教員は教えることだけが仕事ではない

以前書いた内容と重複しますので、以前の記事をご覧になられていない方は、以下の記事もご参照ください。

https://note.com/embed/notes/n4ab168335653

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教員である皆様であればご理解いただけるかと思いますが、1単位時間の授業において、教えるだけが教員の仕事ではありません。

知識や技能を教えることももちろん重要ですが、教えたことを活用する力や教えようとしていることを読み取る力、自ら考えようとする力など、目に見えない力を養う必要があります。

そのため、一方向的な講義形式だけでなく、グループワークや演習などの授業形式も重要となってくるわけです。

ただ、このグループワークや演習の際、教員の役割が薄れるという場面が存在します。

つまり、自分たちで課題解決に向けて考えている時間や、話し合っている時間など、教員は「教える」という役割が不要となる時間が出てくることがあります。

上記で紹介した記事でも書いていますが、この場合、「見ているだけ」という状態になりがちになります。

この際、教員という人種はどうしても教えたり、話し合いに参加したりしたくなってしまったりします。

義務教育段階の教員であれば、授業参観や研究授業などの際は特に、子ども達と関わっている姿を見せようと、不必要に関わってしまう教員も少なくありません。

教えない勇気が必要

ただ、課題解決に向けて検討している場面や、考えている場面においては、教えないという勇気が必要だと改めて思うのです。

もちろん、質問があったり、検討が滞っているグループがあったりすれば介入は必要かと思いますが、子ども達が自分たちで検討しているにもかかわらず、不必要に介入することは避けたほうが良いと思うのです。

義務教育段階であれば、質問なども出てくるかもしれませんが、大学となると、よほど意欲の持った学生がいない限り、授業中に質問が出てくることはありません。

ただ、それでも教員側から介入することは避けたほうが良いと思うのです。

大学に関しては、職務放棄と思われるかもしれませんが、考える時間に考えないのであれば、それは自己責任であり、自分の学びを高める意欲がない学生に学びを強要する必要はないと私は考えます。

以前書いた以下の記事が私の考えを示していますので、良かったらご参照ください。

https://note.com/embed/notes/n9517a8e2c5a4

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もちろん、基本的には意欲のある真面目な学生が最大限学びを享受でき、不利益を被らないことが第一になるかと思いますので、授業に対して手を抜けと言っているわけではありません。

適切な学習環境を提供したうえで、学ぶ意欲のない学生に対しては、無理に学習意欲を高めようとする必要はないと考えています。

なぜなら、大学は義務教育ではないからです。

義務教育段階であれば、学習意欲を高める環境設定や働きかけも必要になるかもしれませんが、それでも、最小限の介入でよいと思っています。

第３者から見たら、立っているだけの教員や教えていない教員と移るかもしれませんし、教員という職業柄、話し合いに介入したり、解決方法を教えたりしたくなるかもしれませんが、「教えない勇気」をもって、子ども達に考える機会を作り出すことが必要だと思うのです。

今回は「教えない勇気」について話をしてみました。

グループワークなどでは、ほとんどの場合、検討後に発表の時間を設けているかと思います。

検討が滞っていたとしても、なんだかんだで発表までには意見をまとめたり、自分たちなりの考えをまとめてくる学生がほとんどです。

検討中の姿を見ているとやきもきするかもしれませんが、自分たちで考えさせ、自分たちで責任を取らせることが、大学における教育としては適切だと個人的には思います。

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大学教員公募は運

大学教員公募において、運は大変重要な要素と言えます。

なぜかというと、他の校種とは違い、毎年採用試験が行われるわけでもなく、過去問があるわけでもなく、必要な人材の条件が公募ごとに変わるからです。

何が言いたいのかと言うと、公募に定期的に起こされるものではなく、ある大学のあるポストに空きが出ない限り、公募は起こらないということです。

しかも、空きが出たとしても、昨今は少子化の影響を受けて、大学教員の数自体が削られている大学もあると聞きます。

そうなると、人事凍結と言って、空きのあるポストだとしても、公募を起こさないこともあります。

そして、ようやく公募が起こることになったとしても、前任者と同様の内容で公募が起こるとは限りません。

このように、大学教員の公募は、自分の努力だけでは如何ともし難い、いわゆる「運」の要素が関わってくるものだと言えます。

運任せでは絶対に受からない

では、大学教員には強運の持ち主でないとなることはできないのか、と言うと、そうではありません。

修士以上の学位が求められることがほとんどですが、免許や資格が必要なく、試験も模擬授業と面接が主要試験となることから、他の校種よりもなりやすいのではないかと個人的には思っています。

私がお伝えしたいのは、「すべてを運任せにしない」ということです。

先ほどもお話しした通り、どこでどんな条件の公募が起こるのかは予想できません。

ただ、公募が起こったときに応募できるだけの実績や業績を積み上げていなければ、応募したとしても採用される確率は限りなく低くなります。

つまり、「運を掴めるかどうかは自分次第」ということです。

運良く条件の合致する公募が出たとしても、その運を掴む準備ができていなければ、採用されることはありません。

運を掴むためには行動あるのみ

巡ってきた運を掴むためには、動き続けるしかありせん。

ここで言う行動とは、学会で発表したり、論文を書いたり、非常勤で教歴をつけたりと、実績や業績を積み上げることを指します。

小学校教員であれば、上記の学会発表や論文執筆に加え、研修等で代表授業者をすることも良いでしょう。

とにかく、自分の履歴書や教育研究業績書に書ける項目を増やしていくしかないのです。(何が書けるかわからない方は、教育研究業績書には何が書けるのかを分析した方が良いかもしれません。)

そして、実績を積み上げながら、関連のありそうな公募に応募しまくることが必要です。

公募戦士の皆様はよくご存知かと思いますが、書類の作成には時間と労力がかかります。
既に大学の専任教員であり、ある程度の実績もある場合は、公募を絞っても良いかと思いますが、そうでない場合、少しでも自分の専門分野にかすっていそうであれば、全て応募すべきです。

宝くじもそうですが、買わなければ当たることはありません。

一夜にして億万長者になった人は、宝くじを買ったから億万長者になれたのです。

公募には実績が必要となりますので、宝くじと全く同じではありませんが、応募しなければ採用されないと言う点では同じと言えます。

実績を作るにしても、公募に応募するにしても、行動し続けることでしか、大学教員公募における運を掴むことはできません。

今回は大学教員公募における運についてお話ししました。

公募戦士になりたての頃は、「自分の実績では無理だろうな」と最初から応募しないこともありました。

ただ、応募しないと採用されることは絶対にありません。
実績を作ることは大切ですが、実績を作りながら応募するということがもっと大切です。

結局のところ、コツコツと実績を積み上げられる勤勉さと、なりふり構わず応募し続けられる大胆さを併せ持つことが、大学教員として採用されるためには必要なのかもしれません。

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学歴やお金は大事

最近ということではないのですが、前々から違和感を感じていたことがあります。

それは、

「お金より幸せなことがある」
「学歴が全てじゃない」

と言った内容のことを周りに諭すように話す人達のことです。

確かに、お金より幸せなことや、学歴だけが全てではないという世界もあるでしょう。
それは間違いありません。

ただ、お金があった方が幸せになれる確率は圧倒的に高くなり、学歴があった方が収入の高い仕事に就けたり、社会的に認められたりする機会が多くなるのが事実です。

日本人は財力や知恵を見せびらかすことを嫌う傾向がありますので、地味に黙々と働くことが美学とされますが、お金持ちや学者となった人たちは、その背景に並々ならぬ努力があることのほうが多いでしょう。

宝くじに当たってお金持ちになった人であっても、それは強烈な運を引き寄せた結果ですので、その人の実力とも言えます。

人がより豊かに生活を送るうえでは、お金や学歴はあって損はないと私は思うのです。
少なくとも、命を狙われるなどの特例がない限り、邪魔になることはありません。

お金や学歴がある人が言う言葉

お金や学歴は合ったほうが良い、という考えに基づいて話を進めますが、タイトルのように「学歴やお金より大切なことがある」と言っていいのは、高い学歴を持っている人や、お金を潤沢に持っている人がいう言葉であって、そのステージに行ったことがない人がいう言葉ではないと思うのです。

日本であれば東大や京大、海外の有名大学などを卒業し、国内や海外でも認められる学位などを取得した人が「学歴はすべてじゃない」というのであれば、それは納得でしょう。
言わずもがな、高い学歴を取得したうえでの発言ですので、異論はありません。

同様に、「お金よりも大切なことがある」という発言に関しても、どこからをお金持ちとするのかはそれぞれの価値観によるところがありますが、億を超える資産をもつ人が発言するのであれば、お金を潤沢に持ったうえでの発言ですので、こちらも異論はありません。

成し遂げてもいないことを語るのは、ただの言い訳でしかない

つまり、何が言いたいのかというと、自分で成し遂げたこともないことについて語るということは、ただの言い訳でしかない、ということです。

以前の記事でも紹介しましたが、人は目指していた何かを断念するとき、必ず理由をつけます。

https://note.com/embed/notes/n99228947893f

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高い学歴となる大学に落ちてしまったときや、十分なお金がない時など、先述したような言い訳を語り始めます。

その言い訳には妥協したという事実しかなく、適切な努力をした後に見える世界を放棄しているとも言えます。

これほど残念なことはありません。

今回は普段から感じていた違和感について話をしてみました。

とどのつまり、学歴やお金より大切なものがある、などと語らなければよいだけの話なのですが、人間、届かなかった目標に対して向き合うことはそう簡単なことではないようです。

教員という職業は教えたり語ったりする立場にありますが、努力の足りなさを正当化するような発言には気を付けたいものです。

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学生を救うことが当たり前となっている

現在、卒論指導の真っただ中ではありますが、最近ふと思うのは、「学生をいかにして救うか」という考えが染みついてしまっているなあ、ということです。

ここでいう「救う」とは、「単位を与える」という意味です。

卒論指導だけでなく、普段の授業においても、レポートの内容がひどかったり、授業への取り組みが良くなかったりする学生がいたとしても、何とか単位をあげられないかと考えてしまっています。

卒論指導においては、期日までに進めておくべき内容を進めてなかったり、期日通りに提出しなかったり（最終提出ではなく、ゼミ内の提出期限です）しますので、がみがみと口うるさく言わなければ論文の完成が見えてきません。

私の勤務校は「教員と学生の距離が近い」「面倒見が良い」ということを売りにしているFランと呼ばれる大学ですので、入学してくる学生の質は低いと言えます。

そのため、救済に救済を重ねてやっと卒業していくという学生が毎年一定数存在します。
（ただ、他の大学の教員に聞くと、どのようなレベルの大学においても、救済が必要な学生は一定数いるようです）

救済を考えるたびに、何か違うなあ、と感じている今日この頃です。

学生にはもっと責任を負わせるべき

大学生というのは、義務教育段階とは違い、法的にも「成人」とみなされます。

成人年齢が引き下げられましたので、尚更、大人として扱われる場面が増えました。

そういった背景もあり、学生という身分はありながらも、もっと学生本人に責任を負わせるべきだと思うのです。

つまり、授業でテキトーなレポートを書いていたり、試験の点数が足りなかったり、卒論が進まなかったりした場合、ありのままで評価してよいと思うのです。

レポートの内容が単位認定基準に達していなければ単位を出さない、卒論の提出期限に間に合わなければ添削をしない（できない）、など、何でもかんでも救ってあげる必要はないのだと思います。

多くの教員の方は、それが当たり前と感じるかもしれませんが、Fラン大学では救済することが常となっている部分がありますので、どちらかというと初等教育の必要性が強くなってきます。（だからこそ、小学校教員の経験が生きることが多々あります。）

そして、救済してもらったまま社会に出て、ボコボコにたたかれてしまうというのがオチとなってしまうわけです。

学生に責任を負わせないのは教員の責任

いろいろ考えた結果、最終的に行き着く結論としては、「救済して学生に責任を負わせないのは、救済している教員の責任」という考えです。

これまでごちゃごちゃと述べてきましたが、結局は救済して単位を出したり、提出期限に遅れても添削したりしている教員側にも責任があると思うのです。

単位を出さずに落第させたり、卒業不可となったりすることのほうが教員は責任を感じるかもしれませんが、実のところは、救済して、未熟なまま社会に送り出している教員のほうがよっぽど無責任だと思うのです。

ダメなものはダメ、と言える教員が少なくなってきていると感じますが、自戒を込めて、本当に学生のことを考えるのであれば、学生自身に失敗を実感させることが重要なのではないでしょうか。

今回は短い話となりましたが、学生や教員の責任について考えてみました。

もちろん、個人的な感情で不可を出すような理不尽な評価をすべきではありません。

シラバスの成績評価に沿って、適切に判断したのであれば、救済は必要なく、それがのちの学生のためになると信じたいものです。

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update

大学教員公募も冬の時期に差しかかり、公募情報から焦りが見え始める今日この頃ですが、公募情報を見ていると「update」という表示を見かけることがあるかと思います。

jrecinでは緑色で表示されており、「新規」の表示である赤色のアイコンとは別の色で表示されているため、公募一覧を見ていると違いに気が付くのではないでしょうか。

このupdateの表示ですが、updateが表示される際の理由としては、大きく２つが考えられます。

①内容の訂正

まず考えられるのは、純粋な間違いの訂正です。

記載していた内容に修正が必要となり、修正をした結果、updateの表示がなされているというケースです。

この場合、単純なミスを訂正したことによるupdate表示ですので、全く問題ありません。

また、ミスではないのだけれど、募集職位を変えた、担当科目を変更した、という場合も時々見かけます。

募集職位が変わった場合、若手を欲しているのか、ベテランを欲しているのかなど、多少の詮索はできるかもしれませんが、担当科目の変更はあてになりません。

なぜなら、内定が決まった後、予定していた科目に加えてもう1つ2つ担当してもらいたい、などということはざらに起こるからです。

専門とかけ離れており、科目適合性が必要とされる場合は別ですが、誰でも持てるような大学独自の科目の場合、内定後に持たされることも珍しくありません。

いずれにせよ、上記のような場合は特に警戒する必要もなく、純粋な間違いだと受けとらえても問題ないかと思います。

②募集期日の延長

問題はこちらのケースです。

updateされた理由が募集期間の延長であった場合、要注意です。

なぜなら、単純に考えて、設定していた期日では人が集まらなかった、または、適切な人材が見つからなかった、というケースが考えられるからです。

後者であればまだよいのですが、前者であった場合、着任後に何かしらの問題が見えてくることがあります。

jrecinに掲載されている公募というのは、研究機関や民間の会社のものも含まれますが、ほとんどの公募が高等教育機関のものです。

つまり、大学、短大、高専、専門学校と行った、高校卒業後の教育機関（高専を除く）であることがほとんどです。

高等教育機関のポストというのは、専門分野にもよりますが、基本的には人気があり、ポストが見つからないがゆえにポスドクとして出身大学に残る人もいるくらいです。

正直なところ、専門学校や短大のポストと大学、高専のポストでは応募人数に差が出るかもしれませんが、それでも、募集がまったくないということは珍しい部類に入ります。

これらのことを踏まえて募集期日の延長が行われたケースについて考え見ると、何かしらの問題を抱えている学校である可能性があります。

問題というのは様々で、経営状況がよくない、学生の質がよくない、悪いうわさが立っている、通勤するための立地がよくないなど、本当に様々ですが、共通して言えることは、「何かがよくない」状況であるということです。

特に、「適切な人材が見つかり次第、募集を打ち切ります」というような記載があるにもかかわらず、募集期間を延長している場合、人材が見つかっていないことは明白でしょう。

学校側が求める基準が高すぎるのか、純粋に人が集まらないのかは定かではありませんが、募集期間を延長しているupdateは要注意です。

今回はupdateされる際の理由について考えてみました。

学校側もできるだけ早く次年度の担当者を確定させたいため、年末年始にかけての募集というのは、焦りが見え始めます。

具体的には、募集期間が極端に短かったり、提出書類がゆるゆるになったり（自己プロフィールと教育研究業績書だけの提出でよい、など）というケースが見られます。

そのため、募集内容をきちんと確認して応募することをお勧めします。

ただ、これまでもお話ししていますが、見方を変えるとチャンスでもあります。
職場環境の劣悪さよりも、まずは高等教育機関における教歴をつけることが重要かと思いますので、大学以外の校種からチャレンジされる方にとっては、これからの時期の公募が勝負といえます。

どなたかの進路選択の参考になれば幸いです。

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根性論は悪なのか？

見出しの出し方から予想できるかと思いますが、私個人として根性論は悪だと思っていません。

大学生と関わっている中でも、

「つべこべ言わずにやれ」

感じることは多々あります。

ただ、社会の流れとして根性論はタブー視されるようになっており、根性論を唱えることとパワハラ認定されることは紙一重だと感じております。

サイヤ人に学ぶ

以前の危機管理に関する記事でもお話しましたが、人間は苦境を乗り越えることで大きくなっていくと私は思っています。

https://note.com/embed/notes/n3253eb5d7280

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サイヤ人 – Wikipediaja.wikipedia.org

鳥山明さんが描かれた漫画「ドラゴンボール」に登場する「サイヤ人」という人種は、瀕死の状態から回復した際、戦闘力が大幅に上昇するという特性を持っています（詳しくは上記のURLを参照）。

これは現実世界の人間でもいえることであり、人は苦境に陥ったときに、その状況から逃れようと、もがき、あがきます。そのもがいたり、あがいたりする中で、様々な能力や術を身に付け、少しずつ成長していくものだと考えています。

もちろん、サイヤ人のように瀕死の状況まで追い込むというのは現実的ではありませんが、苦しいことや悲しいこと、悔しいことなど、自分にとってはネガティブな出来事を経て、多くのことを学んでいきます。

理由を求めすぎではないか？

毎日接している大学生を含めた、最近の世の中は、何を行うにしても理由を求められます。

「なぜ、これをするのか」
「これは○○のために行う」

など、行動の一つ一つに理由をつけなければなりません。

研究者の中では若造とは言え、昭和の時代を知るものとしては、今の時代に理由が求められているのも時代の流れとして理解しているつもりです。

そのため、理不尽な要求を黙って飲み込めというような根性論が必要と言っているわけではありません。

ただ、最近は「自分が行動しないための理由付け」をしている学生が多いと感じるのです。

自分の限界すらも知らない学生がほとんどではないかと思います。

歩み

私の大好きな漫画の一つに「あひるの空（講談社）」という漫画あります。

その漫画の中で、以下のような場面が出てきます。

簡単に場面を説明すると、女子バスケットボール部の監督に主人公の父である鬼監督が就任し、男女合同で合宿をやっている最中、ある女子部員が「もう走れません」と涙ながらに監督に訴えます。

少し省略していますが、その訴えを聞いた時の監督の返しです。

ちなみに、最後のほうにあるナレーションの続きは

「走りっぱなしの奴なんてこの世にいない」
「進んで止まって」
「止まって進んで」
「人はそれを歩みと呼ぶのだ」

となります。

漫画では「精神論」という言葉となっていますが、私が「根性」と呼んでいる考え方とほぼ同義です。

この場面は限界突破を目指した根性論となりますので、先述している私の理由付けの場面とは異なりますが、何かを断念するときに理由を付けるという部分では共通しているのではないかと感じています。

人は苦しい時やつらい時に「なぜこんなことをしているのだろう」「今、こんなことをしなくてもよいのではないか」というように自問自答を繰り返しながら、物事を辞める理由を探してしまいがちです。

もちろん、現状を打破するための分析は大切ですので、そのように思うこと自体が悪いとは思いません。

ただ、どこでどのようなことがどのように役に立つなどということは誰にも予想できません。

私も小学校教員時代に市や研究会などの代表授業者をさせてもらいましたが、その時は「なぜ自分がやらないといけないのだろう」「代表として授業を行う力量が備わっていないだろう」などと考え、代表授業を行うのが嫌で仕方ありませんでした。

しかし、考えても状況は変わらないため、とにかく準備を進め、何とか授業をやり切りました。

その結果、大学教員公募において、授業実践の実績が加味されて採用されることにつながりました。

このように、何がどこで役に立つかなど誰にもわかりません。

話が散らかりましたが、私が言いたいのは、

「自分がいま取り組んでいることがどこにつながっているのかなどわからないのだから、あれこれ考えず、つべこべ言わずにやれ」

ということです。

そして、理由など考えずに取り組んでいたら、たいていのことはクリアできていたと、後々気づくものだと思っています。

今回は根性論についてお話ししました。

大学生に限定していえば、課題やテストなどにどのような意味があるのかなどいちいち考えず、とにかくがむしゃらにやれ、と言いたいです。

それがどこにつながっているかなどは知りませんが、「がむしゃらに取り組んだ」という経験は決して無駄にはならないはずです。

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教え子に積極的に関わるということ

世間一般的には、

「教え子に積極的にかかわる先生」
「面倒見の良い先生」

などがいわゆる「良い先生」として映るのではないかと個人的には思っています。

確かに、子どもたちと積極的に関わり、学校生活の時間を共有することで、子どもたちの情報は手に入るかもしれません。

ただ、「こどもと積極的にかかわる先生」＝「良い先生」というのが妄想であるということを今回はお話ししたいと思います。

関われば良いというものではない

時々、ポジティブに人間のパラメータを振り切ったポジティブマンに出会うことがあります。
その人達は自分に対しても、他人に対してもポジティブに考えますので、

「何でも相談してね‼︎」

「一緒に考えよう‼︎」

「話をしよう‼︎」

と関わることが善と言わんばかりに、グイグイと前向き思考で距離を詰めてくる教員がいます。

苦手です。

少なくとも、子供の頃の私(現在もですが)は苦手でした。

しかしながら、このようなポジティブマンは世間一般的には高い評価を受け、「良い先生」として認知されやすいです。

万人に対して良い先生など存在しない

個人的な意見となりますが、万人に対して良い先生など存在しないと考えています。

人間、いろいろな人がいますので、合う人がいれば合わない人もおり、教員においても、人によっては良い先生になるし、悪い先生にもなりえます。

教え子全員に対して良い先生を目指すことを否定はしませんが、個性の問題が絡んできますので、努力どうこうで解決できる問題ではないと感じます。

実態把握に努める

良い先生が存在しないのであれば、教員はどのように子ども達と関わるのがベストなのでしょうか。

私が思うに、子ども達それぞれのベストな距離感で関わるのが最適解だと考えます。

そして、ベストな距離感をつかむためには、実態把握、つまり観察が重要になってくると感じています。

当たり前のことを何を偉そうに、と思う方もいらっしゃるかと思いますが、小学校などの集団生活の中においては、意識的に観察をしなければ埋もれてしまう子などザラにいます。

意識的に観察をしていると、何か違和感を感じる時が出てきます。

これは、言葉では言い表しづらいことなのですが、普段とは違う様子が違和感を生み出しているのだと思います。

この違和感を感じたときに、適切な距離感で関わってあげればよいと思うのです。

ワンピースという漫画では、「見聞色」の覇気と呼ばれる能力が存在するのですが、その見聞色の覇気を極限まで鍛えると、少し先の未来を見ることができます。

漫画の世界ではないため未来のことはわかりませんが、何か起こる前触れを観察によって感知することは可能です。

今回は積極的に関わる先生が必ずしも良い先生ではないということについて話をしました。

人と人とのかかわりの中で、最も必要な能力は、「適切な距離感をつかみ、その距離感で接することができる」という力だと感じます。

何でもかんでも関わればよいということではありません。

そのため、毎日話をする子どももいれば、１日に１回しか話さない子どもだっています。

ただ、それでいいと思うのです。

違和感を感じながら関わらないのはただの怠慢ですが、違和感がなく、子どもが問題なく学校生活を過ごせているのであれば、無理に関わる必要はないと思ます。

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タイトルと冒頭には「小学校教員におすすめ」と書きましたが、中学校、高校、特別支援学校、高専など、他の校種の先生方にもおすすめです。
何なら、異動を考えている大学教員にもおすすめとなりますので、あまり小学校教員だけにこだわらずにお読みいただけたら幸いです。

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①中規模から小規模大学の公募が増えてくる

秋の公募は中規模から小規模大学の公募が増えてくるため、現場から大学教員を目指されている方はチャンスとなります。

なぜ中規模から小規模大学の公募が増えてくるのかというと、以前もお話ししているかもしれませんが、春先から夏にかけては大規模大学の公募が活発に動くこともあり、そこで出た欠員に対する公募が秋に流れてきやすいからです。

もちろん、中規模や小規模大学の公募も春先から夏にかけて出されてはいるのですが、大規模大学の公募が同時期に出ていた場合、そちらに応募者が流れる傾向にありますので、どうしても中規模、小規模大学は後回しにされがちです（このことを逆手に取り、最初から中規模、小規模大学を狙っていくという方法もあります）。

そして、夏までに大規模大学への異動が決まった場合、当然のことながら、現任校には退職の意を伝え、後任人事を起こしてもらう必要がありますので、この後任人事がチャンスとなるわけです。

現場から大学への異動を考えられている方の場合、一般論となりますが、現場経験はあれども、論文や書籍の出版といった活字業績が少ない場合が多いかと思います。その場合、大規模校へといきなり応募するのはハードルが高い、というか、その他のバリバリの研究者も応募してきますので、無茶とも言えます。

実務家教員が増えている傾向があるとはいえ、活字業績が必要であることは文科省も指摘していますので、活字業績がない場合、競争率の高い大規模校への応募は避けたほうが賢明です。

一方で、中規模、小規模校であれば、競争率がやや下がるため、実務家教員枠にもフィットする可能性が高まり、採用の可能性が高まるというわけです。

以上のことから、秋に出る公募は現場の先生方が大学への異動を考えている場合、大きなチャンスが訪れる時期とも言えます。

※年度末の公募はさらにチャンスが高まりますが、危険な大学も増えてきます。詳細は以下の記事をご覧ください。

https://note.com/embed/notes/nb76872877e96

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②公募に集中できる（場合がある）

2つ目のメリットとして、秋は比較的公募に割く時間がとりやすい、ということが言えます。

公募書類の作成は、なんだかんだで手間がかかり、以前提出した公募書類を使いまわしにするとしても、細かい修正が必要となるケースがほとんどです。
そのため、通常業務に加えて公募書類の作成を行うとなると、意外と時間がとられてしまいます。

年度初めは学年やクラスが変わることも多いことから、日々の業務に慣れるのに時間がかかることがあります。また、最近では5月頃に運動会を行う学校も増えているため、なかなか書類作成の時間を捻出することが難しいのです（少なくとも私はそうでした）。

一方、秋ごろには通常業務にもある程度慣れてくるため、行事はあれど、少しずつ時間の使い方が上手くなっている可能性があります。

そうなると、公募の情報を集めたり、活字論文を書いてみたり、学会に参加してみたりと、大学への異動につながる活動が行いやすくなります。

もちろん、学校によっては秋ごろが一番忙しいという場合もありますので一概には言えませんが、業務への慣れを考えたときには、秋ごろが最も活動しやすくなるのかなと思います。
（余談ですが、私の勤めていた小学校では、2学期に公開研究会、指導室訪問、市の教育研究会における代表授業、その他遠足などの通常行事が重なり、地獄のようでした。ただ、その中でも学会発表はおこなっていたため、最終的には気合かもしれません。）

③退職の意向を伝える時期としてちょうど良い

もし、公募を出して、見事採用を勝ち取った場合、現在の職場には退職の意向を伝えなければならないわけですが、その時期としても秋ごろはちょうど良いと感じます。

まず、春先から夏にかけては、まだ次年度に向けての動きが少ないため、学校としても人事に対する意識が低いです。

早めに伝えることに越したことはないのですが、早く伝えすぎて、その後の人間関係が悪くなったという話も聞いたことがありますので、あまり早く伝えすぎるのもデメリットがあります。

（「あいつはどうせ辞めるから」、「来年はいないんだから今年度はたくさん働いてね」などといった悪口や理不尽な仕事の押し付けが起こる可能性があるということです。）

逆に年度末に退職の意向を伝えると、人事が固まっていた場合、再検討する必要性が出ててきて、周りに迷惑をかけてしまいますので、遅すぎるのも問題です。

そのため、遅くと11月から12月といった年内に退職の意向を伝えるというのが最も適している時期なのではないかと個人的には思っています。

以上のことから、現在出ている秋の公募は現場の先生方におすすめといえます。

個人的には大学への異動本気で考えている場合、職場環境が多少悪かろうと、「大学（短大）」または「高専」で勤めることが、その後のキャリアを考える上では最短ルートかと思いますので、年度末の公募もチャンスではあると思います。

ただ、中規模大学へと行けるのであれば、それに越したことはありませんので、どんどん公募にチャレンジすることをおすすめします。

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何事も思い通りにはいかない

タイトルを見るとややこしく感じてしまうかもしれませんが、私が何を言いたいのかといいますと、「何事も予定していたこと、予想していたことの通りにはいかない」ということです。

これは研究では当たり前のことですが、日常生活においても常々感じています。

例えば、週末にディズニーランドへの旅行を計画していたとしましょう。
多くの方は週末を楽しみにモチベーションをあげたり、当日のスケジュールを考えたりするでしょう。

ただ、それは「何事もなく無事に当日を迎えられた」ときの話です。

前日に新型コロナウイルスに罹ってしまったり、子連れの場合は、子どもが病気に罹ったり、けがをしてしまったりする可能性もあります。

何事もなく当日を迎えられる保証というのはないのです。

このようなことを書くと、どれだけ不安が強い人なんだ、と思われるかもしれません。
確かに、私は他の人より不安感が強い人間かもしれませんが、おそらく、ほとんどの方が、これまでの人生において、計画通りに進まなかったという経験をなさっているのではないかと感じています。

中学や高校の頃の試験勉強を思い出してみてください。
今日はこの教科、明日はこの教科、と決めていたとしても、途中で寝てしまった経験はありませんか？
私は数えきれないほどあり、起きた時の絶望感というのは計り知れない感情だったことを強く記憶しています。

もちろん、計画通りに進めてこられた方もいらっしゃるでしょう。

ただ、人生設計などの長期的なスパンで考えたときには、病気やケガ、意図していなかった出費など、予想外の出来事が起こる可能性が高くなります。
特に、病気などは自分の意図とは関係なく忍び寄ってくるため、完全にコントロールすることは大変難しいでしょう。

その時々の自己分析が必要

これまで計画通りにすべて進めてこられた方は、これから先の内容に有益な情報はありません。
先にお断りさせていただきます。

ここまで、人生には計画通りにはいかないことが多々ある、ということをお話してきましたが、どうすれば、不測の事態に備えられるのでしょうか。

私が思うに、まずはその時々の自己分析が必要かと思います。

なぜ、「その時々」なのかといいますと、人間は過去の栄光にすがり、良いときのイメージを長く持ち続けようとする生き物だと考えているからです。

子どもの運動会の徒競走に保護者として参加した際、過去の自分のイメージと自分の今の身体能力が合致しておらず、過去のイメージ通りに走った結果、アキレス腱断裂や肉離れといったけがにつながったという話を聞きます（もちろん、過去の出力を出せるわけがありませんで、昔の走り方に体が耐えられなかったということとなります）。

この例は極端かもしれませんが、人間の体は30代以降、確実に衰えてきます。
そうなると、これまでできていた徹夜や仕事の処理ができなくなったり、衰えを感じるようになったりします。
そのため、睡眠がこれまでよりもたくさん必要になったり、健康に気を遣って運動する時間を確保したりと、これまで必要でなかったことに割く時間というものが発生したりします。

このように、自分の体というのは日々変化していくことから、今の自分にはどのような能力があり、どのような範囲で処理をすることができ、どのような対策が必要なのか、というその時々に合った自己分析が必要になってきます。

体の変化だけではありません。子どもが生まれたり、家族の病気が発覚したりした場合、自分一人だけで計算していた時間の使い方というものを再計算しなければなりません。

つまり、自分にはどのような時間の使い方ができるのか、といったことも、常々考えなければならないと感じるわけです。

誤差を考える

次に、タイトルにも書きましたが、「誤差を考える」ということが必要なるかと思います。

誤差と書くと計画の微々たるズレと感じるかもしれませんが、要は、予想外の出来事に対する心構えを持っておく、ということです。

予想できる範囲であれば、「こうなったらどうしよう」ということは考えることができます。
そのため、まずは考えられる範囲で対策を講じておくことが重要でしょう。
近年頻発している地震を含む災害対策にもつながる考えかと思います。

問題は予想外の出来事が起こった場合です。

予想外ですので、対策の立てようがありません。

そのため、物理的に対策を立てるというよりかは、「何か起こるんじゃないか」という心構えを持っておくということが重要なのではないかと考えています（何か起こるんじゃないか、と考える過程で対応しておくべきことが思いついたのであれば、それに越したことはありません）。

そして、いざ、予想外の出来事が起こったとしても、私の経験上、「やっぱり何か起こったか」と冷静に物事をとらえることができるため、対応の初動を早めることができると感じます。

不安感の強い一個人の考えですので、汎用性は低いかもしれませんが、計画に対する誤差の可能性は考えておいて損はないかと思います。

今回は誤差を含んだ考え方についてお話ししました。

研究を進めるうえでも、モチベーションが上がらなかったり、急な学生の対応が入ったり、冠婚葬祭があったりと、予定していた内容が予定通り進まないことなど日常茶飯事です。

ですので、私の場合、科研費の計画書作成や外部資金の申請書作成、授業準備などの重要な仕事については、誤差を考えて長めの時間を確保するようにしています。

もちろん、予定時間が長いため、それにかまけてだらだらと過ごしてしまうこともあるのですが、それも含めたスケジューリングをしているつもりです。

この時間が使えなければ対応できない、というようなスケジューリングをしてしまうと、仕事に支障をきたす可能性がありますので、予想できないリスクも含めた計画が必要となるのではないでしょうか。

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細かい公募内容とは何か

まず、公募内容が細かく書かれているというのは、どういうことなのか説明したいと思います。

その言葉の意味通りなのですが、例えば、担当予定の科目や授業内容、賞与の有無（支給割合）、公募スケジュールなど、それぞれの項目において詳細に書かれている、ということを意味しています。
何ら特別な意味はございません。

ただ、細かく書かれている公募から読み取れる意図としては、二つの背景が考えられます。

①純粋に丁寧に書いているだけ

一つ目の理由としては、潜在的な意図はなく、ただ単に丁寧に書いているだけであるというものです。

いろいろな公募を見ていると、大学によって書き方は本当に様々です。

jrecinでは表示する項目が決まっていますので、書き方というのはだいたい同じになるはずなのですが、それでも記載内容には大学の色があらわれると感じています。

そのような中で、丁寧に書かれている大学というのは、個人的には好印象として受け止めています。

そして、私の肌感覚となってしまいますが、丁寧に書かれている大学というのは、大学の様々な手続きに関しても丁寧な印象があります。

実際、現在私が勤めている大学は、それほど規模は大きくありませんが、公募内容がかなり細かく書かれており、最終面接のスケジュールまで「○○月◇◇日付近に実施予定」などと書かれていたため、自分としてもスケジュールを組み込みやすかったのを覚えています。

面接のスケジュールが決まっているということは、もちろん、結果の通知時期も記載されていましたので、公募戦士によくある、まだかまだかと連絡を待ち続けるあの感覚を感じることなく結果を待つことができました。
精神衛生的に大変ありがたかったです。

そして、実際に着任してからも、大学内の手続きはもちろんのこと、その他の様々な業務に関しても丁寧に進めているな、ということを日々感じています。

現状に合わない規定は定期的に見直しを行ったり、毎年の部署の活動をチェックし、次年度への課題を明確に打ち出していたりと、自分の勤務校を棚に上げるわけではありませんが、大変働きやすい環境で働かせていただいています。

大学全体が丁寧に仕事を進めるという風潮があれば、基本的に余計なストレスを感じずに仕事を進めることができると思っています。

もちろん、細かいことが苦手な方や、大まかに進めることのほうが性に合っているという方もいらっしゃいますので、万人に当てはまるということではないかと思いますが、少なくとも、大学の経営に関しては安心できる材料となります（規定などの見直しがなされないということは外部評価などにも引っかかる可能性があるということですので、そこらへんが杜撰な大学は、個人的には信用できません）。

②応募者のハードルを上げるため

これは大手の大学によく見られることではありますが、応募者のハードルを上げるために細かく書く、という場合があります。

細かく書く、というよりも、細かく条件を設定する、という表現のほうがしっくりくるかもしれません。

シンプルに考えてもらえたらと思いますが、応募条件が３つの大学と８つの大学では、条件の内容にもよりますが、一般的には８つの大学のほうが条件は厳しくなります。

時々、応募条件に合致しなくとも応募する猛者もおりますが、応募条件に合致する応募者がいた場合、そちらの方のほうが優先されることは言うまでもありません。

どのような条件が多いのかというと

・英語で授業ができる方
・現場経験が〇年以上あり、実習業務に積極的に参加できる方
・〇人以上からの推薦状を提出できる方

など、分野によって条件は様々ですが、多くの分野においてよく見られる内容としては上記のようなものが挙げられます。

このような条件を意図的に細かく設定することで、応募者の質を高め、よりよい教員を採用しようという意図が読み取れます。

もちろん、質の高い教員を採用したいという大学の考えは重々承知しておりますし、そう考えるのがまっとうだと思います。

ただ、条件を厳しくしすぎると、適任者が集まりづらいという点も考慮しないといけないため、条件設定にはバランスが必要とされます。

採用を検討する委員会などに所属している方や、お偉い方々は、悩ましいところでしょう。

今回いは細かく書かれている公募についてお話ししました。

特別なことを書いているわけではありませんが、①に該当する大学が見つかれば、チャレンジしてみることをお勧めします。

公募の際に応募者のことを考えてくれる大学というのは、着任してからも気持ちよく働くことができる可能性が高いと思います。

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特殊な考え方

「イライラした時の対処法」

「ストレス解消法」

などと言った方法は巷に溢れておりますので、今更お話しすることもないかと思っていました。

ただ、私のイライラした時の対処法は特殊だと知人に指摘されたことから、一つの考え方として、何かのきっかけになればと思い、今回、記事にしてみることにしました。

考えないようにする

特殊とは言いましたが、私としてはあまり特殊だと感じておらず、同じようなイライラの流し方をしている方は大勢いると考えています。

基本的には、イライラの根源となる物事を「考えないようにする」という方法の一種となります。

つまり、意識を別のものに向ける、あるいは、思考することを一旦止める、という方法といえます。

ただ、その際に抽象的な方法で「イライラを逸らす」のではなく、具体的に「このような考え方で意識を逸らすようにしている」という考え方があります。

「敗北感」と「反骨精神」

その考え方とは、「敗北感」と「反骨精神」がベースとなっています。

イライラしているということは、その物事に意識を支配されているということであり、意識も時間も奪われていると考えます。

そう思うと、「なぜ自分の人生の貴重な時間が〇〇(イライラの根源)に奪われなければならないんだ」と悔しさが込み上げてきます。

その物事に向き合っていない時間でさえも意識を奪われ、不毛な考えを巡らせているわけですから、完全に敗北しています。

もちろん、考えたらイライラに対応する方法が思い浮かぶ、もしくは、問題が解決するという場合はじっくり考えても良いと思うのですが、考えても何も変わらないという場合もあります。

そのような場面において、私は先述したような考え方で意識を逸らしてきたのです。

このような考え方をすると、勝負事ではないのですが、無性に悔しくなり、こんなことを考えているくらいなら生産性のあることを考えた方がマシだという考えに至るわけです。

もちろん、このような考え方をしたとしても、ふとした瞬間にイライラの根源を考えてしまっていることもありますので、万能ということではありません。

ただ、別の方法では意識を逸せない、という方にとっては、意識を逸らす一つの考え方になるかもしれません。

年齢とともに対処法は変わる

今回はイライラしたときの対処法についてお話ししましたが、正直、対処法は年齢によって変わると考えています。

若い時は音楽を聴いてリラックスしたり、運動をして意識を逸らしたりしたこともありました。

そのため、その時々にあった対処法を探すということが大切になってくるのではないかと思います。

ただ、自分一人で模索していると考え方や対処法に偏りが出てくる可能性がありますので、他の人の意見や対処法を参考にすることも効果的ではないかと思っています。

今回の記事も、ありきたりではありますが、誰かの何かの参考になれば幸いです。

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指導案とは

教員の方は聞きたくもないくらい聞いたことのあるワードだと思いますが、指導案をご存じない方のために簡単に説明しておくと、授業を進めるための計画案のようなものです。

授業を行う意図、板書、子ども達への質問、子ども達からの予想される回答、子ども達の動き、授業の流れ、などが書かれた計画案といえます。

この指導案というものは、教員の研修授業ではほぼ100％用いられており、学内研修、学外研修においても、研修などで授業をする際には指導案が必ず必要となります。

ただ、

「指導案っていりますか？」

私個人的には廃止して問題ないものと考えています。

その理由について以下に述べていきます。

①指導案作成にかかる負担が大きい

先にも後にもこれが最大の理由です。

厳密には、指導案には２種類の形があり「略案」と「細案」というものに分かれます。

「略案」というのは、その授業だけに関する計画を記載したものであり、ねらいと授業の流れ、というものが主な記載内容となります。そのため、１ページに収まる内容で書くことができます。

一方、「細案」というのは、これまでの学級の背景から日ごろの子ども達の様子、事前調査の結果、単元の構成、その日の授業計画というように、その日の授業に留まらない内容を記載する必要があります。

学外で行う研修や初任者研修、〇年目研修など、教育委員会主催の研修ではこの細案を提出することがほとんどです。

また、公開研究会などで、学外の教員に向けて授業内容を発信する場合にも細案が求められることがほとんどです。

略案ならまだしも、細案を書くとなると大変な労力となります。ただでさえ日ごろの業務がパンパンなうえに、細案まで求められる初任者などは、教員を離れていくのも頷ける業務量となります。

略案の作成についても、１ページで終わるものがあると記述しましたが、その内容を考え、記載するということだけでも、少なくとも数日を要します。

時々、指導案の書き方にいちゃもんを付けてくる方がいますが、粗探しとしか思えません。

指摘するのであれば内容を指摘するべきです。

働き方改革を謳っている教育現場において、もっとも廃止したほうが良い仕事の一つと私は考えます。

②子どものためのものではない

２つ目は、指導案というのは子ども達のためのものではないということです。

このようなことを書くと、「子ども達に質の高い授業を提供するためには必要だ」という方が現れそうですが、全く同意できません。

正直、指導案というものは、授業者がどのような授業をするのかということを、参観者のために準備するものです。

１万歩くらい譲って、自分が行う授業を明確化するものといえます。

明確な授業計画を立てる→良い授業ができる→子ども達のためになる、という方がいるかと思いますが、別に指導案を書かなくとも、メモ程度の流れをイメージするだけでも授業を行うことはできます。
むしろ、指導案というのは毎回の授業で書いている教員のほうが圧倒的に少数だと思いますので、日ごろの授業をそのまま見せるという意味では、指導案など作成しないほうが良いといえます。

参観者が授業の意図を知りたいのであれば、反省会などで口頭説明をすればよいのです。

それで十分指導はできますし、研修にもなります。

③記録が必要であれば、有志で紀要を作ればいい

指導案には「授業の記録」という側面があることは承知しています。

過去の指導案を見ることで、授業の流れが把握できるということは間違いないでしょう。

ただ、記録として残しておきたいのであれば、「紀要」を有志で作成すればよいと思うのです。
そうすれば、評価のほどはわかりませんが、大学教員公募などのプロフィールにも書くことができます。

どうしても研修などで指導案を書くというのであれば、それをまとめてあげたほうが良いと思うのです。

今も公開研究会などをしている学校は紀要を発行しているところがほとんどですので、そのようなイベントで指導案を書かなくてはならないのであれば、紀要として残すべきだと考えます。

以上、大きく３つの理由を挙げましたが、賛否両論あるかと思います。ただ、指導案を書いたからといって、良い授業ができるかといえばそうではありません。

指導案はあくまで「案」であり、授業は生き物といわれるように、計画通りに進むことなどほぼないからです。

計画通りにいったからと言って、それが良い授業とは限りません。

これまでの先生が残した指導案を基に授業を行ったとしても、うまくいく保証などありません。

当たり前ですが、子ども達の実態は毎日、毎分、毎秒異なっており、全く同じ授業など存在しないからです。

授業力の向上は教員という職業柄必要かと思いますが、指導案を書かないと授業力が上がらないということはないと思います。

授業を誰かに見てもらい、それに対して反省会を行うということでも同様の効果が得られると考えています。

悪口のようになってしまったかもしれませんが、個人的な意見として、指導案の廃止を提案します。

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賞与について

※もしかしたら以前も同様の記事を書いているかもしれないのですが、記憶が定かではないため、同じ記事となっていましたら申し訳ありません。
先にお断りさせていただきます。

さて、大学教員公募の数が徐々に増えてきており、公募人事が本格化する夏を迎えようとしております。

そのような中で、転出先を決める最重要事項ともいえる項目が「待遇」だと思います。

もちろん、研究環境や立地、学生の質など、何を重要視するかはそれぞれですが、待遇というのは生活に直結する事項ですので、昔も今も最重要事項の一つといえるでしょう。

中でも、多くの方が気になる内容として「賞与」の有無、割合が挙げられます。

基本給はもちろんのこと、賞与がどれだけ支給されるのか、というのは待遇の項目の中でも気になるところかと思います。

ただ、大学教員公募のサイト「jrecin」にも賞与の割合を書いているのは大手の大学のごく一部であり、仕様の改正によっておおよその年収は書かれるようになったものの、賞与についてピンポイントで書かれていることは非常に稀です。

そこで、今回は賞与の割合について確認する方法についてお話します。

①事務職員の公募を確認する

jrecinではなく、公募を出そうとしている大学のホームページから、事務職員の公募が出ていないかチェックしてみましょう。

事務職員の公募が出ていた場合、そこの待遇に賞与の割合が書かれていることがあります。

もちろん、事務職員と教育職員の割合に違いがある可能性は否めませんが、私が知る限りでは、賞与の割合を事務と教員で変えている大学はありません。

そのため、事務職員に支給される賞与の割合は、そのまま教員にも当てはまると考えてよいかと思います。

jrecinでは基本的な情報の項目が決まっているため、備考欄などを使って積極的に賞与の割合を開示している大学は少ないと感じるのですが、大学独自の公募であれば、開示項目は様々となります。

そして、多くの大学では、「モデル給与」というものを載せている場合があり、30歳、40歳など、節目となる年齢ごとのモデル給与が掲載されていることがあります。

その中に、賞与の割合も記載されていることがあるのです。

そのため、公募を出してみようと決めた大学があれば、同時に事務職員の公募についても調べてみてもよいかもしれません。

基本的に、事務職員に手厚い待遇を準備している大学や、待遇について詳細に開示している大学は経営が安定している印象です。

②転職サイトをチェックしてみる

現在は様々な転職サイトが作られており、そこに書かれている書き込みからも賞与の割合について確認することができます。

サイトはできるだけ大手であり、口コミや書き込みが多いサイトのほうが情報の信頼性が高まります。

ただ、口コミというは誰でもどのように書くことができるため、元々信頼性が高いとは言えません。
そのため、いろいろな口コミを確認したうえで、総合的に信憑性のある情報なのかを判断する必要があるでしょう。
（※一方で、内部でしか知りえない情報なども掲載されていることもありますので、お宝情報が載っている可能性もあります。）

ある程度同じような情報が見られたのであれば、おおよそその情報は信頼できると判断できるかもしれません。

待遇面に関する口コミは他の項目と比べても数が多い印象ですので、参考までに確認してみるとよいでしょう。

※ほとんどの転職サイトでは会員登録が必要であり、すべての口コミを見るためには、自分が口コミを書き込む必要が出てくるサイトもあります。

③ネットで賞与について調べてみる

最後は純粋に公募に出そうとしている大学の賞与について、ストレートに探してみるという方法です。

「○○大学　賞与」などといったキーワードで探してみてもよいでしょう。

私立大学の場合、数年前まで教員や職員の平均年収や職位別の最高年収、最低年収などを公開していましたので、少し古い情報になるかもしれませんが、賞与の割合が載っている場合があります。

といいますか、いまさらとなってしまいますが、国公立に関しては、基本的に国家公務員に準拠するところがほとんどですので、おおよその賞与が予測できます。

また、棒給表なども開示されていますので、棒給表と開示されている年収から、賞与が大体どの程度なのか、ということが分かりやすいです。

話を戻しますが、私立大学については、職員の給与や賞与を開示された情報を基にまとめたサイトなどもありますので、信頼性はともかく、参考にしてみるとよいかもしれません。

今回は賞与の確認方法についてお話ししました。

地方の小さな大学、短大、専門学校などであれば、学校の規模に比例して、情報も少なくなります。そのため、ネット上ではとらえきれない部分も多々ありますが、探すだけ探してみてもよいのではないでしょうか。

キャリア形成を優先する場合、給与や賞与は二の次になる場合もありますが、生活をしていく上では確認せざるを得ない情報ですので、参考にしていただけたら幸いです。

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サイヤ人とは

ご存じでない方もいらっしゃるかと思いますので、「サイヤ人」について説明しておくと、漫画「ドラゴンボール」に登場する異星人の種族名です。

詳しくは以下をご覧ください。

サイヤ人 – Wikipediaja.wikipedia.org

このサイヤ人は戦闘民族でありますので、戦闘に特化した様々な特性を持っているのですが、その中でも特筆すべき特性があります。

それは、

「瀕死の状態から回復した際、戦闘力が大幅に上昇する」

というものです。

物語の主人公である孫悟空というキャラクターは、自身の戦闘力を上昇させるため、故意的に自らを瀕死に追い込み、そこから回復することで戦闘力を上昇させていました（よくよく考えると、とんでもないです）。

この特性について、戦闘力を上げるということではないのですが、日常の危機管理に活用されているのではないかと考えました。

危機を感じることが安全につながる

この「危機」という言葉には、事故などにつながる場合など、実際に命に関わる危機と、仕事などにおけるミスといった、命には関わらない危機があります。

前者のほうが危険度は高いように思えますが、日常的に起こるのは後者だとも言えます。

いずれにせよ、危機を感じる場面に直面すると一時的であれ、人間は危機を回避しようと努めるようになります。

例えば、車の運転で居眠りをしてしまったとしましょう。

前の車や壁などにぶつかりそうになり、寸前で事故を回避した場合、その体験は強烈な経験となり、それ以降、運転に気を付けるようになる人がほとんどでしょう（一部変わらない方もいます）。

こちらは実際に命が危険にさらされた場合となります。

また、学校現場の例でいうと、どこかの学校で実際にありましたが、プールの水を出しっぱなしにしてしまい、多額の水道代を請求された場合、命の危険はありませんが、精神的な危機を迎える可能性があります。

自殺などにつながる可能性もありますので、一概に命の危険性がないとは言えませんが、その場で即死することはないかと思います。

このように、人は危機的状況に直面した際、一時的であれ、危機を回避しようと行動します。

もちろん、実際に事故にあってしまったり、ケガをしてしまったりすれば、それ後はより危機回避に意識が向くかと思いますが、最もよいのは、寸でのところで危機を回避し、そこから危険を学ぶことです。

危機に気づき、学習することが大切

事故につながる危険だけでなく、仕事のミスにつながるような危険も含めると、日常生活には頻繁に「ヒヤリ、ハッと」する場面が起こります。

ただ、そこで「危なかった」だけで終わらせてしまうと、その後も同様の危機に直面する場面が出てくる可能性があります。

そのため、危なかったと感じたら、その危険信号を脳内に強く焼き付けなくてはなりません。

大げさに聞こえるかもしれませんが、事故につながる危機はもちろんのこと、日常のミスが多い方は、ミスにつながる危機を危機として認識していない方が多いと感じるのです。

危機を認識し、ミスを減らしていくことができれば、仕事の内容も確実なものとなり、周囲からの信頼が高まったり、重要な仕事を任せてもらえるようになったりと、少なくとも悪いことは起きません。

つまり、サイヤ人のように、ミスまたはミスにつながりそうな危機から立ち直ることができれば、危機回避能力はもちろんのこと、自分の力となっていくはずです。

今回はサイヤ人になぞらえて、危機管理について考えてみました。

瀕死状態まで追い込める悟空にはなれませんが、日々の危機管理に意識を向け、着実な仕事を遂行したいものです。

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今回は大学教員公募における私が感じる最近の傾向についてお話ししたいと思います。

徐々に増えてきた公募数

最近の傾向についてお話しする前に、年度が変わり、徐々に公募数が増えてきました。

大規模大学の一部は前年度（２０２３年度）から次年度（２０２５年度）の募集をすることがあるため、例外的なところもありますが、ほとんどの大学がここから夏（８月～９月）にかけて公募数を増やしてきます。

そのため、これから大学教員の闘いが本格化してくる時期とも言えます。

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最近の傾向

さて、宣伝はここまでにして、本題に入りたいと思います。

最近は公募戦線から遠ざかっている私ですが、公募の動向は常にチェックしています。
毎日とまではいかないものの、２～３日に一度は自分の専門分野の公募をチェックしています。

そのような中で、最近増えたな、と感じる公募内容があります。

それは「オンライン授業を含む」という書き方が増えたな、ということです。

コロナ禍を含め、これまでもオンライン授業は行われてきており、最近ではオンラインから対面に戻っている大学がほとんどです。

ただ、オンラインに移行した影響はいまだに残っており、引き続きオンラインで行っている授業も残っているというのが現状です。

大学の授業運営においては、すべての授業回をオンラインで行う授業の場合、該当する授業は６０単位に抑えなければならないという規定があり、すべての科目で完全オンライン授業が認められているわけではありません。

また、完全オンラインの場合あくまでも「対面授業と同等の教育効果を得られる場合」という条件がつきますので、対面の時と比べて学生の学修状況が悪化するような場合は、厳密にはアウトとなります。

しかし、上記のような制限はすべての授業回をオンラインで行う「完全オンライン」の場合であり、通常の授業においては、「全体の半数を超えない範囲で」オンライン授業を行うことが許可されています。

つまり、１５回の授業で構成されている科目であれば、７回まではオンラインで行ってもよいということです。

そして、この半数のオンライン対応については、すべての科目（厳密には対面でないとできない科目もありますが）に適用されるため、６０単位といった上限もありません。

そのため、半数はオンラインで行う、という科目が存在するのです。

前置きが長くなりましたが、この「半数オンライン」という授業形態をとっているがゆえに、「１５回中７回はオンラインで行います」といった条件の付いている公募を目にすることが増えてきました。

もちろん、上記のような公募条件の絶対数は多くないのですが、「オンラインにも対応できる方」というような表記はコロナ禍以上に目にする機会が増えたと感じています。

夜間開講科目などはオンラインでの実施が多い印象

専門学校などでは「夜間」というスケジュールで授業を開講している学校もあり、そのような学校ではオンライン授業が多く活用されている印象があります。

夜間部に通われる方は、日中働かれている方が多いことから、できるだけ自由な視聴ができるよう配慮しているものと思われます。

非常勤講師などの募集が多いのですが、夜間は本務校の授業が行われないことから、非常勤としてはチャンスなのではないかと考えています。

興味がある方は、夜間の非常勤も検討してみてはいかがでしょうか。

今回は大学教員公募における最近の傾向についてお話ししました。

大した情報ではありませんが、公募の傾向は日々変化していきますので、小さな変化にも気づき、対策をしていきたいものです。

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前期の非常勤

以前もお話ししていますが、今年度は２つの場所で非常勤の採用をいただきました。

有料とはなりますが、詳しくは以下をご覧ください。https://note.com/embed/notes/nf22a79c24367

https://note.com/embed/notes/n5104d336b5ef

note.com

採用は前期１つ、後期１つとなりますので、現在進行形で進んでいる前期の非常勤先についてお話をします。

今期の非常勤は２コマ担当となっており、本務校で教えている内容と重なっているため、本務校と合わせると３回同じ内容の授業を行うこととなります。

通常1年に１回しか同じ内容の授業は行いませんので、３回も同じ内容を行うとなると、さすがに洗練されてきます。

最初に授業を行うクラスには申し訳ないのですが、やはり、最後に行うクラスほど、話す内容がスムーズになっていくのを感じます。

そして、ここにはこういうスライドを追加した方がいいな、この資料はカットしてもいいな、という修正点が授業を行いながら見えてきます。

もちろん、授業前にも説明内容は確認した上で臨んでいるのですが、実際に授業を行うことで見えてくるものがある、というのは事実です。

イメージトレーニングと実際の授業で得られる経験値というものには、雲泥の差があるなと感じます。

学校間の差

自身の糧としつつ、お金もいただくという、これ以上ない有り難みを感じながら非常勤に臨んでいるわけですが、学校間の差についてお話ししたいと思います。

本務校の学生の学力も高い方ではないため、比較にはならないのですが、非常勤で行っている学校との差は感じません。

外様ということで、多少騒がしくなる時はありますが、その都度注意をすることで、騒がしいまま授業が進むということはありません。

レポートの書き方には、非常勤先の方が多少難があるかな、という感じもしますが、それはあくまで「書き方」の問題であり、内容については鋭い指摘をされることも多々あります。

そのため、非常勤先のレポートのほうが質問に対する答えがいがあるといった感じもあります。

短大や高専、専門学校など、大学ではない学校での非常勤を行っている方の中には、見下すような態度をとられる方もいると聞いたことがありますが、それは偏見以外のなにものでもないでしょう。

学力の差はあるかもしれませんが、「気づき」という点においては、学校間の差を感じることはありません。

システムの違い

非常勤を行う上で最初に苦労するのが「システムの違い」です。

システムとは、出欠のつけ方であったり、課題の出し方であったり、定期試験の進め方であったりと、その学校の「進め方」のようなものだと思っていただけたらと思いますが、これは学校によって様々であり、同じシステムで進められていることは皆無です。

似ているシステムや一部同様のシステムを採用している部分はあったりしますが、非常勤先のやり方に合わせながら進めていく必要があります。

そのため、初回から２回目の授業くらいまでは進め方をきちんと確認しながら授業を行う必要があり、非常勤で勤務する際の「流れ」のようなものを作っていく作業が入ります。

この流れさえつかんでしまえば、授業内容は変われど、毎週ルーティンのように授業に向かうことができます。

今回は非常勤としての勤務についてお話ししました。

中身が無く申し訳ないのですが、非常勤はやはり勉強になります。

今年度はありがたいことに前期、後期の非常勤先が決まっていますが、可能であれば集中講義もできないかと画策しているところです。

お金を稼ぐことが第一目的とはなりますが、時間的余裕があるのであれば、いろいろな非常勤先に応募してみたいと思っているこの頃です。

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大学教員とお金

タイトルで興味を持ってくれた方には申し訳ありませんが、今回の話は、正確には大学教員の「研究費」の話となります。

つまり、給与の話ではないため、稼いだお金を使ってなんぼだ、という話ではありません。
ご承知おきください。

以前、以下のような記事を書きました（以前もタイトルで釣っていますね・・・）。

https://note.com/embed/notes/neb243c85c457

note.com

大学教員はお金（研究費）を集めてきてなんぼだ、というお話です。

それと関連して、今回はお金（研究費）はつかってなんぼだ、というお話となります。

研究費と遠慮

大学や研究職に就かれている方でないとぴんと来ないかもしれませんが、研究費というのはその名の通り、研究を遂行するために使えるお金であり、自分の私腹を肥やすためのものではありません。

たまに研究費の不正利用で話題になる人がいますが、それは、研究以外に研究費を使ってしまっているからです。

ただ、この研究費。
研究に使うという目的は決まっているものの、使うのは自分ですので、何を買うのか、何に使うのか、といったことは個人で決めることができます。

そのため、大学などの研究機関で働いていないと、自分の私費のように感じてしまうことがあります。

だからこそ、先ほどお話しした不正が起こるわけなのですが、私が言いたいのは真逆であり、使うことをためらってしまうというケースです。

これはそれぞれの性格や育った環境が影響しているかもしれませんが、私は俗にいう、「貧乏性」のような気質があると自覚しています。

そのため、お金を使うことに抵抗があり、ケチケチした部分があります。

私のような性質を持っていると、研究費でさえ使うことが憚られ、毎年研究費を余らせてしまっていました。

学内における個人研究費について、基本的に余った研究費は翌年に繰り越すことはできず（科研費などは諸条件ありますが繰り越しが可能です）、年度が替わるとリセットされます。

そのため、「使わなかった分は大学に戻っていくし、他のことに使ってもらえるだろうから、余らせてもいいや」、というような考えでした。

ただ、これは今となって思えば、研究に本当の意味で打ち込んでいなかったから上記のような考えになったのかもしれません。

研究費は使ってなんぼ

今年度、ありがたいことに私は科研費を使うことができるのですが、科研費のように大きな金額を扱うようになり、考え方が変わりました。

研究に対して考えれば考えるほど、お金をかけられる要素が増えていき、お金を使えば使うほど、効率的な研究ができるようになります。

小さいことで言えば、パソコンやタブレットを最新仕様のものに変えることで、分析の処理速度が大幅に向上したり、大規模なことで言えば、調査を業者に依頼して、広範囲で大規模な調査を行うことができたりします。

もちろん、分野によっては、本当にお金を必要としない分野もあるかもしれませんが、効果的にお金を使うことで、研究の質を間違いなく上げることができます。

科研費を使っていく中で、個人研究費の効果的な使い方が思い浮かんだり、個人研究費だけでは足りないため、他の外部資金の獲得にチャレンジしてみたりと、研究費を獲得して、それをどう使っていくのか、という道筋がはっきりと見えてきた感じがあります。

科研費を獲得するときに使用目的について決まっているのだから、そんな悩みはうまれないはずだ、という声が聞こえてきそうですが、すべての研究者が本当に研究費目的で科研費等を獲得しているわけではありません。

「科研費などの外部資金を取得した」という実績が重要であり、大学教員公募では、科研費で行った研究よりも、取得したという実績のほうが重要視されることもあるくらいです。

そのため、大まかな使用目的で申請しておき、途中で使用目的が変わることなど全く珍しくありません。

ただ、研究費を獲得し、それをどう使うのか、という場面に直面することで、より研究に対して向き合うことができ、質の高い研究を求めている自分を認知することができました。

そして、研究費を使わないことが善いことではなく、世の中や大学にとっての最善は、研究費を効果的に活用し、最良の研究結果を生み出すことにあるのだと考えるようになりました。

当たり前のことではありますが、これまで研究生活を続けてきて、ようやくそのことに気づくことができた次第です。

今回は研究費は使ってなんぼだということについてお話ししました。

偉そうに聞こえてしまったら申し訳ないのですが、「お金を取ってくる」というフェーズを過ぎると「お金を使う」というフェーズに入り、研究そのもののレベルが上がることはもちろん、研究者としてのレベルも上がるのではないかなと感じます。

貧乏性な私は研究費を使うことにすら遠慮をしていましたが、研究者という職業で生きていくのであれば、研究費をしっかりと使い、研究成果を社会に還元することが、職を全うするということにつながるのではないかと思います。

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jrecin

jrecinをご存じない方のために簡単に触れておくと、jrecinというのは大学教員の公募情報が集まるサイトのことです。

基本的に大学教員を目指す、または大学を異動したいと思った時には、こちらのサイトで公募情報を確認し、応募します。

時々、大学のホームページにしか載らない公募などもありますが、今の時代、ほぼすべての公募がこのjrecinに集まります。

さて、このjrecinですが、大幅なリニューアルをした後、使いづらい、見づらいといった意見を中心に、散々な批判を受けていました。

最近、ようやく検索後の一覧がコンパクトに表示されるようになりましたが、それまではそれぞれの公募の概要が大きすぎてスクロールするのも疲れる仕様となっていました。

そんなjrecinですが、個人的にはリニューアル後の変更点で唯一「改善」と思った機能があります。

それは、「過去の公募情報が見られるようになったこと」です。

過去の公募が残るようになった

これまでのjrecinであれば、公募期間が過ぎた情報はインターネット上から抹消され、どのように検索しようとも引っかかることはありませんでした。

そのため、公募情報を何らかの方法で保存しておく必要がありました。

公募情報を保存する理由としては、自分が応募した公募であれば、締切日を確認し、選考結果が届くのを推測したり（意味ないのですが）、自分が応募していない公募であっても、どのような人がそのポストに就いたのかチェックするために私は活用していました。

https://note.com/embed/notes/n7372f9c96786

note.com

過去のことですので、振り返ることが嫌いな方はあまり活用することがないかもしれませんが、どのような公募に対してどのような人が採用されたのか、ということを知るのは、自分の業績で闘えるのか、ということを知るための重要な分析だと私は思っています。

そのため、過去の公募情報がネット上に残っているというのは、私にとっては非常にありがたい改善点でありました。

検索の仕方

ちなみに、どのようにして過去の公募を検索するのかというと、ブラウザは何でも構いませんので、検索エンジンを開いたら、

「jrecin　〇〇大学　〇〇論」

といった感じに、jrecinと大学名と公募科目を入れると、サイト上に残された公募情報がヒットします。

そして、その公募情報を開くと、きちんと「公募期間は終了しました」という朱書きが表示されるため、過去の公募であることが確認できます。

jrecinと大学名でもヒットするかもしれませんが、公募している科目名まで覚えていると検索がしやすいでしょう。

今回は短いのですが、jrecinの活用点についてお話ししました。

過去の公募を見る人はあまりいないかもしれませんが、新年度の始まった今の季節、ふと気を緩めるとポストチェックをしてしまっている自分がいたりします。

これから公募情報がどんどん出てくる時期がやってきますので、分析を怠らず、どしどし応募したいですね。

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※今回の記事は偏見が多分に含まれます。個人的な所感であり、根拠は全くありませんので、その点ご理解ください。

髪の色と態度

義務教育学校まではあまり関わりがないかもしれませんが、高校、さらに大学になると、髪の毛の色を染めてくる生徒、学生が出てきます。

髪の毛の色を染めること自体に何も感じることはありません。

私も学生の頃は染めたこともありますし、おしゃれの一環として楽しむ分には全く問題ないでしょう。

つまり、最初に申し上げておきたいこととしては、髪を染めることが問題とは思っていない、という私のスタンスをご理解いただきたいということです。

そのうえで感じるのは、

髪色が明るい学生は、原則、授業態度がよくない

ということです。

否定しがたい事実

タイトルにも書きましたが、このようなことを書くと、教育関係者からは

「外見で子ども達を判断するな」
「髪を染めていても、態度の良い子はいる」
「教員が決めつけていいのか」

といったお叱りや批判の言葉が嵐のように飛んでくるかと思います。

教育に熱心に携わられている先生ほど、今回の記事は許せない気持ちが強く、教育に対する冒涜とも感じられるでしょう。

私も教育関係者の端くれですので、これまで髪色と態度のことが気になりながらも、教員が偏見を持つのはよくない、という教員の鏡のような心がブレーキをかけてくれていました。

ただ、批判を恐れずに言うと、髪色の明るい学生は何かしらの問題を抱えていることが非常に多いと感じます。
（厳密にいうと、髪色だけでなく、派手な装飾をしている学生が該当します。）

授業中の私語が多い、人の話を聞かない、注意をすると逆切れするなどといった些細な問題から、家庭環境が複雑な学生や、人間関係で病んでしまう学生など、人生にかかわる大きなことまで、その問題は多岐にわたります。

もちろん、髪色が明るいからと言って、全員の態度がよくないというわけではありません。

そのため、「原則」とつけました。

しかし、正確にとらえてみると、髪色が明るいけれど態度もよい学生というのは、どちらかというと「例外」に分類されることが多く、原則、態度がよくないと感じます。

根拠はない

冒頭にも書きましたが、この所感に根拠はありません。

学術的に髪色と態度との関係性を研究したわけでも、退学率と髪色の関係を示した統計を取ったわけでもありません。

そのため、完全に私の偏見です。

偏見でここまで書いてきましたので、それを貫くべく、なぜ髪色と態度に関係があると思われるのか、その可能性について考えてみたいと思います。

まず、大前提として、

髪色が明るいから態度がよくない

ということではなく、

態度がよくない学生が、髪を明るくする

という認識が正しいかと思います。

では、なぜ髪を明るくしていくのでしょうか。

①自己顕示欲を満たすため

まず考えられるのは、自己顕示欲を満たすため、という理由が考えられます。

誰かから見てほしい、注目を集めたい、という気持ちが強いがゆえに、目立とうとする心理から髪色を派手にしてしまうという流れが考えられます。

②悪への憧れ

純粋におしゃれのために髪を染める学生がいる一方、悪に憧れて髪を染め、自分の力を示す学生もいます。わかりやすい例でいえば、学校内のスクールカーストで上位に君臨し、他の学生に対してマウントを取る、といった学生が該当するでしょうか。

学校生活を真面目に過ごすことに反発し、他の人とは違うことをしてみたいという感情から髪を染めるということが考えられます。

主な理由は上記の２点だと感じていますが（心理学の専門家であればもっとたくさんの理由を指摘できるかと思いますが）、とりわけ、②の理由で髪を染めている場合、態度が悪くなっていく要因となりえます。

正直なところ、髪を染めても、課題を出さない、遅刻・欠席が多い程度なら自己責任の範疇なのですが、授業中の私語やグループワークにおける怠慢な態度などを取られると、他の学生にも影響を及ぼすため、それを看過することはできません。

そのような状況がみられると、注意を受けることとなり、態度が悪いと思われるようになり、授業が受けづらくなっていくという悪循環へと入ってしまいます。

今回は髪色と態度の関係についてお話をしました。

この記事には批判も集まるかと思いますが、４月のガイダンス時期になり、改めて感じることでもありましたので、思い切って書いてみました。

成田祐輔さんが「言ってはいけないということは、だいたい正しい」と発言していますが、それに当てはまる事項ではないかと感じています。

教育者は子ども達の内面に目を向け、真の姿を捉えようとするため、誰しもが口を紡ぐ内容かと思いますが、教育というレッテルを剥がしてガイダンスの状況を見てみると、純粋に髪色の明るい人は騒がしいなと感じたのが発端です。　

皆さんの心は、どのように感じているのでしょうか。

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仕事が早い要因

仕事が早い人の要因には様々なものがあります。

事務処理能力が高い、集中力が高い、的確に仕事を振ることができるなど、その他にも多くの要因があるかと思います。

そもそも仕事が少ない、仕事が簡単など、ネガティブな要因ももちろん含まれている可能性があります。

ただ、個人的には共通している点があると感じています。

仕事が早い人の共通点

私が思う仕事が早い人の共通点とは、

「ボールを持たない」

ことだと思っています。

これは、「自分の手元で仕事を止めない」ということです。

例えば、メールのやりとりを例に挙げると、全てのメールを返信した状態がボールを持っていない状態と言え、自分に仕事を進める権限を持っていない状態と言えます。

つまり、相手の返信待ち、相手の判断待ちの状態をできるだけ早く作り出せる人が、仕事ができる人と言えます。

逆を言えば、「ボールをたくさん持っている人」は、仕事が遅い人と言えるかもしれません。

返信するための内容を検討したり、他の人と連携を取らないといけない場合などは、どうしても返信が遅くなってしまいますが、自分だけで進められる仕事にも関わらず、後回しにしてしまう人は、基本的に仕事が遅いと考えられます。

上記はメールの返信を例に挙げて説明していますが、メールに限らず、自分が決定権を持っていない状況を作り出せる人こそ、仕事が早い人だと言えるでしょう。

最大の敵は「後回し」

仕事が早い人の共通点について上記でお話ししましたが、仕事が早い人になるために避けなければいけないことは、「後回し」です。

仕事に優先順位をつけて、効率よく対処する能力は大切ですが、優先順位をつけただけで、後回しにしてしまう人も結構います。

時間に余裕があると、後回しにしてしまいたくなる気持ちもわかりますが、その場で対応できる仕事に関しては、その場でしてしまうに越したことはありません。

例えば、「はい」か「いいえ」だけで済むようなメールが来たとしましょう（メールでの例ばかりで申し訳ないですが）。

「健康診断でオプションとして胃のレントゲンを申し込みますか」など、何でも良いのですが、必ず返信が必要であるものの、「はい」か「いいえ」で応えられるようなものです。

このようなメールが来た場合、2択しかないのですから、見た瞬間に返信をしてしまい、一つの仕事を終わらせてしまうのです。

優先順位は高くないかもしれませんが、返信必須のメールである場合、いつか必ず返信をしなければなりません。

つまり、回答をするという一つの仕事が増えるわけです。

このような仕事は後回しにすればするほど忘れるだけであり、同じような仕事を溜めてしまうことで、結果的に他の仕事への取り掛かりが遅くなってしまう可能性もあります。

その場でできる仕事を後回しにして良いことは一つもありません。

言うは易く行うは難し

と、ここまで偉そうに話をしてきましたが、私自身、後回しにしていないかというと、そうでもありません。

口で言うのは簡単ですが、実行に移せる人こそ、真の仕事が早い人と言えます。

時々思いますが、誰にでもできることを確実に実行できる人こそ、成果と信頼を積み上げていき、最終的には人生の成功者となるのではないかと感じます。

今回は仕事が早い人の共通点についてお話ししてみました。

仕事が早い人の中には、特別な能力や優れた技術を持っている人ももちろんいますが、能力や技術を持っているだけで活用しきれていない人もたくさんいます。

そのような人達が「ボールを持たない」と意識するだけで、その人達だけでなく、組織全体が変わる可能性も大いに秘めています。

日常生活の中においても、疎かにしている簡単なことというのは意外と隠れていたりします。

今一度、自分の仕事や生活を振り返ってみてはいかがでしょうか（自戒）。

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新年度の新体制

４月から新年度となり、ほとんどの職場で新入社員や新入職員が入ってきたのではないでしょうか。

それに伴い、新体制が構築され、会社や学校でも新しい組織として年度が始まっていきます。

私の職場でも、新任教員、新任職員が着任し、全体での顔合わせの会議が行われたところです。

新年度に感じる後悔

年を重ねるにつれ、この新年度に感じるようになったことがあります。

それは「後悔」です。

新しいフレッシュな方々が着任する中、私よりも年下にも関わらず、とんでもない研究業績や、実績、経歴を持った方が毎年のように入ってきます。

正直なところ、新年度前に教授会などで採用については知っているのですが、着任し、本人を確認して改めて、すごいなと感じることがあります。

それと同時に、自分も同い年くらいの頃にもっと優秀だったら・・・という後悔の念がじわじわと私の感情を埋め尽くしていきます。

もちろん、着任してくる方全員が化け物のような業績をもっているわけではありませんが、年齢が若い分、これからどんどん積み上げていくのだろうな、と思うと、やはり、もっと頑張っておけばよかったと感じてしまうのです。

後悔はいつまでもなくならない

おそらく、上記のように新任教員や新任職員を見て、後悔の念を感じるという自分の性格は変えられないと思います。

そのため、年をとればとるほど後悔は強くなっていくのではないかと恐怖を感じていますが、後悔がなくなることはないでしょう。

となれば、やはり、できることは一つであり、「今、自分にできることを精一杯頑張るしかない」という結論に至るわけです。

他人と比べる必要などないのですが、大学教員公募や科研費などの外部資金などは、業績による競争の要素を持ち合わせていますので、他の人の業績や実績が気になってしまうというのが素直なところです。

できることとできないことを見極める

他の人にはできて、自分にはできないこと。

はたまた、自分にはできて、他の人にはできないこと。

どちらもあると思います。

自分の能力や環境、人脈などを客観的に分析し、自分にはできて、他人にはできないことを考える。

社会的な価値は成果を出してからしかわかりませんが、こればできれば、少なくとも、自分のオリジナリティは確保できます。

そして、この見極めは、業績や環境で毎年変わる可能性があるため、新年度に再考するのは最適だと考えます。

今回は短いですが、新年度に毎年感じることについて書いてみました。

若い方が入ってくることが増え、年々、後悔は増していくばかりですが、今の自分にしかできないことを見極め、今年度も邁進したいと思います。

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もしかしたら、過去にも同様の記事を書いてしまっているかもしれませんが悪しからず。

①研究没頭人

まず一つ目の人種は研究に傾倒する「研究没頭人」です。

その名の通り、研究に全ての力を注ぎますので、業績が大量に蓄積されており、外部資金もガンガン取得してきます。

大学教員の主な仕事は研究と教育ですので、最も大学教員らしい人種と言えるかもしれません。

大学としても、顕著な研究成果を挙げる人というのは、外部向けの宣伝になったり、外部資金獲得時に間接経費を入れてくれたりする存在となりますので、手放したくない人材と言えるでしょう。

ただ、問題としては、研究に傾倒するがゆえに、授業や学内業務が疎かになる人もいるということです。

研究に没頭しても問題がない大学というのは、国内でも少数の大規模大学だけであり、大半の大学では他の業務にも力を入れる必要があるため、大学としては確かに貢献してくれるのですが、同僚としては不満が残るかもしれません。

実際に、研究に傾注するため、学内委員会を何度も欠席する教員などもおり、役職者には確実に就くことができない人種がいるのも事実です。

しかし、強力な業績を残すことができれば、大規模大学へと移ることもでき、研究に没頭できる環境が得られる可能性もありますので、大学人として生き残るためには、研究に傾倒するのも一つの方法と言えるでしょう。

②出張メディアマン

二つ目の人種は「出張メディアマン」です。

メディアへの露出が多く、名前の良く知られた、いわゆる「有名人」である教員です。

学識者としてメディアに呼ばれるということは、それなりに専門知識を持っておかなければいけないため、①の研究没頭人とも重なる部分がありますが、大きな違いは、「論文や学会発表を行わない」ということです。

そのため、研究成果を積み上げるというよりは、メディアに出演したことを「社会貢献」として業績にしていくといったスタイルとなります。

この人種は、研究業績でメディアに呼ばれ始めることもありますが、そもそもメディア関係者とツテがあり、そこから頻繁に呼ばれ始め、露出が増えていくごとに、さらに次の露出へとつながっていくという循環があります。

基本的にメディアへの出演も含めて、学内業務が優先されるのですが、メディアへの出演が重なってくると、大学も大学名を売るチャンスではありますので、出張として認めてくる場合があります。

そして、出張がどんどん増えていくうちに、学内業務を担当することがなり、授業とメディア出演を主とする大学教員が出来上がるわけです。

メディアというのはテレビだけでなく、雑誌やラジオ、今ではYouTubeなどへの出演もあります。

メディアに露出するということは、それだけ人の目に触れる機会が増えるということですので、オープンキャンパスや入試などの学生募集にもつながり、入学者増加につながる可能性があります。

あのテレビに出ている先生がいる大学に行きたい、と思う高校生は思いのほか多いのです。

このように、大学名をあらゆるメディアで宣伝してくれるため、授業がどれだけ下手糞でも、学内業務をどれだけ欠席したとしても、大学としては貴重なネームバリューをもった教員として置いておきたくなるということになります。

つまり、生き残れる人種の一つとなるわけです。

ただ、お察しの通り、出張が多く、学内業務や授業を休講にすることもあるため、学内からは反感を買うかもしれません。

③学内政治家

最後に照会する人種は「学内政治家」です。

学内政治家は、研究業績で秀でているわけでも、メディアに露出するほどのネームバリューを持ち合わせているわけでもありません。

ただただ、学内業務を遂行することに秀でているのです。

学内業務とは、いわゆる委員会活動であり、大学を運営する上では欠かすことのできない業務となります。

大学には学生委員会や教務員会、入試委員会、広報委員会、IR推進委員会、地域連携委員会など、様々な委員会があり、教員は基本的に複数の委員会に所属する必要があります。

委員会を進めるためには人をまとまるリーダーシップを持ち合わせている必要があり、教員はもちろんのこと、事務方ともコミュニケーションをとりながら業務を進めなければなりません。

大学教員としては物足りない業績や、いたって普通の授業をしている教員だとしても、学内業務に強力な力を発揮する教員であれば、大学運営には欠かせない戦力となります。

これまでに紹介した２つの人種は、有名になったり、研究所の所長などの役職は就いたりするかもしれませんが、大学内における役職に就くことは難しく、学部長や学長になる人というのは、この「学内政治家」が最も多いと言えます。

小さな大学では、政治力はそれほど必要ないかもしれませんが、大規模な大学では、学長選考などの前に、政治家のような挨拶周りが行われることも珍しくありません。
一人でも票を入れてもらうため、選挙対策を行うわけです。

ただ、研究業績や世の中の知名度では劣ることがあるため、大学を移る際のインパクトとしては弱く、学内で上り詰めるための道と言えるかもしれません。

今回は、大学で生き残るための３つの人種についてお話ししてみました。

全ての教員が上の３つの人種にしっかりと当てはまるわけではなく、研究も知名度も学内業務もきちんとこなされている先生もたくさんいます。

どの人種として生き残っていくにしても、最後に必要となるのは「人格」であり、人として慕われていなければ、どの人種でも上に上り詰めるのは難しいのかもしれません。

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時間が許すのであれば、非常勤はやったほうがいい

以前の記事でもお話ししていますが、私は現在１校の非常勤講師を務めており、次年度からさらにもう１校の非常勤講師を務めさせていただく予定です。

https://note.com/embed/notes/nf22a79c24367

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https://note.com/embed/notes/n5104d336b5ef

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持論ですが、時間が許すのであれば、非常勤講師はやったほうが良いと思っています。
時間や労力が割かれるのは仕方がないのですが、デメリットを超えるメリットがあると感じています。

https://note.com/embed/notes/n4d920ba4d0f0

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正直なところ、jrecinを見れば、今は給与額が提示されていますので、私の記事を見る必要もないのですが、探すのが面倒、まとめた内容を見たい、という方はぜひご覧ください。

ここから先は有料となりますので、興味のある方はご購入いただいた後、ご覧いただけたらと思います。

非常勤講師をすると、実際いくら収入が増えるのか｜小学校教員から大学教員になるまで

今回は非常勤講師をすることで得られる収入についてお話ししたいと思います。 時間が許すのであれば、非常勤はやったほうがいい 以前の記事でもお話ししていますが、私は現在１校の非常勤講師を務めており、次年度からさらにもう１校の非常勤講師を務めさせ...

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大きな研究は大きな研究へとつながり、小さな研究は小さな研究にしかつながらない

表現が下手で大変申し訳ありませんが、研究の世界というのは、想像以上に残酷な世界だと感じています。

大きな研究ができる人はさらに大きな研究へと進みますが、小さな研究をいくら積み重ねたところで、大きな研究へとつながることはほとんどありません。

稀に小さな研究が大きな研究へとつながることがあるかもしれませんが、確率的に宝くじのようなものでしょう。

お金の世界とも似ていると感じます。

使い方次第ですが、大きなお金を持っている人は複利などでさらなるお金を生み出し、お金に困っている人は、その時々の問題を解消することで手一杯で、新たなお金を生み出す余裕などありません。

先ほどお話しした、宝くじに当たりでもすれば、世界が一変しますが、人類の中でその幸運に選ばれる人が何人いるのでしょう。

大変低い確率だと言えます。

大きな研究をしたければ、大きな研究をするしかない

研究者の方はお分かりかと思いますが、大きな研究を行うことができれば、その業績を基に外部資金等を獲得できる確率が上がり、さらなる大きな研究につながる可能性も高まります。

そして、大きな研究をするために必要なのは、十中八九、お金（研究費）か研究環境です。

潤沢な研究費があれば、大きな研究を行いやすくなり、整った研究環境があれば、こちらも大きな研究を行いやすくなります。

極端な例にはなりますが、スポーツ関連の研究で考えてみると、エアロバイクやトレッドミル、超音波エコーなどが揃っている大学と、グラウンドと体育館しかない大学とでは、行える研究の幅が全く違ってきます。

前者は詳細な生理学的研究から心拍数を指標とした心理的な研究まで幅広く行うことができますが、後者は知恵を絞ったとしても、アナログに頼ることが多くなるため、詳細な研究は難しくなります。

研究費が潤沢に支給される大学に着任することができれば、アイデア次第ですが、大きな研究を行えるとともに、大きな研究を行う環境を整えやすくもなります。

また、環境が整っている大学に着任することができれば、必要なものは自分でそろえる必要があるものの、設備がなければ行うことのできない研究をお行うことができます。

そして、行った研究をさらに大きくしていくことも可能です。

では、上記のような環境や研究費がない場合、その研究者は小さな研究を粛々と続けるしかないのでしょうか。

否、そうではありません。

現状を打破して、大きな研究に取り組むための方法として、私は二つの方法があると思っています。

①外部資金を獲得する

科研費を中心とした外部資金を獲得し、研究費をとってくるというのが一つ目の方法です。

当たり前のことを言っていますが、これが王道と言えるでしょう。

ただ、正直なところ、この外部資金を獲得するためにも業績が必要となりますので、スタートアップや挑戦的萌芽などの業績が比較的少なくても良い分野で獲得を目指す以外、ある程度インパクトのある研究を行っておく必要があります。

１度外部資金を獲得することができれば、それ自体が業績となりますので、大きな研究を行うための最初の一歩は打破できたといえるかもしれません。

②質の高い環境、設備を整える

業績に関わらず大きな研究を行うために、身銭を切り、質の高い環境を作り上げるというのが二つ目の方法です。

上記でも話をしましたが、大きな研究を行うためには大きな研究を行う必要があります。

では、その最初の研究をどうすればよいのかというと、身銭を切るしかありません。

研究者は社会のイメージと違い薄給であることが多いため、ある程度の貯蓄をする必要があるでしょう。

ただ、その大切な資金を使うときには、最高級の道具を揃えることが重要です。

実験の試薬が必要なのであれば、最も精度の良い試薬を揃え、分析にソフトウェア必要なのであれば、最も処理速度の速いソフトウェアを買うなど、研究に必要な道具、設備の中で最も効果を発揮するものを買いそろえることで、単発であったとしても大きな研究を行うことが可能となります。

使い捨ての道具などもあり、１度しか研究を行うことができなかったとしても、その１回の業績が大きな成果につながるかもしれません。

もちろん、研究ですので思うような結果が出ないこともありますが、そこは割り切って、次の研究のために再度資金を貯めるしかありません。

今回は研究に関する所感を書いてみました。

全ての研究が私の所感に当てはまるとは思ってはおらず、分野によっては潤沢な研究資金やより良い研究環境が必要ない可能性もあります。

ただ、設備によって研究内容の可否が決まることは往々にしてあり、そのような分野で闘うためには、アイデアだけではどうにもならないこともあるのです。

かつて、iPS細胞を発見された山中伸弥先生も、自らマラソン大会にエントリーし、寄付を集めていました。

研究費やより良い環境はあるに越したことはないと思うのです。

大きな研究を行える循環に入るためには、最初の一歩が重要となりますが、その一歩を踏み出せるかどうかで、研究者人生は変わってくるのかもしれません。

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自己点検委員会とは

以前も大学における学務分掌についてはお話ししたことがありますが、今回は自己点検委員会に絞ってお話ししたいと思います。

https://note.com/embed/notes/n9394e5fa56e5

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上記の記事をご覧いただけたらと思いますが、簡単に紹介すると、大学がきちんと運営されているかどうかをチェックする内部機関となります。

大学に勤めていなければ聞き慣れない機関かもしれませんが、おそらく、一般企業であれ、教育機関であれ、どのような部署であれ、自分達の活動を振り返る機会があると思います。

そのため、やっていること自体はそれほど特別なことではありません。

ただ、この自己点検委員会を舐めてかかると、大変な目に遭います。

結構大変な自己点検

この自己点検委員会、結構大変です。

大学によって自己点検の仕方は変わるかと思いますが、おそらく、学校を運営している法人、学長、各学部、各学科、主要委員会に関する点検が行われるのは共通しているのではないかと思います。

点検自体は、各組織の長にその年度の活動について振り返ってもらい、問題点と改善策を報告してもらいます。
その報告書を基に、委員会メンバーで点検を行い、適切に問題点を挙げられているか、他の問題点はないのか、改善策は適切か、などを指摘するわけです。

規模が大きい大学などでは学部や部署ごとに自己点検委員会が組織され、点検が行われるかと思いますので、大学の規模が大きくなればなるほど点検する数が多くなるというのは、必ずしも当てはまりません。

そのため、点検する数が多い、というのは必ずしも大変である要因になりません。

では、何が大変なのか。

それは、各組織の長にダメ出しをするということです。

お分かりかと思いますが、自己点検というのは報告書を出してもらって、「はい、わかりました。」だけでは終わりません。

報告書を点検して、その報告書に記載されている活動に問題がないかどうかを評価しなくてはならないのです。

絶対にダメ出しをしなくてはならない、というわけではありませんが、問題点を探るため、基本、批判的に報告書を見なければなりません。

そして、それをフィードバックする必要があります。

基本的にフィードバックは委員長がするため、私のような平委員は特にすることはないのですが、各組織の長にダメ出しをするというのは容易ではなく、細かい運営の仕方にまで目を向けないと指摘点が見つからないため、きちんと報告書に目を通さなければ見つけることができません。

つまり、しっかりと読み込み、報告書の内容を把握する必要があります（当たり前ですが）。

それを何か月もかけて何度も点検を繰り返しますので、委員会の開催は結構なストレスになると感じます。

誤解のないようにお伝えしておきますが、人を貶めるような批判ではなく、前向きな批判ですので、ストレスをぶつけるようなものではなく、発散するような場でもありません。

ただ、それが故に、ある意味一番ストレスがたまるかもしれません。

７年ごとに来る認証評価

自己点検など、所詮自分達で行う点検なのだから、形だけ行っていれば大丈夫だろう、と思ってしまったら、その大学は衰退していきます。

なぜなら、７年に一度、「認証評価」という外部評価がやってくるからです。

認証評価とは、簡単に言うと、高等教育機関の教育研究の質の担保を図るために行われる第三者による評価です。
詳しくは以下をご参照ください。

認証評価制度：文部科学省www.mext.go.jp

大学という組織であれば７年に１度必ず訪れます。

この認証評価で「不適合」という烙印を押されてしまった場合、最悪、廃止命令が下されます。

つまり、大学運営を続けることができず、つぶれるということです。

この認証評価を受ける際に重要となる期間が「自己点検委員会」となるわけです。

自己点検委員会で、毎年、問題点を洗い出し、改善を重ねていなければ、外部評価で指摘され、改善が間に合わず不適合となることもあり得ます。

もちろん、解決が簡単な問題ばかりではないため、時間をかけて解決していかなければいけない問題もあるのですが、その問題点を把握して、改善に動いているという点検結果が重要となるのです。

つまり、「我々の問題点はここで、その問題を解決すべく、このように動いています」ということが示せれば、それ以上の追及を受けることはほとんどありません。

ただ、繰り返しになりますが、きちんと自己点検を行えていない場合は、袋叩きに合い、改善が追い付かず、不適合となります。

ちなみに、この認証評価は３日間かけてかなり詳細に行われます。

私は短大の時に認証評価を受けたことがありますが、大量の資料を準備し、評価委員の質問には適切に回答しなくてはなりません。

学生募集から財務状況、学部、学科の運営状況や施設の適切な運用など、大学運営に関わる全ての内容が含まれます。

文字通り「質問攻め」です。

場合によっては「袋叩き」です。

説明が長くなりましたが、上記のような状況に陥らないために、自己点検委員会による内部チェックは適切に行わないといけないのです。

今回は少し聞き慣れない自己点検委員会についてお話ししました。

自己点検委員はフラットな目線で上司や同僚を見なければいけないため、自分がある程度以上の年齢や役職についていれば良いのですが、若手が就任した場合、なかなかのストレスがつきまといます。

自己点検委員会の議事録には氏名が公表されないこともあるくらいです。

これは委員を経験してみないとわからないことかもしれませんが、聞き慣れない委員会だからといって、甘く見ると地獄を見ることになるかもしれません。

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３月の仕事

春休みである２月、３月は大学教員にとって研究を進める絶好の機会となります。そのため、夏ほどではないですが、学会などが開催される機会も多くなり、研究に打ち込める時間が確保しやすい時期です。

ただ、３月に入ると、途端に増える仕事というのがあります。小学校教員の皆様であれば、学年末の成績評価、指導要録の作成、引継ぎ資料の作成、次年度に向けた準備（教科書・ドリル選定、新しい教室の整理、名簿の整理等）など、気持ち的には一息つきながらも、やることが次々に降ってくる時期だとお察しします。

大学教員はそれほど忙しくはありませんが、３月はやはり入れ替わりの時期ですので、引継ぎなど、新年度に向けた準備が始まります。

校種関わらず、教員という職業に就いていれば、「あるある」という感じかもしれませんが、大学における３月の仕事に就いて紹介したいと思います。

①規程、要綱、マニュアルの確認、修正

３月に入ると途端に増える仕事第１位は、書類の確認、修正と感じます。

確認、修正する書類というのは様々であり、例えば、実習を行っている学科であれば、実習要綱の見直しや、実習マニュアルの見直しなどがあります。また、委員会における規程の見直しなどもあり、とにかく、確認、修正が多いと感じます。

まあ、毎年確認することは重要ですので、必要なことだとはわかるのですが、要綱、規程、マニュアルなどはそれぞれの文量がべらぼうにあり、規程などは堅苦しい表現が多いため、確認作業で疲弊してしまいます。

大学は会議も多いため、自分が所属している委員会でそれぞれ規程の確認などがあった場合は正直たまったものではありません。

もちろん、きちんとチェックをしない人も半数程度いるのですが、他人事にしておいて、何か弊害が起きたときに不都合を被るのは委員会や学科に所属している自分達ですので、一応チェックするようにしています。

一言一句集中してチェックできているわけではないのですが、そもそもの文量が多いため、この確認作業で多くの時間が取られるというのは間違いありません。

②授業準備（シラバス作成を含む）

教員であれば当たり前だと思いますが、授業準備も３月に行う仕事の代表例です。

ただ、授業準備は個人差が激しく、私立と国立、年齢、所属組織の定員などで持ちコマ数が大きく変わってくるため、準備の程度もそれに併せて大きく変わってきます。

そして、意外かもしれませんが、大学教員の担当科目は毎年変更となることが多く、そのたびに新しく授業準備をしなければなりません。

後ほどお話しする内容と関わってくるのですが、科目の中には誰が担当しても差し支えない科目が存在します（ゼミ科目や初年次教育など）。

そのような科目は教員の入れ替わり時にはもちろん、入れ替わりがないときでも変更があります。

一度でも担当したことがあればよいのですが、担当経験のない若手教員や新任教員は準備が必要になります。

後期科目はまだしも、前期科目であれば４月の始業までに準備を終わらせなければならないため、必然的に３月に授業準備を行うこととなります。

③引継ぎの準備

これも必須ではないかもしれませんが、引継ぎがある場合はその準備も必要となります。

教員の入れ替わりだけでなく、多くの大学では学務分掌が２年周期で変わっていきます。

そのため、所属委員会が変わる場合には、引継ぎが必要となる場合があります。

資料が必要というわけではありませんので準備もそれぞれですが、新任教員への引継ぎなど、引継ぎ相手が大学に来て間もない場合などは、きちんと準備をする必要があるかもしれません。

※なすりつけ合いの勃発

これは仕事でも何でもありませんが、このなすりつけによって仕事量が変化するといっても過言ではありません。

大学教員に限りませんが、次年度の委員会業務や科目が決定する３月は仕事のなすりつけ合いが勃発しやすい時期です。

所属組織の方々が気遣いができる方々であれば問題ないのですが、個性の強い大学教員という人種の中で、そのような組織に所属できる確率は決して高くありません。

そうなると、新任教員や若手の教員に負担の大きい委員会や科目が回ってくることが往々にしてあります。

このなすりつけ合いに対抗する手段は基本的になく、「拒否する」しかないのですが、他の方の業務量を勘案しながら拒否しなければ、組織内の雰囲気が悪くなるのは避けられません。

今回は３月に降ってくる仕事あるあるについてお話ししてみました。

もちろん、細かい仕事は他にもあるのですが、集中的に降ってきやすい仕事を挙げてみました。

また、上記の仕事とは別に研究関係の仕事も入りやすい時期ですので、夏季休業と同様、いつの間にか時間が過ぎているということが珍しくありません。

時間に余裕を持ちながらも、４月を迎えるための準備は万全にしておきたいものです。

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大学を見て法人を見ず

小見出しを見てお気づきになられたかと思いますが、小見出しの言葉は「木を見て森を見ず」という故事成語に倣った言葉です。

故事成語本来の意味としては「小さいことに心を奪われて、全体を見通さないことのたとえ（引用：goo辞書）」ということですが、その意味に倣って、大学だけを見て、その運営母体である法人まで確認しないのは危険だということをお伝えしたいと思います。

過去にも公募情報の分析をする必要性は記事にしてきましたが、将来性を考えた場合、少しでも安定した運営がなされている大学に行きたいと思うのは自然なことです。

https://note.com/embed/notes/nb74b8c70a03a

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大学の規模を知るために、学生数、財務情報、入学者の定員充足率などをチェックするのも公募戦士には欠かせません。

ただ、大学単体では測りきれない要素があります。

それが、法人の規模です。

法人の規模で将来性を測る

時々、大学単体で見ると、定員充足率が低く、財務状況も赤字が続いている大学を見かけます。

といいますか、２０２４年現在、日本には約８００の大学が存在し、その約半数は定員割れを起こしていると言われています（具体的なリソースは忘れてしまいましたが、気になる方は調べてみてください）。

少子化の影響で１８歳人口が降下を辿るのと同時に、大学の経営も難しくなってきているのが現状です。（裏を返せば、現時点で定員割れを起こしていない大学は将来性があると考えることができ、基本的には安心して応募してよい大学といえます。）

ただ、定員割れを起こしているから将来性がなく、給与も低いと考えるのは尚早です。

大学が定員割れを起こしていたとしても、その経営母体である法人が黒字であれば、基本的には安定していると判断できます。

もちろん、課題はありますので、着任した途端に入試業務が大量に降ってくる可能性はありますが、数年で職をなくすということはまず間違いなくないでしょう。

法人の規模が大きければ、大学以外にも高校や中学校、小学校や福祉施設など、大学だけに頼らない運営をしているところがほとんどです。

日本で一番財力のある日本大学に至っては、数えるのも億劫になるほどの学校（提携校を含む）を抱えています。

日本大学 – Wikipediaja.wikipedia.org

このように、大学単体の状況ではとらえきれない運営状況があるため、財務状況などを確認する場合には、大学の財務だけでなく、法人全体の財務状況についてもチェックする必要があります。

大学が黒字であれば、法人内の他の学校などが赤字だとしても、基本的には問題ないと考えますが、大学が赤字の場合は法人まで見て、判断しても良いかと思います。

今回は短いですが、法人の運営状況の確認についてお話ししました。

運営状況が悪い大学に応募するのは地獄行きですが、あえて地獄に飛び込み、そこで修業した後に、現世に舞い戻ってくるというのも一つの手段です。

実際、私は毎年定員割れを起こし、赤字しか見たことのない短大で修業し、現在は何とか、定員割れを起こしていない大学に移ることができました。

自慢をしたいのではなく、他の記事でも話していますが、「その世界に入る」ということが最も重要であり、どれほど地獄であったとしても、その世界で生きていくためには必要な時間だと思っています。
つまり、大学教員になりたいのであれば、どんなに小さな短大、高専だとしても、着任することに大きな意味があり、着任してしまえば「大学」という世界での生き方がわかってきます。

そのため、まずはどこでもいいから大学教員になるという方法も間違いではないと思っています。
（５年以内に潰れそうな大学だけは避けましょう。）

応募の選択肢を増やすためにも、法人のチェックまでしてみてはいかがでしょう。

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今回は大学教員の暇な時間についてお話ししたいと思います。

日本の大学教員は事務作業が多い

私は海外の大学で働いたことがないため、実体験をお話しすることができないのですが、海外から日本に戻られた先生方は口をそろえて、

「日本の大学教員は事務作業が多い」

と言われます。

最近拝見したYouTubeの中でも、筑波大学の柳沢正史先生が同様のことをおしゃっていました。

どの動画かは忘れてしまったのですが、京都大学の山中伸弥先生も同様のことをおっしゃっていました。

海外の大学教員と日本の大学教員の働き方を比べてみると、日本の大学教員のほうがはるかに事務作業が多いというのは間違いなさそうです。

事務作業以外にも、学内業務や担当授業などの数も圧倒的に日本のほうが多く、海外の大学教員は「研究」に重きをおかれるため、研究以外の業務は可能な限り少なくなっているようです。

小学校教員と大学教員の比較

上記のように海外と日本の大学教員の比較については、他の方の意見を参考にさせていただくしかないのですが、私に比較できることとしては、小学校教員と大学教員の働き方が挙げられます。

小学校には事務職員も数名しかおらず、基本的に全ての授業を担当しますので、当然と言えば当然なのですが、大学教員のほうが余暇を生み出しやすいといえます。

最近では、丸付けや集金業務などをボランティアがしてくれるという制度を取り入れている自治体もあるようですが、それでも小学校教員は忙しすぎると感じます。

暇な時間はなぜ必要なのか

上記で日本の教員は忙しすぎることを指摘してきましたが、では、なぜ忙しいといけないのでしょうか。

もちろん、忙しいことによって精神的余裕がなくなってきたり、身体的負荷が大きくなってくることは健康上よくありません。

ただ、忙しい分、働いているという実感があり、仕事も進んでいる気がするというのは、日本人の多くが感じているところかもしれません。
日本人ではありませんが、かの有名なイーロン・マスクも狂ったように働くことで事業を拡大してきました。

健康を損ねない範囲での忙しさであれば、むしろ、勤勉な日本人にとっては、国民性に合った働き方をしているといえるかもしれません。

しかし、「大学教員」を含めた「創造」を必要とする職種にとっては、「暇」ともいえる時間的余裕が大変重要になると感じます。

私も偉そうなことを言えた立場ではありませんが、大学教員となってから時間的余裕の重要性を実感しています。

基本的に、研究というのは「まね」が許されません。限りなくまねに近い研究も存在しますが、他の研究とどこかしらで差異をつけなければ、それは「剽窃」や「盗用」とみなされます。

そのため、どれだけ小さな研究であろうと、自分のオリジナルでなければならないわけです。

つまり、アイデアを創出することが求められるということです。

そして、この０から１を生み出す作業というのは、圧倒的に時間的余裕があるときに創出されやすいと感じるのです。

もちろん、全ての人がそうではなく、中には忙しい中でアイデアが創出される人もいるかとは思いますが、私を含めた知り合いの大学教員は

「研究のことをぼーっと考えていたら思いついた」

「飲み会の中で思いついた」

「マラソン中に思いついた」

など、時間的余裕のある時に研究のアイデアを思いつくことが多いと感じています。

飲み会などで思いつくというのは例外かもしれませんが、研究に対してじっくり向き合える時間的余裕がアイデアの創出につながっていると思われます。

統計などを取っているわけではありませんので、主観的なことしか申し上げられませんが、少なくとも、事務作業などに追われている時間というのは、研究について考える暇すらもありませんので、その時間で新しいアイデアが生まれる可能性というのは限りなく低くなると言えるでしょう。

「ゆとり」というのは必要だった

一昔前に「ゆとり教育」という言葉が生み出され、私も「ゆとり世代」の一人です。

ゆとりというと、多くの場合揶揄されるときに使われることが多いのですが、本来のゆとり教育というのは決して批判されるような教育ではないと思うのです。

人を「学力」で判断するのであれば、現在のような詰め込み教育のほうが学力を高められるでしょう。

ただ、教えられる時間は増えても、子ども達が自分で考える時間が圧倒的に少なくなったのではないかと私は感じます（以下の記事でも述べています）。

https://note.com/embed/notes/n6e5f0513d0f2

note.com

新しい何かを創出したり、創造したりするためには、自分の興味や仕事にじっくりと向き合う時間が必要です。

再び海外の話題となってしまいますが、GARFAM（Google、Apple、Facebook、Amazon.com、Microsoft）などの世界の第一線で活躍する大企業を見渡してみると、時間的余裕を生み出し、ゆっくりと過ごせるような職場環境を整えている会社ばかりです。

これらの会社では、はたから見ると遊んでいるように見える社員も、裏を返せばそれだけ時間的余裕があると言えます。

日本ではゆとり教育は失敗とされることが多いのですが、何かを創出、創造するという観点においては、必要な教育であったと考えています。

今回は「暇」ということの重要性について話をしてみました。

日本人の国民性として、勤勉ということが挙げられますので、「暇」に対する肯定的意見が増えるということは考えにくいのですが、研究を進めるためにはどれだけ暇な時間を作り出せるかということが重要だと思います。

現在、大学は春休みで比較的暇な時間が取りやすい時期ではありますので、長期休暇を活かしながら、暇を有効に使いたいものです。

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ポジティブマンとは

ポジティブマンとは、私が勝手に考え出した言葉ですので、一般的には使われていない言葉です。
Kis-My-Ft2というグループがPositive Manという楽曲を出されているようですが、全く関係ありません。

テキトーに呼んでいるだけですので意味づけもテキトーでして、「常にポジティブ思考な人」という意味合いでしか考えていません。
そのため、定義といった大それたものも考えていません。

ただ、皆さんの周りにもポジティブマンに分類されるような方がいませんか？

私の周りには、常にポジティブ思考で、前向きに物事を捉え、努力を惜しまない、光輝くような人がごく稀に現れます。

発する言葉は正論であり、抽象的な表現になりますが、とても綺麗な言葉で周りや自分を鼓舞します。
そのため、誰からも慕われ、世の中的にも模範となる方々といえるでしょう。

しかし、私はそのようなポジティブマンが苦手です。

学級委員長と窓際族

基本的にポジティブマンは敵を作りませんので、私のような捻くれた人間は少ないのかもしれません。
ただ、確実にポジティブマンが苦手と感じる人はいるのではないかと思っています。

学校行事を思い出してもらえたらと思いますが、学級委員長がポジティブマンとすると、私は根暗な窓際族と言えるでしょう。

学級委員長が「クラスで団結して、より良い行事にしましょう‼︎」と素晴らしい話をしている中、冷めた目で見ているのが私と言った感じです。

この例えを見ると、大半の方が私の印象を「学級委員長に協力しない嫌な奴」と感じられるのではないでしょうか？

その感覚は世間一般的に間違っていないと思います。
みんなが学級委員長に協力して、より良いものを作り上げるというのが「正論」でしょう。

学校というコミュニティであれば、おそらく、私も渋々行事に参加すると思いますが、ただ、ポジティブマンが苦手なのです。

なぜ、前向きに頑張らなくてはいけないのでしょうか？

常に前を向くことが正義なのでしょうか？

最近、このような思考が頭の中を巡っています。

きっかけはX

上記のように考えるようになったきっかけはX(元Twitter)のあるやりとりです。

小学校教員から大学教員になったという境遇を売りにしていますので、仕方のないことではあるのですが、同様に大学教員になられた方々からメッセージをいただく機会がありました。

それ自体は素直に嬉しく、今でもメッセージのやり取りをさせていただいている方もいて、ありがたい限りです。

ただ、中にはポジティブマンである方もいらっしゃり、「会いましょう」「共同研究をしましょう」「コミュニティで勉強しましょう」といったお誘いを何度も受けることがありました。

そのような方々のXの投稿は前向きな投稿で溢れており、光輝いていることは言うまでもありません。

結局、どれも丁寧にお断りしましたが、そのようなお誘いに苦手意識や嫌悪感を抱いたというのが正直なところです。

ポジティブでなければ罪なのか？

繰り返し申し上げますが、ポジティブマンは基本的に正義です。

人に頑張る勇気や気力、前向きな思考をもたらしてくれる存在であり、一緒に活動をすることでもたらされるメリットは大変貴重なものだと思います。

私のように嫌悪感を感じなければ、ポジティブマンである知人の周りにいた方が、様々な経験ができるでしょう。

一方で、ポジティブであることが完全「善」なのかといういうと、そうではないと思います。

常に前向きでいる必要はなく、ポジティブマンと一緒に高め合う必要もないと個人的には思っています。

なんなら、ネガティブな自分が意外と好きだったりもします。

昔にも「善意の強要」という記事を書いたことがありましたが、自分がいいと思っていることが、必ずしも他人にもいいと思われるとは限らないと今でも思います。

https://note.com/embed/notes/nd8221e749143

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結論:私は捻くれている

ここまでポジティブマンに対する考えを書いてきましたが、結論、私は社会に適合するのが難しいのだと感じます。

ただ、なんでもかんでも前向きに捉えて、前向きに捉えられない人を悪とする考えは間違っていると思います。

ポジティブマンはポジティブに物事を捉えたらいいし、ネガティブマンは自分なりの考え方で物事を捉えたらいいと思うのです。

世の中、光輝く人で溢れたら眩しすぎて目があけられません。

自分の道が照らされている程度の光を見つけ、過度な応援に惑わされず、自分のペースで歩んだらいいと思うのです。

今回はポジティブマンについてお話ししました。

業績を積み上げるためにも、人とは積極的に関わった方が良いと思います。

そのため、ポジティブマンの言うことは正義であり、正論です。

そのため、人との関わりが苦痛でなければ、ポジティブマンと仕事をすることをお勧めします。

私は、こっそりとみんなが驚くような成果をあげたいな、という野望を果たすべく、コソコソと研究に邁進したいと思います。

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長期休業期間も仕事はある

現在、大学は春休み中です。

小学校から高校までの先生方も、３月下旬からほんの少しだけ春休み期間に入るのではないかと思います。

もちろん、春休みというのは「学生や子ども達が」ということであり、教員に休みはありません（場合によっては強制年休消化によって休みとなることはあります）。
ただ、授業という職務から解放されるだけでも、気持ち的にだいぶ楽になるのは事実です。

しかしながら、長期休業期間中も仕事がなくなることはありません。

小学校から高校までの春休みと大学の春休みは、期間も目的も異なりますので、忙しさには差があるものの、やるべき仕事は必ずあります。

春休み期間を例に挙げると、小学校から高校までの校種では、指導要録の作成、確認など、当該年度のまとめのような業務から、次年度の準備（クラス編成、教科書選び、ドリルの選定、新クラスの環境整備など）などが行われます。

そもそも、長期休暇と言えるほどの日数は確保されませんが、子ども達がいない分事務作業に集中することができ、気持ち的には楽に感じるかもしれませんが、やるべき仕事は山ほどあり、時間的余裕はそれほどないかもしれません。

一方、大学の春休みは高校までと同様の内容を含みながらも、期間が長いため、ゆったりと過ごすことができます。
ただ、仕事がなくなることはありません。

具体的な長期休暇中の仕事については、過去の記事をご参照ください。

https://note.com/embed/notes/nf33f76f881fe

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大学の長期休暇は春、夏問わずに研究期間として当てられることがほとんどですので、精力的に研究を行っていない教員にとっては時間的にかなり余裕ができるかと思います。

それでも、シラバスの作成や教科書の選定、次年度に向けた引継ぎなど、何かしらの仕事があります。

仕事がなくなることはない

上記からもわかるように、どれだけ時間的な余裕ができても、教員という職業に就いている以上、仕事がなくなることはありません。

なぜなら、事務的な仕事が終わっていたとしても、授業に関する仕事は終わることがないからです。

授業の進め方の検討、教具の作成、教材の選定、宿題の選定、板書計画の検討など、考えれば考えるほどやるべきことが仕事となって生み出されていきます。

そのため、教員にとっての「仕事がなくなる時期」というのは存在せず、強いて言うなれば「仕事に区切りをつける時期」と言い換えることができるかもしれません。

長期休暇の使い方

私事となってしまいますが、最近、長期休暇の使い方に対する考え方が変わってきたように感じます。

２０代の頃は、かの有名なナポレオン・ボナパルトの名言にもある、「人生という試合で最も重要なのは、休憩時間の得点である」という言葉を体現するような生活を目指していました。

そのため、日々の余暇時間はもちろんのこと、長期休暇中も研究や研修、論文の読み込み、資格取得のための勉強など、自分の仕事に必要なこと、自分の糧になることのために時間を使っていました。

ただ、３０代になり、家庭をもつとともに、徹夜などの無理がだんだんと聞かなくなってくるにつれ、休憩時間の得点を重ねることが少しずつ難しくなってきたのを感じます。

２０代の頃の働き方を覚えている分、それと比べて、ということにはなりますが、家族との時間、自分の健康のための時間など、仕事とは関係ないことにも時間を割くようになりました。

俗にいう「well being」を意識し始めたと言えましょうか。

そのため、これまでは公私の区別がつかないような生活を送ってきていましたが、長期休暇は特に、公私の区別をつけて生活をするようになったと感じます。

このことから、年齢、環境、健康面など、様々な要因はありますが、仕事への向き合い方というのは日々変化していくのだと考えるようになりました。

話がまとまりませんが、今回は教員の仕事についてお話ししました。

教員としての仕事に終わりはありませんが、そもそも、今の仕事は好きでやっていることですので、公私の区別などないのかもしれません。

そして、人間として生きている以上、日々の悩みにも終わりはないのかもしれません。

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日常の何気ない一言

先日、私が本務に対応できなかったときの話です。

本来行うべきであった仕事が諸事情により延期となり、延期となったが故に、私が以前から予定していた仕事とバッティングしてしまうという事態が起きました。

以前から予定していた仕事は研究関係のものだったため、優先順位としては本務のほうが高くなるのですが、遠方に出向く必要があったため、どうしても外すことができず、同僚の先生に事情を説明し、代わってもらうこととなりました。

現在、大学は春休み期間と入っており、春休みは教員も出校することが少ないため、失礼ながらメールで仕事の代替をお願いしたところ、

「〇〇先生（私の名前）、代替について承知しました。」
「お忙しいところ、△△まで仕事を進めていただきありがとうございます。お引き受けいたします。」

というような返信がありました。

私は自分の研究を優先させたわけですから、お願いしたとはいえ、断られたり、機械的な返信が来たりすると思っていたのですが、まさか「仕事を進めていただきありがとうございます」という返信があるとは思ってもいませんでした。

もちろん、メールの意図はわかりません。

本心では、悪態をつかれていたり、「仕事を進めてくれてありがとう」というメッセージにも嫌味が込められていたのかもしれません。

ただ、それでも、面倒な仕事が回ってきたにも関わらず、それまでの仕事に対する感謝を述べられるということは、なかなかできることではないと感じます。

そして、今回のようなメールをいただいた私は、申し訳ないという謝罪の念に苛まれながらも、仕事を変わってくださった先生に何かあったら一早く力になろうと思うことができました。

職場の人間関係は何気ない一言や行動で成り立っている

時々、「親と上司は選べない」という言葉を聞くことがありますが、この言葉に表されるように、職場環境の人間関係というのは選ぶことができません。

そして、どうしても「合わない」人間がいるということも否定できません。

ただ、職場の人間関係というのは、何気ない一言や行動の積み重ねで成り立っていると感じます。

会話であれ、メールであれ、小さな感謝を見つけたり、伝えることから職場の雰囲気は好転し、お互いにフォローできる関係性が構築されていくと個人的には思います。

一方で、何気ない一言や行動で職場環境が悪くなることもあり得ます。むしろ、悪くなることのほうが急激であり、これまで積み上げたものが崩れていくスピードは一瞬だと感じることも多々あります。

そのため、職員全員が過ごしやすい雰囲気を作るというのは簡単ではないのですが、そのような雰囲気を醸成できる唯一の近道は、普段の小さな思いやりだと感じます。

今回は衝動的に書いてしまったため、何の根拠も価値もない精神論となってしまいました。

少し記事の更新が滞ってしまっておりますが、無理なくぼちぼち更新させていただけたらと思いますので、気長にお待ちいただけますと幸いです。

いつもご覧いただきありがとうございます。←（あざとい）

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もしかしたら過去にも同じような投稿をしているかもしれませんが、その場合はご愛嬌ということでお赦しください。

努力は誰しもがしている

これまでの人生を振り返っていただき、一度も努力をしたことがないという人は、おそらく皆無でしょう。

子供の頃から、どこかしらで「頑張らないといけない」という機会が訪れていたのではないかと思います。

幼稚園のお遊戯会の練習や学校のテスト、入試、社会に出てからの会議、資格の勉強など、年齢が上がったとしても、その機会は幾度となく押し寄せてきます。

そのため、誰しもが頑張った経験、つまり努力をした経験があると思いますが、その努力の方向性について考えたことがある人は少ないのではないでしょうか。

結果が伴わない努力は正しいとは言えない

個人的に、努力は正しい方向性をもって行わなければいけないと考えています。

この正しい方向性とは、結果につながる努力といえます。

学校の定期テストを例に挙げてみると、勉強はしたのに点が取れない、という経験をお持ちの方がいらっしゃるのではないでしょうか。

これは典型的な努力の方向性が合っていない例だといえます。

努力の仕方は様々ですが、その方向性が合っていたのか、合っていなかったのか、ということについては、点が取れたか、取れなかったかということで判断できます。

厳しい言い方になりますが、高得点を目指すテストにおいて、どれだけ工夫した勉強をしても、どれだけ丁寧なノートをとったとしても、点が取れなければ、それは正しい努力とはいえないのです。

逆を言えば、自分のしている努力を正しいものにするためには、結果を出すしかないのです。

結果がでれば、どんな努力だろうと、それはその人にとっての「正しい努力」だと言えます。

時々、「過程にも意味がある」という言葉を聞きますが、結果が出ない努力に満足できる人はいるのでしょうか。

結果が出た人が「あの努力は意味があった」と振り返ることはあっても、結果が出なかった人にとっては、「もっとこう努力すればよかった」という後悔にしかならないと思うのです。

結果の伴わない努力に満足できる人は、結果を求めていたのではなく、目標に向かって頑張っている自分を求めていた人なのかもしれません。

正しい努力をしよう

現時点で目標に近づけていないのであれば、その努力の方向性を変える必要があります。

ただ、方向性を変えるという考えに至らないことが大半です。

なぜなら、これまで頑張ってきた方法をリセットし、新たな方法で努力を積み上げていかなければならないからです。

もちろん、全てがリセットされるわけではありませんが、方向性を変える場合、大胆に行わなければこれまでの方法との違いがわかりませんので、全てをリセットする勢いで方向修正するべきでしょう。

なぜ結果が出ないのか、と行き詰まったときには、自分の努力が足りているのか、ということを見返すのも大切ですが、今の努力の仕方で合っているのか、ということにも目を向けてみてはいかがでしょうか。

今回は努力の方向性についておはなししました。

方向性を変えろとはいいつつも、コロコロ変えては成果が出たかどうかもわかりません。

バランスが難しいところですが、１ヶ月単位で努力を継続してみて、成果につながっていないと感じるのであれば、努力の方法を変えてみると良いかと思います。

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自分がそのステージに立たなければわからない

百聞は一見に如かずという言葉は、誰しもが一度は聞いたことがあるのではないでしょうか。

「百聞は一見に如かず」という故事の意味を確認しておくと、

人から何度も聞くより、一度実際に自分の目で見るほうが確かであり、よくわかる。

デジタル大辞泉（小学館）

という意味ですが、これは「見る」ということに限らず、広い意味で「経験」にも置き換えられると思っています。

つまり、人から何度も話を聞くより、自分で経験したほうが確かであり、よくわかる、といった感じです。

人から聞いた情報というのはどこまで行っても二次情報であり、自分で経験した情報である一次情報には、正確性も理解度も有用性も劣るといえます。

ただ、世の中のほとんどは二次情報であり、学校で使う教科書や現代のSNS、テレビなどのメディアも自分で経験したことではありませんので、自分に入ってくる情報を全て一次情報に限定するというのは、社会の中で活きている限り不可能といえます。

そのような社会の中で、私たちは日々、二次情報に影響を受け、踊らされ、喜び、悲しみながら生きているわけです。

このような社会で生きていると、ふと感じることがあります。

それは、「結局、自分がそのステージに立たなければわからない」ということです。

例えば、「お金を持つより幸せなことはある」という言葉を時々見かけます。
確かに、お金以外にも幸せを見出すことはできるのだと思いますが、個人的に、それは「お金に苦労しなくなった人」が言える言葉であって、経済的困窮から目を背けるために言う言葉ではないと思うのです。

つまり、「お金を何不自由なく使えるステージ」に立っている人だけが「お金以外の幸せ」について考える権利があるのだと思うのです。

「お金以外の幸せがある」ということを二次情報で知っている人と、一次情報で知っている人とでは、その意味合いや価値が異なってくると考えます。

大学教員公募や科研費も同じ

私は職業柄、大学教員公募や科研費に関する情報を発信しています。

偉そうに聞こえてしまったら大変申し訳ないのですが、私が発信できるのは、大学教員として採用され、科研費を取得したことがある、という経験（一次情報）があるが故のことだと思っています。

大学教員として採用されてなかったり、科研費を取得したりしてなければ、私の記事は全て詐欺となりますので、当たり前ではありますが、、、。

話がごちゃごちゃしてきてしまいましたが、私がお伝えしたいのは、「一次情報を掴みに行く」ということが重要なのだということです。

大学教員公募にしても、私の記事を参考にしていただくのは非常に嬉しいのですが、最終的には自分で公募に応募しなければ「ただの二次情報」で終わってしまいます。

二次情報を一次情報へと変えていけるのは、実際に行動した人であり、そのステージに立とうという意思をもった人だけなのだと感じるのです。

つまり、何百回情報を仕入れようとも、一度も見に行こうとしない（行動しようとしない）人は、いつまでもそのステージに立った人の考えを理解することができないと思うのです。

そして、最終的に自分の望むステージに立てる人は、正しい努力で何度も挑戦した人だと思っています。

今回は百聞は一見に如かずという故事からお話ししてみました。

ただの精神論ですが、大学教員公募や科研費などには応募し続けるという根気が必要となってきます。

二次情報を基に一次情報を集めていくことで、自分なりの戦略なども見えてくるため、とにかく動いてみることが大切だと改めて感じた次第です。

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３つの要素

大学教員になれるかどうかというのは、最終的には運だと思っていますが、様々な要素が重なり合って採用が決まるというのは否定できません。

今回はその要素の中で３つを取り上げ、その要素の組み合わせから確率を導き出したいと思います(個人の偏見ですので、私の経験以外の根拠はありません。悪しからず。)

今回扱う要素は

①学位の有無(最低修士、博士であれば尚良し)
②勤務年数(５年以上か未満か)
③勤務地のこだわり

の３つです。

これらの要素を組み合わせて、大学教員になれるかどうかの可能性を示したいと思います。

尚、私は小学校教員から大学教員になっていることもあり、このnoteを読んでくださっている方も同様のルートが多いのかなと感じますので、今回の専門分野は「教育学」の場合とさせていただきます。

その他の分野においても適用可能だとは思いますが、勤務年数などの条件が変わってきますので、基本的には現職教員を対象としているということをご理解ください。

以下の内容は有料となりますので、お手数ですが以下のURLから記事をご購入いただきお読みいただけたらと思います。

大学教員公募〜あなたが大学教員として働ける可能性は？〜｜小学校教員から大学教員になるまで

今回はいくつかの要素をもとに、大学教員として働くことができる可能性について考えてみたいと思います。 ３つの要素 大学教員になれるかどうかというのは、最終的には運だと思っていますが、様々な要素が重なり合って採用が決まるというのは否定できません...

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採用されるためには最低限の戦略が必要

これまでも大学教員公募に関する記事を書いてきましたが、大学教員公募には戦略が必要だとひしひしと感じます。

上から目線だと思われてしまうかもしれませんが、これは採用後に自分の公募戦線を振り返って初めて気付けることであり、もっと効率よく公募に望めたのではないかと思うことが多々あります。

私の場合は、常勤教員として採用された後、その反省を活かして非常勤講師の公募に参戦したところ、1年間で２カ所から採用をもらうことができました。

これは、戦略的に公募に臨めたことが大きいと思っています。

もちろん、全てが戦略で突破できるわけではなく、力技が必要となる場面もありますが、最低限の戦略として、このような考え方は持っておいたほうが良い、ということについて、お話ししていこうと思います。

ここからは有料記事となりますので、興味のある方は以下のURLからご購入後、ご覧いただけたらと思います。

大学教員公募～採用されるために必要な戦略的思考～｜小学校教員から大学教員になるまで

今回は大学教員公募における戦略的思考についてお話ししたいと思います。 ※有料ではありますが、大学教員公募に関する情報を集めたマガジンを販売しています。現在４０本近くの記事が詰まっていますので、良かったらご覧下さい。 大学教員公募（購入用お得...

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年度末も気が抜けない

これまでの記事でもお話ししていますが、年明けの１月から４月にかけての期間は公募数が少なくなります。
これは大学教員御用達サイトであるj-recinのデータからも明らかです。

各種データ

イノベーション創出を担う研究人材のためのキャリア支援ポータルサイト

jrecin.jst.go.jp

各種データjrecin.jst.go.jp

                                                                                         引用：JREC-IN　Portal

データなど使わなくとも、次年度が差し迫るこの時期に新規採用をするというのは、どこの大学でも避けたいというのが自然でしょう。

そして、早く次年度の担当者を確定させたいということから、多少、採用基準が大味になる可能性がありますので、この時期の公募はチャンスといえます。

もちろん、大手の有名大学は既に担当者を確保しているところがほとんどですので、小規模大学や短大、専門学校などによる求人となりますが、とにかく高等教育機関で働きたい、という人にとってはおすすめです。

大手がいち早く動き始める

一方で、全ての公募が小規模大学によるものではありません。

有名大学における公募もこの時期からぼちぼちと始まってきます。

言っていることがおかしいと思われるかもしれませんが、大規模大学が公募を出しているのは「再来年度」の公募なのです。

つまり、2024年4月採用ではなく、2025年4月採用の公募を出しているのです。

早すぎるだろう、と思われるかもしれませんが、定年などで退官することが決まっている教員については、ほぼ確定事項ですので、担当者の早期決定に向けて大規模大学は動き始めるのです。

もちろん、それは大学のネームバリューがあるが故にできる技であり、他の小規模大学が同様のことをやったとしても、保険として利用され、もっと条件の良い大学に内定をもらえれば、採用辞退を申し出てくるでしょう。

不義理ではありますが、より条件のよい職場を選ぼうとするのは自然なことと言えます。

有名大学であれば早めに内定を出したとしても、そこを超える待遇を提示できる大学が限られるため、よほどのことがない限り、担当者を早めに確保できるというわけです。

以上のことから、年度末の閑散期であったとしても、公募のチェックは怠ってはいけません。

高みを目指す

今の職場に不満があるわけではありませんが、大学教員として働いている以上、大規模な大学を目指し、より良い職場環境を求めるのは自然かと思います。

少なくとも私はそうです。

そのため、チャンスがあったらいつでも異動ができるよう、研究業績を積み重ね、実績を作っておく必要があるのです。

異動をしたいと考えだしてから実績は作れるものではありません。

大手でなくとも研究や教育はできますが、大手であればより良い環境が整っていることが大半です。

最高の研究結果を望むのであれば、それは同時に、最高の研究環境を望むことにつながると考えています。

今回は年度末の公募についてお話ししてみました。

公募戦線に参戦予定はなくとも、情報収集だけは怠るなかれ。

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いつもと違う毛色の話となりますので、普段ご覧いただいている方々にとっては、関心の薄い内容になってしまうかもしれませんが、ご覧いただけたら幸いです。

子連れは検討事項が多くなる

先にお話ししておきますと、私は１児の父であり、外出をするときには子どもを連れて出かけることが基本となります。

子どもが産まれるまでは全く意識したことがなかったのですが、子どもが一人いるだけで検討しなければならない事項は格段と増えます。

例えば、どこかにご飯を食べに行くにしても、

ベビーカーで入れる店なのか
授乳室はあるのか
ミルクを作るときにはどうすればよいのか
トイレの場所はどこなのか
子どもが食べられるメニューはあるのか

など、年齢や月齢によって検討事項は変わってきますが、とにかく、自分一人や夫婦で出かけるときとは比較にならないほど考えなければならないことが増えます。

そのため、たくさん遊べるのだけれど、ご飯を食べるところがない。または、遊べてご飯も食べられるのだけれど、料金が高く、気軽に行くことは難しいなど、自分が望むすべての条件を兼ね備えている場所というのは、なかなか見つからないものです。

※保身のために申しておきますが、決して検討事項が面倒というのではありません。バタバタするのは事実ですが、検討するのが嫌なら外出しなければ良いのですから、私は検討することを含め、好んで外出をしているということを申し添えておきます。

危険なにおいのする場所に穴場がある

私は公園や室内遊具で遊べる場所をめぐるのが好きなのですが、いくつもの遊び場を回って感じることがあります。

それは、

危険なにおいのする場所に穴場がある

ということです。

どういうことなのか説明すると、「公営ギャンブル場」やパチンコ店に併設されている施設に穴場が存在するということです。

例えば、私は関東に住んでいますので、関東にある穴場をご紹介すると、「中山競馬場」などはお勧めです。

中山競馬場　JRAwww.jra.go.jp

私は基本的にギャンブルをやりませんので、競馬場などにはいったことがなかったのですが、一度子どもを連れて訪れてみると、開放的な遊び場があるのはもちろん、昼食、授乳室、おむつ替えベッドなど、小さな子どもを連れてきても問題のない設備がしっかりと揃っています。

そして、基本的には「競馬場」として通っているため、しっかりと調べた方でないと、遊び場があるなどということは想像もつきません。

今はネットが普及していますので、調べることなどはどこでも誰でもできるのですが、調べたとしても、「競馬場」というイメージから訪れることを躊躇する人もいるのではないかと推察します。

私も初回は半信半疑であり、場内に入ってからも、たばこのにおいが強い場所などがあり、失敗したなと感じていたのが正直なところです。

しかし、競馬場を抜けて、子連れ向けの遊び場へと向かってみると、充実した遊具はもちろん、年齢別にエリアが区切られていたり、屋根付きの休憩スペースなどが設けていたりなど、子連れに大変優しい設備が整っていました。

屋外ですので、たばこのにおいが気になることもなく、場内にはレストランやファストフード店など、合計２０以上の飲食店が揃っているため、テイクアウトして休憩スペースでお昼を取ることもできます。

休日はある程度の子連れが来るイメージがありますが、それでも遊び場自体が広いため、混雑するという感じはありません。

平日であれば、ほぼ待つことがなく遊具で遊べるかと思います。

このように、一見すると「競馬場」という少し危ない香りのする場所に、子連れがのんびり、楽しく過ごせる場所が隠されていることがあります。

もちろん、競馬場としては子連れ家族も競馬に触れてもらおうという目的があるのかもしれませんが、純粋に遊び場として活用するのであれば、非常に満足度の高い場所になると個人的には思っています。

競馬場だけではなく、大きなパチンコ店に遊び場が併設されていることもあります。

１階はパチンコ屋で、２階は広い室内遊技場が併設されているのですが、店の外装には大々的にパチンコ店の店名が書かれているため、一目ではわからないことがあるのです。

おそらく、ただ通り過ぎただけではわからないでしょう。

そのため、ピンポイントで遊技場に来る人以外、あまり近寄らないのかもしれません。

私が知っているその遊技場は、決まっている時間のなかであれば、何度でも入退出可能、飲食の持ち込み可能、授乳室やミルクを作るお湯も設置、年齢別に区切りあり、など、子連れにとっては大変ありがたい条件がそろっていました。

特に、施設内で買った物しか飲食不可、という施設が多い中、飲食の持ち込み可能というのは驚くほど有益なサービスでした。

意外なところに望むものがある

何でもかんでも研究と結び付けるのは悪い癖ですが、穴場というのは研究と同じように、思いもよらない場所に自分が望むものがあったりします。

研究はある程度、結果を予想して研究を進めますが、予想から外れたところに真理が隠れていることが多々あります。

今回の穴場は「ギャンブル＝子連れが行くところではない」と考えていれば、調べ方にもよりますが、探し当てる確率は低くなるでしょう。

それが故に穴場となっているのですが、何事も偏見やステレオタイプなどを除いて考えたり、検討してみたりしたいものです。

今回は子連れで遊べる意外な場所について紹介してみました。

個人の特定を恐れるばかり、具体的な場所は１箇所しか挙げていませんが、ギャンブル場やギャンブル場と併設している施設は要チェックです。

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不適切な授業

先日、以下のような記事が報道されました。

奈良教育大付属小で不適切授業　9教科・活動で授業時間不足など（毎日新聞） – Yahoo!ニュース　奈良教育大付属小学校（奈良市、527人）は17日、九つの教科・活動で国が定める学習指導要領に沿っておらず、不適切だったとnews.yahoo.co.jp

国立大学付属小学校において、不適切な授業が行われていたという報道です。

報道では、授業時間が不足していたことや、学習指導要領に沿っていなかったことなどが指摘されています。

確認しておきますが、報道によると、学習指導要領に定められている各単元の授業時間数が足りていなかったということであり、教科としての授業数が足りていなかったということではなさそうです。

この報道には賛否両論あり、報道のされ方としては否定的にされていることが多いのかなと感じます。

完全悪ではない

私個人の感じ方をお話しすると、この学校の先生方が行っていたことは完全悪ではないと感じます。

つまり、教員の怠慢や、個人的な恣意から起こったことではなく、「子ども達の成長」を目的として授業を行っていたことに変わりはないのではないかと感じるのです。

もちろん、学校としてのカリキュラム自体が指摘されていますので、何もわからずに授業を行っていた教員もいるかと思いますが、悪意をもって行っていたことではないと思っています。

そして、論争の焦点となっているのが「国立大学付属学校」という立場です。

基本的に大学の付属校という立場にある学校は、大学と連携しつつ、様々な研究を行うことが求められます。

そのため、毎年、研究授業や公開研究会を行っていることがほとんどであり、大学教員の研究においても、被検者として子ども達に参加してもらうことも珍しくはありません。

このような背景がある故に、良くも悪くも、他の学校とは異なる取り組みを行っているという実態があります。

今回のケースは精査してみないことにはわかりませんが、良い悪いは別として、現代に必要、不必要な学習内容を検討した結果、毛筆が筆ペンに変わったり、君が代の指導が行われなかったりしたのではないかと推察します。

子ども達の実態を調査したい

既に起こってしまったことについては、あれこれ言っても時間は返ってきませんので、今後について考えてみたいと思います。

端くれながらも研究に携わっているからか、私の中では「子ども達の実態はどうなっているのだろうか」という疑問が湧いてきました。

つまり、当該校と他の公立校との学力やストレスの有無、生活習慣など、子ども達の実態を比較してみたいと思ったわけです。

学習指導要領沿った授業が行われておらず、必要な単元の授業時間数が足りていなかったわけですが、その結果、子ども達の実態にはどのような差が出ているのでしょうか。

もちろん、筆の使い方や、人の心を考えるといった道徳的な点などは簡単に比較することができませんので、比較できる部分は限られているとは思います。

ただ、学習指導要領から外れた場合、どうなるのか、ということを検証する良いチャンスに変えられるのではないかと思うわけです。

当たり前ですが、文科省はそんな調査をするわけがありませんし、むしろ調査には否定的な姿勢を示すでしょう。
（学習指導要領に沿っていなかったにもかかわらず、子どもに良い結果が見られたということが判明した場合、学習指導要領の存在意義に疑問が生じる可能性があるからです。）

しかし、現在の「当たり前」を疑う場合には、今回のような出来事を処罰というマイナスな面でとらえるだけでなく、プラスの面でもとらえる必要があると考えます。

ペーパーレスや判子など、日本はこれまでの当たり前を壊す際、強烈な拒否反応を起こすことが多々ありますが、何かを見直すためには今回のような出来事を「きっかけ」に変える必要があると感じます。

今回は「奈良教育大付属小で起こった不適切授業」について所感をお話ししました。

学年として必要な授業時間数が減らされていたのであれば問題だと思いますが、１年間の授業時間数を満たしており、特定の単元だけ授業時間数が減らされていたのであれば、減らされた時間をどのような時間に充てていたのかが気になるところです。

時代によって学校の在り方や学習の在り方というのは変わっていくものだと思いますが、これからの学習指導要領改訂や学習指導要領そのものの在り方について考える良いきっかけにしたいと感じた次第です。

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有名になりたい大学教員は意外と多い

はじめに説明しておきたいこととして、優秀な研究を進めていれば、おのずと知名度は上がり、有名になっていくことは当然です。多くの方が、研究の副産物として知名度が上がっていくというパターンで有名になっていっていると考えられます。

ただ、有名になりたいという理由で大学教員を目指した方は意外と多く、大学教員になってからも知名度を上げることに注力している教員は結構います。

もちろん、漠然と有名になりたいから、という理由だけでは大学教員にはなれませんので、「最初のきっかけは」ということにはなりますが、有名になることを目的として大学教員を目指し、実際に大学教員になっている人は少なくありません。

正直、大学教員の中でもメディアへの出演や多くの著作を持っている方はに一握りなのですが、以下の記事でもお話ししたように、周りからちやほやされやすい職種であるため、有名だと思ったり、有名になったと感じやすかったりするのだと思います。

https://note.com/embed/notes/nb08af7cb54cc

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私個人としては粛々と研究を行いたいため、有名になろうとは思っていないのですが、有名になりたい、という想いで大学教員になった、大学教員として活動している方を批判しようとは思いません。

むしろ、きっかけとしては純粋で良いのではないかなと感じています。

ただ、有名になりたいという想いはあったとしても、実際に有名になれるかどうかは別の話となります。

そこで、「大学教員（研究者）」として有名になるためにはどうすればよいのか、ということについて、今回はお話ししていきます。

有名な先生のもとで働く

これに尽きると思います。

大学教員に限らず、政治家などでも顕著にみられることがありますが、やはり、有名な人のもとで働くということが手っ取り早いと感じます。

大学教員でいえば、同じ大学で働ければよいのですが、それは確率的に非常に難しくなりますので、共同研究を行ったり、学会の運営を一緒にしたり、講演を共同で行ったり、といったことが現実的になります。

大学生や大学院生であれば、日本で著名な先生の研究室で学ぶことができれば、それだけでステータスになるでしょう。

なんだかんだ言って、著名な先生には多くの仕事が舞い込んでくるとともに、その仕事の規模が大きいということが往々にしてあります。

そして、その仕事の一端を任せてもらえたり、おこぼれをもらえたりすることで、自分の実績にもつながるため、おのずと自分の知名度の上昇にもつながっていきます。

もちろん、自分一人で研究を進めていく段階となったときに、師匠の名前だけでは研究を進めることが難しくなっていくため、自分自身の研鑽も必要とはなりますが、「師匠と共同で活動をした」という実績は消えることがありませんので、研究者として生きていくうえでは一生のステータスとなります。

例えば、アインシュタインと共同研究をしていた、といえば、一般の人だと「おぉ、すごい」という反応となり、その人がどのような研究をしてきたのか、ということなどは度外視で「偉い人」という印象が残ると思います。

これをハロー効果といいますが、これが存分に発揮されるわけです。

ハロー効果 – Wikipediaja.wikipedia.org

ハロー効果ではなく、自分の力だとおっしゃる方もいて、もちろん、その方の力を否定することではありません。
ただ、良くも悪くも、有名な先生と一緒に仕事をするということは、多少なりとも周りの人からはハロー効果の恩恵を受けやすいというのは事実だと考えます。

あまり大きな声では言えませんが、論文の査読や外部資金獲得の際の審査などにおいても、知名度は高い人は審査を通過しやすいという話も聞きます（本当かどうかはわかりません）。

この世は印象で動いている

人が審査、選択をする以上、印象という要素は取り除くことができません。

会社の採用試験でもそうですが、面接で何を判定するかというと、言葉にはできない「印象」であることがほとんどです。

髪の色や姿勢、足の置き方など、評価項目はあれど、話し方、表情、声のトーンなどは印象で判断している部分が多いといえます。

そのため、印象を味方につけることができれば、それが理想実現への一番の近道になると個人的には考えています。

やったもん勝ち

栗栄氏にはなりますが、何もないところから叩き上げで知名度を獲得するより、もともと知名度のある人の周りで活動をして、自分の知名度を上げていくほうが圧倒的に効率が良いです。

今回のような話をすると、あまり良い印象を持たれないかもしれませんが、私としては自分の理想を実現する真っ当な手段の一つであり、何ら問題はないと思っています。

この世には「やったもん勝ち」ということが掃いて捨てるほどあり、周りがとやかく言おうとも、最後はやったもん勝ちなのだと感じることが多々あります。

話がとびますが、ウクライナとロシアの戦争にしてもそうです。

欧米諸国が何を言おうとも、制裁を加えようとも、結局ロシアが領地を占領し、現時点では自国の領土を広げていることに変わりはないのです。

北方領土にしてもそうです。なんちゃってで領土を占領されたままです。日本が言葉で何か言おうとも、領土は戻ってくる気配はありません。

戦争は悪い例ですが、この世にはやったもん勝ちという状況が多々見られます。

有名になりたい、大学教員になりたいと思ったのであれば、動く以外に近道はないのです。

今回は有名な研究者になるためにはどうすればよいのか、ということについてお話ししました。

漫画の読みすぎだと思いますが、個人的には、何もないところから研究成果のみで知名度を上げていくことに美学を感じます。

しかし、大学教員として知名度はあるに越したことはないため、知名度を高めるための手段として、著名な先生と活動を共にすることは真っ当な手段だと思います。

もし、有名になりたい、有名な大学教員になりたいという方がいらっしゃって、これから大学院などに進学をするということであれば、自分の専門分野で最も著名な先生の研究室にコンタクトすることをお勧めします。

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単位をくれる先生は優しい？

私は学生時代、単位をくれる先生は優しいと思っていました。
実際に雰囲気が柔らかい先生方が多く、人間的にも優しい先生が多かったのかもしれません。

現在は私自身が大学で教員をすることになり、単位を認定する側になりましたが、この考え方に対して改めて考えてみると、「単位をくれる先生は面倒くさがり（なことがある）」と感じるようになっています。

中には、優しさから単位を与えている先生もいるのかもしれませんが（評価者としてはダメです）、「面倒だから単位をだす」という先生も一定数はいるということをお伝えしておきます。

では、「面倒だから単位を出す」というのはどういうことなのでしょうか。

機械的に評価できない科目もある

面倒だから単位を出す理由についてお話しする前に、評価についてお話しておかなければなりません。

基本的に評価は第１回目の授業において評価基準を学生に示す必要があり、シラバスにも明記することが求められています。

私が働いている大学においても、この点は厳しく指摘されるため、評価基準が明確でないとシラバスを外部に公表することができません（大学によって差があります）。

そして、その評価基準は学生にもわかるように明確でなければなりません。

最も望ましいのが、「〇〇すると〇〇点」といった「ルーブリック」と呼ばれる評価法が用いられていることです。

この基準を満たせば、この評価になりますよ、というのを明確に示すことができます。

全教員の全科目がこのルーブリック評価になればよいのですが、ルーブリックになったとしても、「教員の主観」が排除できない科目もあります。

それは、「表現」や「コミュニケーション」といった目に見えない技術であり、数値化することが難しい内容を含む科目です。

いわゆる、グループワークなどでの「積極性」や「リーダーシップ」などを評価する科目においては、基準を作ることが難しくなります。

挙手の回数や発言の回数などで評価することもできますが、挙手が少なくても的を射ている意見を言う学生もいたり、自分の発言は少なくても上手に周りの意見を引き出す学生もいたりしますので、ただ挙手をすればよいというのは個人的に本質を見誤っていると感じます。

また、スポーツにおける「体操」や「フィギュアスケート」などの表現を評価する競技をイメージしてもらえたらわかるかと思いますが、表現力という個人の感性が関わってくる内容となると、主観を抜いて評価することはできません。

このように、学生の「姿勢」や「コミュニケーション力」などが授業内容に含まれる科目となると、どうしても評価者の主観が関わってくるのです。

前置きが長くなりましたが、何を言いたいのかというと、「科目によっては機械的に評価をすることが難しい」、ということです。

そのため、評価者の主観が含まれる評価項目が入ることとなり、その評価項目では「授業に対する姿勢」や「授業中の参加意欲」といった学生の「印象」が反映されやすくなるのです。

面倒だから単位を出す

テストの点数だけで機械的に評価ができれば悩むことはないのですが、評価者の主観が入る科目では、単位認定が危うい６０点付近をさまよう学生に対しては、単位を認定するか、不認定とするかということで非常に悩むことになるわけです。

ここでタイトル回収となりますが、優しさで単位を認定する先生もいれば、面倒だから単位を出す先生もいるのです。

どういうことかというと、６０点付近をさまよう学生というのは、正直なところ、優秀とはいいがたく、授業に対する意欲も低いことが大半です。

よほど難しい内容の科目でない限り、授業を意欲的に受けていれば６０点付近をさまようことはありません。

多くの場合はレポートの提出忘れや遅延、欠席、授業態度の悪さ、などが目立って減点対象となる場合が多く、何かしら問題を抱えている学生がボーダーラインに立つことになるのです。

ここで、単位不認定とする教員もいます。
むしろ、そのような教員が多いかと思います。

しかし、単位不認定とすると次年度も同じ授業を受けてくるということになります。

つまり、次年度、また問題のある学生を相手にしなければならないわけです。

そこで、「面倒だな」という理由から単位を出す教員が現れるわけです。

この事例はなぜ気づいたのかというと、明らかに単位を落としまくっている学生が、ある教員が担当の科目だけ単位を取得していたからです。

気になってその教員に、担当する科目におけるその学生の様子を聞いてみたところ、やはり、他の科目と同様の様子で、態度が良いとは言えない状況でした。

ではなぜ単位が認定されたのか、ということを聞いてみると「面倒だから」という回答が返ってきたわけです。

この教員の評価方法に問題がある、というのが一番なのですが、確かに、単位不認定を突きつけるということは、次年度もその学生と向き合う必要が出てきます。

そのため、不認定を出すということは、ある意味で優しさでもあり、きちんと基準に見合う知識・技能、対人スキルなどを身に着けさせるという指導でもあると感じた次第です。

今回は単位の認定についてお話ししました。

保身にはなりますが、私は極力評価で悩みたくないため、システマチックに評価を行っております。

また、小テストを行う科目では毎回学生にも採点結果を返却していますので、単位認定までにあと何点足りないのか、ということを学生もわかるようにしております。

単位認定は大学業務の中でもハラスメントなどとつながりやすい業務の一つですので、細心の注意を払って行っています。

評価が増える年度末がやってきますので、大学だけでなく、学校関係者の方々はくれぐれもご注意ください。

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共通テスト

昨日から本日（2024年1月13日、14日）にかけて、共通テストが行われました。

私も端くれではありますが、大学教員であることから試験監督をしてきました。

2週間前くらいから試験監督に関する記事がじわじわと読まれていたため、もしかしたら大学関係者の方がご覧いただいているのかもしれませんが、興味のある方は、共通テストを含めた試験について書いていますので、以下の記事をご覧ください。

https://note.com/embed/notes/ne0b1f9d24718

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今回は共通テストの試験監督をするとき、毎年思うことについてお話ししたいと思います。

共通テストは多大な労力の上に成り立っている

あまり知られていないかもしれませんが、共通テストはいろいろな方の多大な労力の上に成り立っています。

考えてもみてください。

全国で同じ時間に同じ問題を一斉に解くことがどれだけ難しいのかということを。

滞りなくテストを終了させるためには、綿密な打ち合わせと準備が必要となります。

私たち教員はまだしも、職員の皆さんは会場設営から当日の学生対応、連絡系統の確認、試験後の解答用紙のチェック、送付など、山のように仕事があります。

教員に関しても、毎年数か月前から大学全体で昨年との変更点やトラブル時の対応など、研修を行ったうえで当日を迎えています。

決して受験生の皆さんに「感謝しろ」などと言いたいのではなく、受験生の皆さんにはそのようなことを全く考えず試験に集中してもらいたいのです。
そのための準備なのですから。

ただ、メディアの偏向報道についてはいただけないと感じます。

あくまで完璧を目指して職員は動いている

共通テストが行われている会場の外では、メディアが待ち構えていることも少なくなく、「何か問題はなかったか」「大学の対応はどうだったか」といった質問を生徒に投げかけることがあります。

共通テストが行われたということを報道するのならまだしも、粗探しのように「〇〇会場では〇分繰り下げがおこなれた」「職員の対応が誤っていた」などの報道が毎年なされています。

もちろん、私たち教員は試験監督をすることに対して手当てがでますし、高校生の人生を左右する２日間となりますので、ミスは許されません。

そのため、教員や職員もかなりの緊張感をもって業務にあたっています。

これまでのテストでは、高校生の緊張に当てられたのか、緊張で体調を崩した教員も見てきました。

それほどに運営側も緊張しているのです。

ただ、全国各地の会場で完全に同様に行うという規模を考えると、どうしてもミスが出てきてしまうというのが私の所感です。

そして、その緊張感を維持するために、メディアの報道もある程度必要なのかな、と感じるところもありますが、運営側に携わっている手前「運営側の苦労も知ってほしい」と思ってしまうのです。

ミスが出たときに、そのミスによって影響を受けた高校生からの苦情は真摯に受け止めて、適切に対応すべきだと感じます。

それ以前に、ミスを出さないよう最善の注意を払うことが重要だとも思います。

ただ、当事者以外の人が「どうだった」「ああだった」とミスをつつくのはどうなのかな、と感じてしまうのです。

これが「世論」というものなのでしょうけど、ネットが発達した現代において、これほど恐ろしいものはないと感じます。

今回は短いですが、共通テストの裏側についてお話ししました。

私一人がこのような記事を書いたところで、共通テストを行っている大学でミスが出れば、叩かれてしまうのだと思いますが、この記事をご覧いただいた方だけにでも、運営側の苦労を知っていただけたら幸いです。

受験された高校生の皆様、本当にお疲れさまでした。

そして、２次試験まで頑張ってください。

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最善策は給与を上げること

私は以前から教員不足解消の最善策は給与を上げることだと申してきました。

https://note.com/embed/notes/nd78a6777e6d5

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財源をどうする、公務員として他の職業との整合性が取れないなど、解決すべき問題はもちろんありますが、シンプルに給与を上げればよいと本気で思っています。

現在の文科省が小手先で行う試験日程の前倒しなどの対策よりも、よほど効果があると考えます。

この給与を大幅に上げるという対策とともに、もう一つやってみると良いのではないかという対策があります。

それは、「教員養成校の定員減」です。

教員養成校の定員を減らす

教員不足が叫ばれているのであれば、定員を増やしてなり手を確保しなければだめだろう、という声が聞こえてきます。

しかし、私は真逆の対策を推奨したいと考えます。

その理由として、まず、「教員免許の価値」について考えたいと思います。

現在、教員免許の価値は限りなく低くなっていると感じます。
なぜなら、教員免許というのは教育学部でなくとも取得することができ、医師免許のように偏差値の高い大学に行かなければならないということもないからです。

なんなら、実習は必要になりますが、通信でも取得することができます。

つまり、教員免許を取得できる場が多すぎて、誰でも取得できる簡単な資格となっているといっても過言ではないでしょう。

個人的な感覚としては、自動車免許と変わらないくらいの価値だと思っています。
医師免許を見せられたら「おぉ」と思いますが、教員免許を持っているといって持ち上げられている芸能人などをテレビで見ると、正直、恥ずかしいとすら感じます。

必死になって教員免許を取得した方には大変失礼な話をしていますが、事実として、少し時間をかければ取れてしまう資格といえます。

これは教員の「質」にかかわる部分だと考えており、もう少し教員免許を発行する場を絞らなければ、教員の質が確保できないと思っています。

前置きが長くなりましたが、本題の「教員養成校の定員を減らす」という対策についてです。

これは、現代の教育学部が抱える問題だと思いますが、教員養成校に進学したからといって、教員になる学生が激減しているという現状から考えた対策です。

教育学部に進学したからといって、全員が教員になるかといえば、そうではないというのが最近の事情です。

採用試験に落ちた、ということではなく、採用試験すら受けない、というのが最近の学生に多い傾向であり、教員採用試験を受ける割合は学部の３分の２とも、半分ともいわれています（大学関係者から収集した情報ですので、根拠となるデータはありませんが）。

これが教員のなり手を減らしている元凶だと考えています。

教員になる気がないのに教育学部に入学するのであれば、教員への門戸を広げておく必要はないと思うのです。

もちろん、定員を減らしたとしても、教員になる気がないのに入学してくる学生はいるかもしれませんが、少なくとも競争率は上がるため「質」の向上にはつながるかと思います。

「教育学部に入学した学生は教員採用試験を受験することを卒業要件にする」などの特約がつけられれば良いのですが、職業選択の自由ガー、権利ガーなどという人々が現れそうです。

教育学部に入学するのですから、教員を目指すという前提でカリキュラムを進めて、教採を受けるくらいまでは強制してもよい気がしますが。

教員免許は副次的な価値がない

悪口ばかりになってしまい申し訳ありませんが、わりと本気で教員不足について考えているつもりです。

最後になりますが、教員免許は副次的な価値が皆無と言っても過言ではありません。

当たり前のことですが、教員免許は学校でしか効力を発揮しません。

医師免許も病院でしか効力を発揮しませんが、履歴書に「医師免許取得」と書くだけで、採用の見る目は変わるでしょう。
実際に、私の大学では、医師免許や弁護士資格を持っていると、職位の昇級が早くなるという特権が与えられます。
つまり、持っているだけで社会的地位を押し上げる副次的な効果が医師免許や弁護士資格にはあるといえます。

このように、免許や資格によっては副次的な効果があるものも存在しますが、教員免許はそのような副次的な効果は無いといえます。
副次的な効果が生まれるとしたら、塾や教育関係の会社に就職する時くらいでしょう。
それでも、医師免許や弁護士免許を持っていたほうが効果は強いと思いますが。

自動車免許にしても、運転ができる、できないということで、免許の有無が職業選択の幅を広げることは間違いないでしょう。そういう点でいえば、自動車免許は教員免許よりも価値が高いと言えるかもしれません。

言いたいことが散らかっていますが、学校現場でしか価値を発揮しない免許を量産したとしても、教員になる気がない人間がもっていても仕方がないわけです。

それであれば、少数精鋭でも教員になりたいと強く思っている人にのみ免許を発行し、発行した人にはほぼ確実に教員になってもらったほうが効率がよいと思うのです。

今回は教員不足解消のための対策についてお話ししました。

あくまで個人の見解ですので、法整備などの細かい部分は考えていません。
批判はもちろんのこと、この記事をご覧になった皆様のご意見も頂戴できればありがたいです。

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大学教員という職は大好き

私のクリエイター名からもわかるように、元々は小学校教員をしていましたが、現在は大学教員をしています。

教員という職自体が好きというのもありますが、そこに研究が加わる大学教員は私にとって天職だと感じています。

そう思わせてくれる大きな要因は「自由度が高い」という点です。

良くも悪くも自分で決めて、自分で進めてしまう私は、誰かに縛られるのが苦痛に感じることがあり、自分で物事を進めたいというタイプの人間です。
そのため、より自由度の高い大学教員としての働き方が大好きです。

もちろん、自由とは、裏を返せば常に責任が付きまといます。ただ、自分でコントロールできることが多いというのは、自分という人間に非常に合っていると感じるのです。

また、教員は校種に限らず、皆、研究者だと思っていますが、研究のために使える時間が多いということと、研究のための助成が受けやすいということが、大学教員としての大きなメリットだと考えています。

人それぞれ感じ方は違うとは思いますが、私という人間にとっては、大学教員という職に就けたことを幸せに思うとともに、そこに導いてくれた方々には感謝しかありません。

大学教員という肩書は大嫌い

一方で、大学教員という肩書は大嫌いです。

大学教員の肩書については以前も記事にしたことがありますので、よかったらご参照ください。

大学教員の肩書き｜小学校教員から大学教員になるまで

今回は大学教員の肩書きについてお話ししようと思います。 大学教員の肩書きには、基本的に助教、講師、准教授、教授という４種類があります。 厳密には助教の前に助手という肩書も入ったりしますが、基本的には助教から始まることが多いです。 また、これ...

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誤解のないようにお話しすると、大学教員の「職位」が嫌いなのではなく、「大学教員」という職業名が嫌いなのです。
つまり、職位も含めて嫌いということになります。

実際、職業を聞かれた際には、「教員」とだけ答え、追及されたときにだけ「大学教員」と答えるようにしています。

正確には「嫌い」というよりも「怖い」といったほうが近いかもしれません。

なぜ大学教員という職業名が嫌いなのかというと、社会的に高地位と思われているからです。
もちろん、私自身は大学教員という職業が社会的に高地位だとは思っていませんが、客観的に見たときには、そのようにみられることが多いと感じます。

「高給取り」「偉い」「賢い」といったイメージをお持ちの方が多いのではないでしょうか。

確かに、お金をしっかりと稼ぎながら、社会にも大いに貢献している先生方もたくさんいらっしゃいます。

世に有名になノーベル賞を受賞した方々の中には、大学で教鞭をとっていた方も大勢いらっしゃいます。

ただ、それはほんの一部であり、大学教員全体に当てはまるとはいえません。

大学教員の多くは少ない研究費で工夫を凝らしながら研究を行い、外部資金が獲得できないときには自腹を切ることも日常茶飯事です。
そして、自分の専門には強いのかもしれませんが、他の分野や一般常識についてはからっきしであることも珍しくはありません。

つまり、決して賢いというわけではなく、一つの物事に長く付き合っているだけ、と私は解釈しています。

このように、社会のイメージと大学教員からみたイメージというのは乖離していることが多く、社会からのイメージや期待にこたえられるだけの知識や技能を持っているわけではない、というのが、私が怖さを感じる根源です。

そのため、職位に関しても執着がなく、できれば低い職位でいたいというのが本音です。
正直、職位で給与ががらりと変わるということはなく、職位よりも年齢や所属大学の規模のほうが給与に与える影響は大きいため、高い職位につきたいとは思わないのです。

高くなっていく職位に自分の知識や技能が追い付いているとは到底思えず、「准教授です」「教授です」など肩書に触れることは極力避けたいというタイプです。

小・中・高校教員から大学教員になったとき

小・中・高校教員から大学教員を目指されている方向けに情報を発信している私のnoteではありますが、大学教員になった際には、十分注意してほしいことがあります。

それは、

「調子に乗るな」

ということです。

私が言えたことではありませんし、私から言われたくもないと思いますが、現場の教員から大学教員になると働き方はもちろん、周りの待遇も変わってくるのです。

自分の名前の入った個室（研究室）が与えられたり、有識者として講演や研修の依頼が入ったり、本や新聞に自分の名前が載ったりと、少し有名人にでもなったような錯覚に陥ることがあります。

おそらく、初対面の人に「大学教員です」と職業を教えると、多くの人は「おぉ」「頭いいんですね」「立派ですね」というような感嘆が含まれた反応を示されることが多くなると思います。

そうなると、自分が偉くなったように勘違いする人が出てくるのです。

正直なところ、私も最初は自分の名前の入った研究室を見て、嬉しくなったのは事実です。

ただ、大学教員は大学で働いている教員、というだけで、何も偉くなく、賢くもないのです。

偉いというのは、これまでその人が蓄積してきた研究などの成果をもって、周りが判断することであり、本人が「自分は偉いんだ、有名なんだ」と思うのは勘違いもいいところです。

今回は半分嫌味のような記事になって今しましたが、私が感じている大学教員という職についてお話ししました。

正直なところ、大学教員の中には偉そうにしている人が多く、事務職員などに辛辣な言葉をかけたり、ひどい対応をする教員もいます。
（もちろん、人格的にも大変優れた先生もたくさんいらっしゃいます。）

そのような教員を目にするたび、大学教員という肩書はいらないなぁと思うのです。

最終的には「教授」という職位を目指すにしても、自分の知識と技能がその職位に追いつくように努力しつつ、淡々と研究成果を社会に還元していきたいと思います。

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小学校教員時代の出勤時間

これまでも小学校教員時代の働き方については何度か触れてきましたので、もし、詳しく知りたい方は以下の記事をご参照ください。

https://note.com/embed/notes/nf2e2b1024cae

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簡単にお話ししておくと、小学校時代の働き方は激務で、残業時間は始業前、放課後、土日を含めると、月２００時間を超えていました。
ほぼ毎日学校にいて、家にいるのは寝るときだけといった生活でした。

ここで勘違いしていただきたくないのですが、これは私の働き方が良くなかったからであり、小学校教員は残業が多いということを言いたいわけではありません。
もちろん、私の勤務していた学校は行事が多く、私以外の先生も同じくらいの残業時間となっている方もいましたが、皆が皆そうではありませんでした。

上手くタイムスケジュールを組んでいる先生もいらっしゃいましたので、自分がそのライフスタイルを選択していたという側面が強いです。

ただ、やはり上記の生活を続けることは難しく、現状を変えたいと思って大学教員を目指したというのは紛れもない事実です。

大学教員としての出勤時間

今月に入り、先月の出退勤簿の確認がありました。
いつもは軽く見流してしまうのですが、今回はきちんと確認してみたところ、出勤したのは

１１日

でした。

年末ということもあり、最終週はほとんど出勤していませんが、その他の週も出勤は週３程度となってました。

もちろん、出勤したのが１１日だったというわけで、自宅で行っていた仕事もあります。

そのため、労働時間を正確に把握することはできないのですが、確実に言えることは、自分のペースで場所を選ばずに働ける時間が圧倒的に多かったということです。

大学教員は裁量労働制を採用している学校がほとんどであり、授業がない日や研究日は出校する必要がありません。

そのため、上記のような出勤状況が可能となるのです。
（これが授業のない長期休暇などになると、さらに出勤日数は減ります。）

小学校と大学では働き方が全く違う

上記でも示した通り、当たり前のことではありますが、小学校と大学では働き方が全く違います。
教科担任制となる中・高の働き方は大学と近いところがあり、小学校が最も離れている校種といってもよいかと思います。

自由な時間があると仕事がはかどらないという方もいますので、単純にどちらの働き方が良いとは言えませんが、大学のほうが様々な選択肢が広がると言えるかもしれません。

保身のためにお話ししておくと、出勤日数の少なかった１２月は研究に関する仕事が多く、いろいろな論文の締切や学会への投稿資料の締切などが重なっていました。

そのため、出校しなかった日は主に研究関係の仕事をしており、決して遊んでいたわけではありません。

ただ、自分で働く時間、休憩する時間を管理できたのは事実ですので、その点、ストレスなく仕事には臨めていたかと思います。

今回は小学校と大学の働き方の違いについてお話ししました。

個人的には、社会経験の浅い時期に激務を経験できたことで、現在の裁量労働制でもある程度自律しながら仕事ができているのではないかと思います。

裁量労働制のほうが自由な時間が多いのは事実ですが、若くて体力があり、激務に耐えられる時期には、体をこわさない程度に激務を経験しておくのも悪くなのかなと思ったりもしています。
（純粋に仕事の内容や進め方などに触れる機会が増えるため、経験値が上がると感じます。）

小学校時代も現在も、どちらも貴重な時間となっています。

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大学教員とお金

すみません。
冒頭から謝罪させてください。
タイトルで釣りました。

正確には、「大学教員はお金を集めてなんぼ」です。

記事を読んでいただきたくて、語弊のある表記にしました。
申し訳ありませんでした。

改めまして、大学教員は「お金を集めてきてなんぼだ」という側面があります。
そこについてお話ししたいと思います。

これまでも、外部資金（競争的資金）などについてお話してきましたが、大学教員は研究を進めるためにお金（研究費）を集めてくる必要があります。

ここで注意していただきたいのが、あくまで「研究費」ということです。
研究費は研究のために使用するお金ですので、自分の収入とはならず、厳格に管理されたうえで、研究に必要な支出の時のみ使用することができます。

そのため、研究費を集めてきたからといって、その人の収入が上がるわけではないということを改めて申し上げておきます。

研究に必要な費用は理系、文系はもちろんのこと、細かい専門分野によってもその必要費用は全く変わってきます。

基本的には、実験などを行う理系は試薬や実験器具、実験動物などを準備する必要があるため、研究費もかかりやすく、文献調査やインタビュー調査などを中心に行う文系分野においては研究費がそれほどかからないと思われます（研究費を莫大に使う文系分野の先生方がいらっしゃったら申し訳ないです）。

ただ、研究費があって困るということはなく、あればあるほど効率的に研究を行うことができます。

例えば、文献調査を中心とする文系分野であったとしても、国内外の貴重な資料を現地に見に行こうとすると、移動のための旅費がかかります。その旅費を研究費で賄うことができたり、インタビュー調査を行うにしても、謝金を研究費から捻出することができれば、無償で調査を募るときよりも多くの参加者を見込むことができます。

また、新しい本を買ったり、図書館から資料を取り寄せたり、学会に参加したり、論文を投稿したりなど、研究に関わることであれば研究費で賄うことができるため、理系だけでなく、文系であったとしても効率よく、質の高い研究に取り組むことができます。

お金を集めてこられる大学教員こそ、真の研究者

大学教員にも様々な専門分野やスタイルの方がいらっしゃいますが、お金を集めてこられる教員こそ、真の研究者だと個人的には思っています。

理由は先ほど申し上げた通り、質の良い研究につながり、お金をもらっている以上、研究成果を社会に公表する必要があるため、学会発表や論文執筆などにもつながっていくからです。

また、お金を集めようと思っても、それまでの研究や経歴で研究能力を示すことができなければ、お金を預けてくれる企業や団体は現れません。

そのため、お金を集めてこられるというのは、それだけの研究者としての能力を買われているいうことでもあるのです。

若手を支援するような主旨の投資でない限り、研究能力のある人に研究を進めてほしいというのはごくごく自然な話でしょう。

IPS細胞を発見したことで有名な山中伸弥先生も、研究資金を募るために様々な地でマラソン大会に参加していたこともありました。

この場でお名前を出すのは大変恐縮ですが、研究にはお金が必要だということを表している代表例だといえます。

小・中・高校教員にも当てはまる

ここまでは大学教員についてお話してきましたが、お金を集めて研究するということについては、小・中・高校教員にも当てはまると考えています。

例えば、より良い授業を目指すのであれば、全国の様々な公開研究会を見て学ぶために、移動費が必要となります。
また、教材を作るための教材費、実験を行うための試薬の購入、効率的に授業を行うための教具の購入など、お金をかけられる部分は多々あります。

そして、代表的な競争的資金である科学研究費助成金（科研費）には「奨励研究」という枠があります。

その他にも、教育現場における研究を支援するという民間団体や自治体は探せば出てきますので、大学教員だけが外部資金を獲得できるというわけではありません。

もちろん、大学教員のほうが門戸は広いのですが、研究業績を積みたいのであれば、現場の先生方であったとしても、外部資金に目を向けてみるべきだと思います。

今回は大学教員とお金についての話をしてみました。

タイトルだけ見ると、なんてがめつい野郎だと思われたかもしれませんが、研究費を獲得するということに関してはがめつく、研究に関しては真摯に向き合っていきたいと考えています。

※もし、本記事に興味をもっていただき、大学教員を目指しているという方がいらっしゃいましたら、有料とはなりますが、以下のマガジンもご覧ください。現段階で大学教員公募に関する４０本の記事を見ることができ、今後アップされた大学教員公募に関する有料記事も見ることができます。
よかったらご参考にどうぞ。

大学教員公募（購入用お得版）｜小学校教員から大学教員になるまで｜note

大学教員公募についてまとめています。無料のマガジンと異なり、こちらのマガジンは有料記事を含めた「購入用」として作成しています。単体での記事価格よりも少しお得に購入でき、その後も有料記事が更新された場合は、追加料金なしで読めるため、おすすめで...

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小学校教員と大学教員の収入

小学校教員と大学教員の収入については過去の記事でも書いていますので、有料とはなりますが、気になる方はご覧ください。

https://note.com/embed/notes/n0a05efb3a394

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https://note.com/embed/notes/n03db5ed39ca8

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詳細な年収や月収などは上記の記事を見てもらえたらと思いますが、大雑把な話をすると、大学教員の収入は本当にピンキリです。

国立、私立、短大、高専、専門学校など、高等教育機関の種類によっても変わりますが、大学の規模によっても収入や手当は全く違います。

国立は基本的に人事院勧告を基にした国家公務員の給与に準じて支給されますので、おおよその年収がわかりますが、私立となると本当にバラバラです。

小学校教員も私立学校で働く教員は、公立学校で働く教員とは収入が変わってくるかと思いますが、小学校と違い、大学は私立の数が圧倒的に多くなります。
そのため、大学教員の収入はさらにバラバラとなります。

ただ、全体的には大学教員の収入のほうが高くなりやすいかと思います。

小学校教員と大学教員の大きな違い

正確には、大学教員のほうが収入を「上げやすい」といえます。

なぜなら「副業」が許可されているからです。

もちろん、私立の小学校教員であれば副業が許可されているかもしれませんが、副業をしている教員の割合も低ければ、時間も確保することが難しいと考えられます。

大学では他大学における非常勤講師や講演、メディアへの出演など、副業が当たり前のように行われていて、それを特別視する視線もほぼ皆無です。（もちろん「本務に支障がない範囲で」です。）

そのため、小学校教員と大学教員の年収にそれほど差がなくとも、副業の有無によって収入に差がつきやすいと言えるのです。

大学教員は副業案件が集まりやすい

大学教員は副業が許可されているだけではなく、副業案件が集まりやすい条件がそろっています。

大学教員は偉くもなんともないのですが、専門的な知識を有しているため、有識者として講演や研修の講師、書籍の執筆、メディアへの出演など、専門分野にもよりますが、自分から副業を探さなくとも外部から依頼されることがあります。

これは、大学教員の仕事が「教育と研究」という2本柱で構成されていることが大きく影響しており、研究の成果を社会に還元するという役割が各副業につながっています。

大学教員が高給取りだというイメージがあるかもしれませんが、本務の収入は決して高いわけではなく（大学によります）、副収入で全体の収入が高くなっているというのが実際のところです。

今回は短いのですが、小学校教員と大学教員との収入についてお話ししてみました。

時々大学教員は高給取りだと思われる方がいらっしゃいますが、そのからくりは副業にあり、本棒自体は小学校教員よりも低いことも珍しくはありません（決して小学校教員の収入を揶揄しているわけではありません）。

収入が大きくなりやすい分、研究で支出も大きくなりやすいのですが、収入源が複数つくれるというのは大学教員の強みかもしれません。

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冬の大学教員公募

大学教員公募においては、1年の中で夏に公募数のピークを迎え、冬は最も少なくなる時期といえます。
そのため、正直なところ、これから公募を探すのは難しくなる一方といえます。

ただ、以前の記事でもお話ししたことがありますが、冬の公募はチャンスがごろごろと転がっています。

なぜなら、イレギュラーな公募が発生しやすいからです。

代表的な公募としては「玉突き」と呼ばれるものがあります。
玉突きとは、年度末に他大学へと採用が決まった人によって、急に欠員補充をしなければなくなり、その名の通り玉突き的に公募をかけざるを得なくなる状況のことです。

玉突きが発生すると、次年度のカリキュラムが走らない可能性が出てくるため、とにかく急いで人員を確保しなければなりません。

そのため、言葉は悪いのですが、募集期間が短くなったり、募集要件が甘くなったりと、きてくれる人の幅を広げることがあります。

このような公募こそ、貴重なチャンスとなり得るのです。

動かなければ何も変わらない

ただ、やはり今の時期から公募を受け、採用を目指すとなると、様々なことが気になります。

現職場に迷惑をかけるのではないか、次年度まで時間がないが準備ができるのか、そもそも採用されるのか、などなど、気になることはたくさんあるかと思います。

そして、もちろん現職場の仕事もきちんとこなさなければなりません。

考えれば考えるほど、公募に応募するのが遠ざかってしまうものですが、動かなければ現状は何も変わりません。

現職場に不満をもっていたり、前々から大学教員を目指していたりと、大学教員公募に応募する理由は様々ですが、現状を変えたいと思っているのであれば、まずは応募することです。

これまでにも同じことを書いているかもしれませんが、動くときというのは周りに少なからず迷惑をかけます。

ただ、考えてみてください。

普通に働いていたとしても、迷惑というものはかけるものです。全く迷惑をかけずに働いている人がいるというのなら、それは人との関わりがない仕事に就いている人か、迷惑をかけていることに気づいていない人だと思います。

どのみち迷惑をかけるのであれば、自分の動きたいように動くほうが良いと私は思うのです。

そして、自分がいなかったとしても、組織は回ります。

自分が抜けたら周りに迷惑をかけることにはなるかもしれませんが、それで組織が回らなくなるのであれば、それは組織の運営がおかしいということです。

一人が抜けて回らないというのは、その人に過重な負担をかけているということですので、悪しき事態と言えるでしょう。

一歩踏み出す勇気が出ない人は、自分の気持ちに素直に行動することをお勧めします。

環境に飛び込むことが重要

最後に、大学教員になりたいという方は、できるだけ早く大学や短大、高専や専門学校などで働くことをお勧めします。

正直なところ、玉突き人事を含めた冬の人事は、採用条件がよくない公募が多くなる傾向があります。

なぜなら、人が足りていないのだけれども適任者がおらず、冬まで時間が過ぎてしまった、というパターンがあるからです。

しかし、待遇や条件が多少悪かったとしても、とにかく大学に属するということが重要です。

小～高校教員と大学教員では、仕事の内容や流れというものが似ているようで全く異なる部分がありますので、大学という環境に少しでも早く身を置くことが、その後の大学教員としてのキャリアを高めていくことにつながると私が考えています。

そのため、年齢や家族の有無など、様々な条件はあると思いますが、冬の公募まで余っているような大学であっても、よほど経営状況が悪くない限り、飛び込んでみても良いと思います。

業績を積んで、教歴も積んで、という計画も大事ですが、その計画を遂行しつつ、出せる公募にはどんどん出していく行動力が大切です。

今回は冬の公募と応募することについてお話ししてみました。

繰り返しになりますが、この時期に残っている公募は、採用が決まった場合バタバタしますが、チャンスといえます。

新年を迎えるにあたって、公募に限らず、何か動き始めてはいかがでしょうか。

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学会への入会

小〜高の教員の皆様は冬季休業に入られたタイミングかと思います。

受験を控えた学年を担当している方は、まだまだ忙しい日をお過ごしかと思いますが、時間が許すのであれば、学会への参加を検討してみてはいかがでしょうか。

大学教員を目指すにあたって重要なのは、論文や教歴といった実績であることは間違いないのですが、学会に入ることで、論文はどのように書けばいいのか、最新の知見にはどのようなものがあるのか、どのような人が参加しているのか、などなど、多くの情報を仕入れることができます。

論文の執筆や非常勤講師などはハードルが高いかもしれませんが、学会に入会することはそれほどハードルが高くありません。

大学教員を目指したいけど、何から始めたらいいかわからない、という方は、学会への入会から始めることがオススメです。

ただ、学会はマイナーなものを含めると、同じ分野でも似たような名前の学会が存在しており、どのような学会に入ったらよいのかわからないという方もいらっしゃるかと思います。

そこで、今回は学会に入会するときに注目すべき点について、お話ししたいと思います。

※学会の探し方

注目すべき点に入る前に、学会はどのようにして探していけばよいのか、ということですが、ネットで十分です。

一昔前だと、知り合い伝いで学会の存在を知るということが多かったのですが、今はほとんどの学会がホームページを持っていますので、ネットの検索でヒットします。後ほどお話しする内容ではありますが、ネットで引っかからない学会は注意が必要です。

①組織としての体をなしているか

最初の項目から抽象的な説明となってしまい申し訳ないのですが、基本的に学会には「学会について」という項目が存在します。そこには学会の沿革や定款、会費、委員会、選挙等の規程、役員名簿、などが記載されています。少なくとも、今挙げた項目の中で沿革以外の項目は学会を組織として運営していくためには必要な項目ですので、これらの項目が見当たらない学会は注意が必要かと思います。

マイナーな学会だと、入会したいのに入会規程や会費規程が記載されていないこともありますので、入会したくても入会できないという事態が発生します。そのような学会は運営に不安を覚えることが予想されますので、入会は避けたほうがよいでしょう。

②定期的に学会大会の開催と学術誌の発刊をしているか

学会は学会大会（学会発表のこと）の開催と学術誌の発刊が大きな柱となります。

これらの開催と発刊が毎年行われている学会であれば、安心して入会できるでしょう。

１年に複数回学会を開催したり、学会誌を発刊したりする学会もありますが、規模が大きくなればなるほど、それぞれを頻繁に行うことは難しkなりますので、実施回数が多ければよい、ということではありません。

そのため、年に１回開催、発刊が行われていれば十分です。

学会大会は、自分が発表しなくとも、他の人の発表を聞きに行くことで、最新の知見を知ることができたり、人脈を広げたりすることにつながりますので、最初は参加するだけでもよいかと思います。

また、学術誌も発送されたり、ネット上で見ることができたりしますので、そちらからも新たな知見を知ることができます。

③会費の支払いに無理がないか

学会は入会する際に入会費と、毎年の学会費というものがかかります。

入会費は入会時だけですが、学会費は入会している限り毎年１回支払う必要がありますので、学会に入会する際の諸費用については確認しておく必要があります。

学会費については、学会によって本当にピンキリです。大規模でも高い会費がかかる学会もあれば、大規模がゆえに会費は安く抑えられる学会もあります。

会費が高いから良い学会、安いから悪い学会というわけではなく、こればかりは「自分が毎年会費を支払えるか」という観点で考えたらよいかと思います。

収入の部分はもちろんのこと、会費を支払うだけの価値を見出せなさそう、見出せなくなった、ということであれば、退会したほうが無駄な出費とならないかと思います。

今回は学会に入会する際に注目する点について３つ紹介してみました。

今はネットで学会誌も確認できる学会が多くなっていますので、その学会ではどのような報告がされているのか、学術誌に載っている論文をチェックしてみると良いかと思います。

学術誌に載っている方もチェックすることで大学関係者や研究機関の方が多いのか、現場の教員が多いのか、なども確認することができますので、参加のしやすさなども勘案してみてください。

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外部資金とは

大学教員を含めた研究職に就いていない方はピンとこないかもしれませんので、外部資金について簡単に説明しておきます。

外部資金とは、その名の通り、学外から取得してくる研究資金のことです。

代表例でいえば、科学研究費助成事業（通称：科研費）が挙げられます。

ただ、外部資金というのは科研費だけではなく、民間企業からの助成金なども存在します。

民間からの研究助成金の場合、研究テーマが絞られていることが多いのですが、自分の専門分野がテーマと合致している場合には応募する選択肢が増えることとなります。

基本的に大学では学内研究費という大学から支給される研究費が存在するため、それと区別するために外部資金という呼び方をしていると考えてもらってよいかもしれません。

外部資金を獲得するメリット

①強力な業績となる

外部資金を獲得するということは、研究者として非常に強力な業績となります。

分野にもよるかもしれませんが、多くの分野では、査読論文以上の価値を持っていると言っても過言ではないと思います。

その理由としては、外部資金を獲得するためには厳しい競争を勝ち抜かねばならないからです。

論文の査読も厳しい審査を切り抜けなければならないのですが、外部資金の獲得と決定的に違うのは、「競争」がないということです。

良い論文であれば掲載されるのは当然であり、良い論文が投稿されればされるほど、その学術誌は価値が高くなるため、そこに制限をかける意味はないのです（学会の予算や規模によっては投稿数が限られていることもあるかもしれません）。

そのため、掲載に必要な一定のラインを超えていれば、投稿数に関係なく掲載されるといえます。

一方で、外部資金は競争的資金と呼ばれるように、研究資金を獲得するために他の応募者と競う必要があります。

つまり、査読と違い、研究遂行に必要な一定のラインを超えていたとしても、応募者数や採用数によっては不採用となることも何ら珍しくはないのです。
むしろ、一定のラインを超えているかどうかではなく、選ばれなければ資金を獲得することはできないのです。

そのため、査読論文の投稿よりも外部資金獲得のほうが高い評価を得られることが多く、公募の際の強力な業績となります。

②必然的に研究が進む

資金を獲得するためには、研究成果の公開を含めた研究計画書の提出が求められます。

そして、その研究計画書に則った研究の遂行が必須となります。

もちろん、研究ですのですべてが上手くいくというわけではなく、最終的には予想とは異なる結果となることもあります。

縛られているという見方もできますが、確実に研究を進めなければならない状況に身を置くことができますので、必然的に研究が進むこととなります。

そして、お金がありますので、より質の高い研究を進めることができるのも大きなメリットといえます。

③さらなる外部資金獲得へとつながる

①、②の研究が進むということと関連しますが、外部資金を獲得し、質の高い研究の遂行、質の高い論文の執筆ができれば、さらなる外部資金の獲得へとつながっていきます。
お金持ちが投資によってお金をさらに増やしていくような構図といえるかもしれません。

最初の外部資金獲得というのが最も高いハードルかもしれませんが、一度外部資金を獲得できると、その後の外部資金の獲得へとつながっている可能性が高いといえます。

そのため、最初は共同研究などで他の研究者の手を借りながら外部資金を獲得し、ある程度実績が積み重ねられてきたら単独で獲得できるよう挑戦してみるという戦略も一つの方法だといえます。

外部資金を獲得するデメリット

①より確実な研究の遂行が求められる

メリットの②の反面となりますが、外部資金を獲得するということは、お金をもらって研究を行うわけですので、自由に行う研究とは違って、より確実に研究を遂行しなければなりません。

そのため、研究の途中で放り出すということはもちろんタブーであり、予定していた年度内に研究を終わらさなければなりません。

そうなると、仕事の優先順位を考えなくてはならない場面が出てくることもあり、普段の仕事とのバランスをとることが難しくなる場合があります。

大学教員は研究者でもありますので、研究を行うことは当たり前ではあるのですが、授業や学務分掌、外部の仕事や学生指導などを抱えていると、ワークバランスを保つことが難しくなるということも珍しくはありません。

そのため、外部資金を獲得するのはいいものの、自分の首を絞める環境となっている、と考えている先生方のお話も聞いたことがあります。

研究に邁進できる環境であれば願ってもいないことですが、大学の中で研究に特化できる大学はほんの一握りですので、自分のワークバランスを踏まえたうえで研究を進める必要があります。

※人間関係が悪化する可能性がある

これは稀な例かもしれませんが、私の周りでは意外と耳に入ってくることが多いため、取り上げさせていただきます。

外部資金の獲得が人間関係の悪化を招くことがあります。

率直にいうと、「妬み」が原因です。

外部資金をとってくる人は業績もある程度蓄積してきており、研究遂行能力があると判断された人ですので、研究分野に関しては問題ないかと思います。

ただ、教育に力を入れている方や、教育畑から大学教員になられた方にとっては、「もう少し学生指導に力を入れてほしい」、「学外に向けた研究を行うのであれば、まずは学内の問題に取り組んでほしい」、といった声があがることもあるのです。

大学教員は研究者でもありますので、研究を行い、その成果を社会に還元するのは至極真っ当な仕事の一つなのですが、外部資金の獲得について理解が得られないこともあります。

今回は外部資金の獲得についてお話ししました。

結論から言うと、外部資金の獲得は大学教員として目指すべきものであり、一種の矜持でもあると思っています。

自分自身の給料が上がるわけでもなく、研究への責任が重くなることから、実際には負担が増えるだけだと感じてしまうかもしれませんが、「研究者」として名乗るのであれば、獲得したい実績といえます。

科研費はもちろんのこと、民間の競争的研究費にも挑戦してみたいものです。

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以前にもお話ししているかもしれませんが、時間が経っていますので、改めて現在の自分が感じているメリット・デメリットについてお話ししたいと思います。

私は現在一つの非常勤講師を担当させていただいており、次年度にもう一つ非常勤講師を担当させていただく予定です。

非常勤講師が決まるまでの経緯については以下をご参照ください。

https://note.com/embed/notes/nf22a79c24367

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https://note.com/embed/notes/n5104d336b5ef

note.com

非常勤講師を担うメリット

①副収入となる

最初からいやらしい話になるかもしれませんが、現実的にメリットとなるのは収入が増えるということでしょう。

他の職業に比べ、副業がしやすい大学教員という職ではありますが、その中でも非常勤講師は最も身近にある副業の一つと言えます。

大学のカリキュラムは非常勤講師で成り立っているといっても過言ではありませんので、専門分野にもよりますが、非常勤講師の担い手を探している大学は毎年出てきます。

大学の規模や職位にもよりますが、1コマ90分とすると、1コマ当たり7000円～9000円のところが多いのではないかと思います。
交通費も含めると、月に4コマ授業を行った場合、最低でも3万～5万程度の収入となります。

担当コマが増えたり、他大学と掛け持ちができるのであれば、さらに収入は増えますので、大学教員にとっては副収入として取り組みやすい収入源となります。

②教歴となる

若手の方々は博士課程を修了された後、そのままストレートでどこかの大学の専任教員と慣れればよいのですが、そう簡単にいかない場合も多々あります。

もちろん、若手に限った話ではありません。

そうなった場合、多くの方が選択する方法として「非常勤講師の掛け持ち」という方法があります。

専任教員になれなくとも、非常勤講師を掛け持ちすることによって、「授業を担当したことがある」という教歴になります。

教歴というのは専任教員の採用の際に重要となる事項の一つですので、非常勤講師を担うことによって教歴をつけれられるというのは、今後の採用試験において大きなメリットとなります。

③授業運営の糧となる

これはあまり表立ってでてこないメリットかもしれませんが、個人的には非常に大きな影響を受けているメリットといえます。

本務校がある場合、非常勤講師としては、普段接している学生とは異なる学生に対して授業を行うこととなるため、全く同じように授業運営が進むということはありません。

大学の規模や学力、男女比など、様々な要素で授業の様子は変わってきます。

そのため、漫然と普段行っていた授業について、見つめなおすことができます。
（漫然と行っているのは私だけかもしれませんが・・・）

④人脈が広がる

非常勤講師をするということは、必然的に他大学に行くこととになりますので、少なくとも授業を行う大学の教員とは関わりがうまれます。

教務や面接官を担当した教員が多いかとは思いますが、学会などとは違う繋がりができます。

非常勤講師の縁から専任教員へとつながる場合もありますので、繋がりを持っておいて損はないでしょう。

非常勤講師を担うデメリット

①時間が取られる

１番のデメリットは時間が取られることではないかと思います。

本務校があり、その上で非常勤講師をしている教員は、基本的には研究日に非常勤講師を担うことが多いかと思います。

おそらく、ほとんどの大学で研究日に非常勤講師を入れるよう、規程があると思います。

研究日は何かと勝手が良いのですが、その時間が取られることで、身動きが取りづらくなるのも事実です。

また、本務校と全く同じ授業内容であれば良いのですが、授業内容が異なる場合、授業準備の時間も必要となります。

お金をもらっていますので、何かと時間が取られる覚悟は必要かもしれません。

②学生対応が難しい

非常勤講師は基本的に授業のみを担当しますので、学生との関わりが専任教員より少なくなります。

そうなると、それぞれの学生がどのような学生なのか把握することが難しくなります。

大教室を使うような受講人数の多い授業だと、学生を把握することはほぼ不可能です。

そのため、本務校では学生の性格や日頃の関わりから対応や接し方を考えることがありますが、それが難しいため、対応に困る場面が出てくることもあります。

非常勤講師として割り切って授業を行うこともありますが、学生も非常勤講師と思って軽率な発言、行動をしてくることもありますので注意が必要です。

今回は非常勤講師を担うメリット・デメリットについてお話ししました。

私が挙げた以外にもメリット・デメリットはあると思いますが、総合的に考えて、非常勤講師を担う機会があれば、担うべきだと思います。

公募で募集している場合、知り合いからのお願いや紹介で担う場合など、担当が決まるまでの過程は様々ですが、話が来た時には前向きに検討することをお勧めします。

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最低限の取り組み

私の担当する科目を受けている学生で、最近やたらと目につくのが「最低限の取り組みしかしない」という学生です。

例えば、グループワークである課題を課したとしましょう。
制限時間は5分で、グループとしての結論を出しなさいというものです。

5分という時間の中で早く結論が出るグループ、時間内に結論がまとまらないグループなど、グループによって様々ですが、時間いっぱい考えて、より良い結論にたどり着いてほしいというのが個人的な願望です。

結論がまとまらないグループは仕方がないですが、早く結論が出たグループにおいては、概ね、雑談をしていることがほとんどです。

ただ、私が勤務している大学の学生たちは違います。

結論が早く出たら、各々ボーっとしているか、スマートフォンをいじっているかなど、グループで話すことを止めるのです。

そして、そのようなグループの結論が優れているかというとそうではありません。
ありきたりな結論となっていることがほとんどです。

雑談が良いというわけではありませんが、雑談の中から新しいアイデアが浮かぶことはあっても、話すことを止めてしまえば、それ以上の結論は100％出てこなくなるわけです。

ひとたび結論が出れば、それ以上の追究をしない、という学生が非常に多くなったなと感じます。
（私の勤務する大学だけかもしれませんが・・・）

単位が取れればそれでよい

最低限の取り組みしかしませんので、単位もとれればそれでよいのです。

良い評価を求めている学生ももちろんいますが、先ほどお話しした最低限の取り組みしかしない学生などは、最低ランクでも構わないから、単位を落とさなければそれでよい、という考えです。

大学の成績が直接就職に関わるわけではありませんが、学ぶ上ではより良い評価を追求してほしいというのが私の願いですが、学生たちには卒業までに伝わりそうもありません。

大学は追究するところ

ここまで少しフランクに書いてきましたが、上記のような状況は非常にまずいと感じています。

私の授業運営が拙いのはもちろんなのですが、学生自身も追究心を欠片も持っていないことがあります。

個人的な考えですが、大学は追究する場所であると考えています。

新しい知識を学ぶ場所でもありますが、本質的には物事を追究し、考え抜く場所であると思っています。

その最たる例が「卒業研究」だと思うのです。

卒業研究は基本的に1年間、もしくは3年ゼミから継続している場合は2年間かけて行うことが多いかと思います。

あるテーマに対してそれほど時間をかけて考えたり、まとめたりすることは人生の中でもほとんどないのではないでしょうか。

個人によって論文の質はバラバラですが、年単位で論文を作成するというのは大学という場所を卒業するために必要なことだと感じます。

だからこそ、現代にいたるまで、卒業論文という科目がどの大学でも開講されてきたのだと思います。

最近では卒業論文を書かない大学も増えてきていますが、追究させるための貴重な機会と考えると、個人的には今後も残していきたい科目の一つです。

追い求めることの大切さを感じてほしい

高校までの学校生活においても、理科系の科目では実験の結果を予想したり、話し合ったりする機会があると思います。

そのようなときに、まともに向き合うことができず、答えだけわかればよい、という姿勢だと、先述した大学生へとつながってしまう気がしています。

学業だけでなくともよいと思います。
運動や音楽、化粧などでも、自分が打ち込めることがあれば、それを追究すればよいのです。

ただ、大学に通っているのであれば、授業でも追究する姿勢を見せてほしい、という願望が湧き起こってしまいます。。

今回は追究しない学生についてお話ししました。

大学のレベルや受講人数、教員の運営など、様々な要素が関わってきますが、追究する経験というものは人生のどこかで経験しておきたいものです。

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大学には怒れない教員が多い

小見出しの通りですが、大学では「怒れない教員」が多いと感じます。

最初に断っておきますが「怒る」という言葉に関して、最近は「指導する」「注意をする」というように書き換えられることもあり、「怒る」という言葉を使うことが憚られることがしばしばありますが、実際のところ、厳しい言葉を投げかけることもありますので、あえて「怒る」という言葉を使っています。

今回の記事は言葉の意味についてお話しすることが本質ではありません。

話を元に戻しますが、「怒らない教員」というのは、基本的に「授業の進行に支障をきたす学生がいるにもかかわらず、指摘をしない教員」ということです。

見方を変えれば、「学生の私語が気にならない教員」や「怒るまでの許容範囲が広い教員」などともいえるかもしれません。

ただ、勘違いをしてはいけないのは、それは教員側の話であって、学生の中には他の学生の言動や行動で迷惑だと感じている学生がいるかもしれないということです。

そして、「怒れない教員」とは、「授業の進行に支障をきたす学生がいるにもかかわらず、指摘ができない教員」と言えます。

なぜ怒れないのか

これは怒れない教員に聞いてみないとわかりませんが、様々な理由があるかと思います。

学生から嫌味を言われるのが嫌、厳しく伝えることが苦手、怒らなくとも授業は進む、など、本当に様々だと思います。

人によって私語や授業運営に支障をきたす基準というのは様々ですので、この問いに対する明確な答えはないでしょう。

大学は教員による授業規律の差が激しい

大学教員は教員でありながらも、教育のプロとは言い難い側面があります。

なぜなら、大学では授業運営の仕方など学ぶ機会がほとんどなく、大学教員となってから授業力をあげるのは、自主的に学んでいかない限り難しいと感じます。(教員養成に関わっている学部、学科等を除く)

強いていうのであれば、ピアレビューやFD研修などで、他の教員の授業運営の仕方を参考にする、といった程度かと思います。

そのため、規律などを共有することもなかなかに難しいと感じます。

そうなると、1人の教員が厳しく指導をしたとしても、学生たちは教員によって態度を使い分け、厳しく指導をする教員の時だけ大人しくするといった対応をとってきます。

この対応に関しては、大学に限ったことではありませんが、ある程度の規律を共有することができなければ、全体的な受講態度に対する指導も難しくなります。

重要なのは自分ではなく、真面目に受けている学生

教員がある程度の規律を設けなければ、不利益を被るのは真面目に受講している学生となります。

教員が授業を進めづらいということもありますが、それは結果的に良質な授業内容を提供できないことにつながり、ひいては真面目に受講している学生の不利益となります。

そのため、「教員が授業をしづらい」というよりも、「真面目に受講している学生が迷惑」とならないよう、指導をしなければいけないと思うのです。

時折り、「私は学生の私語が気にならない」、「そんなカリカリすると雰囲気が悪くなる」といった教員側の意見も聞きますが、そういった教員側の事情などどうでもいいのです。

学生が迷惑と感じていれば、指導が必要なのです。

授業の最初が重要

指導の方法は様々ですので、タイトルにあるように怒る必要はありません。

教員が話すのを止める、語りかける、退出させるなど、その方法は様々だと思います。

ただ、この教員はこのようなことをすると怒る、指導される、ということを示しておく必要があります。

そして、それは各授業の初回で示しておくことが有効だと私は考えています。

私の場合、受講の初回で禁止事項を厳しめに伝えます。

語気を強めるとかそういうことではなく、こういうことをしたら退出してもらいます、といった形で授業が受けられなくなりますよ、ということを警告する感じです。

シラバスや評価基準と同様に、受講の注意点については初回に説明しておくことで、ハラスメントなどの防止にもつながります。

伝えているという事実が大切です。

今回は怒れない教員についてお話ししました。

基本的に嫌われたい人はいないと思いますので、怒りたい教員はいないと思います。

ただ、怒る必要が出てきたときには、自分の感情云々ではなく、「現在の状況に困っている学生がいる」ということを自覚すべきだと思います。

そのように考えることができれば、自分ではなく人のために動くこととなるため、少しは指導がしやすくなるかもしれません。

真面目に学んでいる学生が不利益を被ることだけは避けたいですね。

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小中高校と大学の大きな違い

小中高校と大学の大きな違いの一つとして、授業時間が挙げられます。

高校までは基本的には45分～50分、長くても60分となる授業時間ですが、大学では90分～100分となります。

当たり前のことを書いていますが、これは子ども達や学生だけの問題ではなく、教員にとっても大きな違いとなります。

小中高では、授業時間が足りないということはあれど、授業時間が余るということはそれほどないのではないかと思います。

少なくとも、私が小学校教員をしていた頃は、「足りない」と感じたことが多くありました。

しかし、大学教員となって、「時間が余る」という経験をするようになりました。

演習授業における時間配分の難しさ

もちろん、時間が余るというのは、私の見識が浅く、学生に十分な知識を提供できていないということや、純粋に時間配分が下手ということもあります。

ただ、言い訳をさせてもらうと、演習科目に関しては、学生の課題解決時間によって授業の余り時間が異なってくるため、毎回、授業終了時刻にぴったりと終わらせることが難しいと感じています。

受講している学生の能力であれば、このくらいの課題が必要だな、という感じで毎学期多少の調整をするのですが、時間が余ってしまうことがあります。

時間が余ったらどうする？

今回お話ししたい中核は「終了時間ぴったりに授業を終わらせるためにはどうすればよいか」ということではなく、「時間が余った時にどう対応するのか」ということにあります。

時間が足りない場合は強制的に内容を切るしかないのですが、時間が余った場合は基本的に二つの対応パターンが考えられます。

①終了時間まで何とかして内容を引き延ばす

②その時点で終了させる

上記のどちらかになるかと思います。

そして、どちらの先生もいらっしゃいます。

私の実際にとっている対応としては、②となります。

と言いますのも、授業時間が余ってしまったのは教員のせいであり、学生には何の非もないわけです。
授業運営をミスしたせいで早く内容が終わってしまったにも関わらず、引き伸ばすだけの不毛や蛇足である内容をつらつらと話すよりは、学生自身の時間に使ったほうが有意義だと感じるからです。

そのため、授業時間が余ってしまった場合には、申し訳ないと思いつつもその時点で授業を終えるようにしています。

もちろん、それは反省すべきことですので、次に同様の授業を行う際には時間が余らないよう改善を行います。

そして、専任教員が本務校で時間を余らせることは百歩譲ってあるとしても、非常勤で働いている大学で時間が余ってしまった場合は、非常にバツが悪く感じます。

早く授業を終えているにもかかわらずお金をもらうこととなりますので、罪悪感が想像以上に押し寄せてきます。

何なら、短く終わった分、減給してもらったほうが気持ち的には楽かもしれません。

学生の時間を食いつぶさない

言い訳の続きですが、基本的には「学生の時間を食いつぶさない」という考えのもと、早く終わった場合は授業を終了させています。

その授業時間として予定しているため、引き延ばしても全く問題はないかと思いますが、浅い内容を伝えるのであれば、自分たちの時間として使うほうが有効だと思うからです。

早く終わったことによる責任は教員が背負うべきであり、終了時間に合わせた授業設計をする必要があります。

今回は短いですが、授業時間が余ったらどうるのか、ということについてお話ししてみました。

いろんな考えの教員がいますので、今回の私と同様の意見を持っているということは思っていません。

ただ、時間通りに授業を終わらせるのが難しいというのも事実ですので、時間が余った時の対応について書いてみました。

いろんな意見があるかと思いますので、よろしければ、皆さんどのように対応されているのかご意見いただけたら幸いです。

（まずは時間が余らないように授業設計を検討しなおします・・・。）

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指定校推薦とは

まず、指定校推薦とは何かということですが、その名の通り、大学が指定した高校にのみ与えられる推薦枠であり、私立大学にのみ存在する制度です。

大学が指定する高校に対して「何名の推薦を受け入れます」という話を持っていき、その大学を志望する生徒がいたら、学内での検討の後、高校として推薦をするという形です。

分かりにくい説明で申し訳ありませんが、詳しく指定校推薦について知りたい方は、ネットでお調べいただけたらと思います。

簡単にまとめると、学生確保のための制度の一つということです。

指定校推薦のメリット

指定校推薦は大学にも高校にもメリットがあります。

まず、大学側のメリットとしては「確実な入学生の確保」ができるということです。

基本的に指定校推薦をされた生徒はその大学に入学することを前提に推薦されていますので、合格が決定すればよほどのことがない限り辞退することはありません。

私立大学というのは併願で受ける学生も多く、本命の大学に受かった学生は辞退することも珍しいことではないため、確実に入学してくれる生徒というのは入学定員を確保するうえで非常に重要な存在となります。

そして、高校側のメリットしては、「進学実績」になるということです。

高校のレベルにもよりますが、国立だろうが私立だろうが、一般だろうが指定校推薦だろうが、「大学に合格」という事実に変わりはないわけです。

進学実績を積み上げるためにも、大学への入学者がほぼ確定されている指定校推薦は、高校にとっても悪い話ではないといえます。

ちなみに、指定校推薦による受験者はあくまで「推薦」されるだけであり、「合格」が確約されたわけではありません。

ただ、大学側から「指定校枠」の打診をしている手前、高校内での推薦が決まれば、よほどのことがない限り落ちることはありません（注：大学によります）。

もちろん、試験に１００％はありませんので、面接時の態度があまりにひどい場合などは落ちることもあるかと思いますが、「普通」に受験すればまず落ちることはないでしょう（注：大学によります）。

大手私大の指定校推薦では落ちたという話も聞きますので、指定校推薦の取り扱いは大学に寄りますが、基本的には落ちることのほうが珍しいのが指定校推薦といえます。

合格と入学がほぼ確約されている指定校推薦は、大学と高校にメリットをもたらしてくれるのです。

指定校推薦の呪縛

ただ、いい面ばかりではありません。

ここからは大学教員としての見方、意見となりますが、指定校推薦による呪縛も存在します。

上記のメリットの中でも触れましたが、指定校推薦というのは合格と入学がほぼ確約されています。

そのため、高校内での推薦が決まれば、よほどのことがない限り、入学「させなければならない」一面をもっています。

つまり、高校内での推薦が決まり、受験の際の面接も「普通」にこなすことができれば、どんなに学力が低くとも、トラブルメーカーであったとしても「合格」がでてしまうのです。

学力試験を課している大学もあるのかもしれませんが、１５分くらいの簡単な面接で終わり、というのが大半だと思います。

そのような試験で入学してくる学生というのは、一般試験のような学力試験を経て入学したわけでも、総合型選抜などにおけるアピールポイントをもって入学したわけでもないため、何かしらの問題を抱えていたとしても入学ができてしまいます。

そのため、入学後の指導が大変、というのが正直な本音です。

もちろん、指定校推薦で入学した学生全てが大変というわけではなく、優秀な学生がいることも間違いないのですが、割合としては圧倒的にして公推薦で入学した学生の指導のほうが大変です。

しかし、学生の払ってくれる学費や入学金などで生活をしている我々としては、確実に入学してくれる学生というのは切り離せない部分があるのです。

規模の小さな小規模私大であれば尚更その傾向が強くなり、入学後の指導も大変さを増します。

指導が大変だから一般入試できちんと学力の高い学生をとりたい反面、入学定員を満たさなければ元も子もないから、指定校推薦に頼らざるを得ない、というジレンマが発生するわけです。

末端の下っ端教員としては、一般入試枠をもっと広くしてほしいと思うのですが、経営するお上の立場で考えると、そう簡単な問題でもないようです。

今回は指定校推薦についてお話ししました。

国立大学や大手私大、偏差値の高い大学では無縁の話かもしれませんが、国内のほとんどの私大が指定校推薦に頼っているというのは事実です。

少子化問題で入学者がただでさえ減ることを考えると、今後も入学後の指導に頭を悩まされるのかもしれません。

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以前にも似たような内容の記事を書いていますので、良かったら、こちらもご覧ください。

https://note.com/embed/notes/nde41ec99cdcf

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「見ているだけの教員」

私個人の結論から申し上げますと、ただ見ているだけの教員はダメでしょう。

これは誰しもが思うことであり、おそらく、肯定する方はほとんどいないのではないかと思います。少なくとも、教育関係の方にはいないのではないかなと思います。

「見ているだけ」というのは、字面的にも、実際にも印象が良くないのは明白です。

言葉を変えれば「職場放棄」とも言えるかもしれません。

「見ているだけの教員」は悪なのか

ただ、完全悪でないことを、これからお話ししたいと思います。

むしろ、条件がそろっていれば、「見ているだけ」という状況が必然的に生まれてしまい、個人的にはその状況が教育環境として最高の環境だと考えています。

まず、以前の記事でもお話ししているのですが、私個人が考える最高の教育環境とは、子ども達や学生が自分たちの役割を理解しており、自ら動ける環境です。

小学校などでいえば、朝の会や帰りの会などでは、教員が何を言わずともプリントを配り始めたり、日直の仕事を進めたり、片付けや帰りの準備を始めたりと、自分の役割を認識して学級活動を運営できている状態です。

大学には学級での活動というのは基本的にはありませんので、課題に対して積極的に自分の考えを発言したり、グループワークを進めたり、授業に必要な準備や資料を整えていたりなど、自分で必要なことを考えて行動できている状態です。
特に「演習」科目で見られる環境かと思います。

上記のような状態を想像していただけたらお分かりかもしれませんが、教員はその他の業務がない限り、「見ているだけ」となってしまうのです。

もちろん、小学校では連絡帳に記入をしたり、個別指導をしたりなど、子ども達が動いている裏でも何かしら動いていることがありますが、そのような業務が終わっている場合、子ども達の様子を見ているだけとなります。

大学においても、グループワークに必要な課題を提示し、それぞれのグループが検討や演習を行っている間、教員は「見ているだけ」となります。

時々、「見ているだけ」という言葉に嫌悪感を抱かれる先生もいらっしゃいますが、机間巡視をしていようが、「見守っている」と言葉を変えようが、「見ている」という行為自体に変わりはありません。
子ども達や学生の取り組みを注視していようが、中に入って指導を行わない限りは「見ている」だけです。

冒頭でもお話ししましたが、必要な指示や課題の提示などを行っていないにも関わらず、ただ「見ているだけ」というのは職務放棄となるでしょう。

しかし、先述したように、適切な役割が与えられていたり、課題が提示されている状況であれば、「見ているだけ」という状況は必然的に起こる状況であるといえます。

そのため、状況によっては「見ているだけ」という教員は悪ではないと個人的には思います。

何かしていないとそわそわする

私は校種が変わろうとも、この「見ているだけ」の状態を作り出そうと授業準備をするのですが、いざ、そのような状況になった時には、そわそわしてしまうきらいがあります。

やはり「教えている」という状況のほうが、教員として「何かをやっている感」が感じられますし、「見ているだけ」という状況になると「何かしないといけないのではないか」と感じてしまい、余計な口出しをしてしまうこともしばしばあります。

子ども達や学生たちが自主的に活動や課題に取り組んでいるのですから、質問などがない限り、会話に入りたいのをぐっとこらえ、「見ている」だけに徹するのですが、「見ているだけ」というのも、なかなかに難しいのだなと感じます。

基本的には教えることが好きで教員になっている方が多いのかなと思いますので、その「教える」という行為に制限をかけるというのは、教員という種族には酷な条件なのかもしれません。

今回は「見ているだけ」の教員についてお話ししました。

一点注意ですが、「見ているだけ」という状況を作り出すためには、それ相応の時間と準備が必要だと感じます。

小学生であれば、繰り返し役割をこなすことによって、その内容を覚えさせる必要がありますし、学級全体が上手く機能し始めるためには時間が必要となります。

大学生の授業であれば、学生が課題解決にどの程度時間がかかり、課題はいくつ程度用意する必要があるのか、グループワークの進め方はどうするのかなど、授業時間内に検討が上手く進むように内容を考える必要があります。

もちろん、「見ている」時間についても、ただ座ってじっとしているだけではなく、机間巡視をしたり、困っている様子があれば声をかけたりという配慮は必要でしょう。

重要なのは「出しゃばりすぎない」ということです。

大学の講義において「見ているだけ」というのはほぼ不可能であると思いますが、演習に関しては「見ているだけ」という状況を目指す余地があると思っています。
といいますか、私は常に目指しています。

賛否両論あるかと思いますが、ぜひ、本記事をご覧いただいた方のご意見も賜れたらと思います。

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卒論指導の時期

所属先にもよりますが、今年も卒論指導が佳境を迎えております。

近年は卒論の提出がない大学や卒業研究が卒業必修となっていない大学も増えておりますので、大学教員のみんながみんな卒論指導を行うというわけではないと思いますが、私の所属する大学は漏れることなく卒業研究が必修科目として存在しております。

後期が始まった当初は「まだまだ大丈夫」と、学生も私も考えているのですが、１１月ごろから先行きが見え始め、提出日が逆算できるようになると一気に焦りが押し寄せてきます。

１割～２割の学生はきちんと計画通りに進めるため、そのような学生がゼミの中に一人でもいてくれると助かるのですが、毎年そのような学生がゼミに来るかといえば、そうではありません。

もう１割～２割の学生は提出日までの計画を立てることができないため、教員の焦りとは裏腹に、全く焦ることがありません。その心臓が欲しいくらいです。

そして、残りの６割～８割の学生は、「まずい、まずい」といいながらも、なかなか作業を進めることができず、同級生と顔を合わせた際には毎回進捗状況を確認しあう、といった具合です。

学生のことだから、と割り切っていしまえばそこまで精神を病むことはないのかもしれませんが、ゼミとして受け持っている以上、何とかして書かせなければならない、という気になってしまいます。

ただ、毎年卒論の指導をしていて、毎回自分に言い聞かせることがあります。

それは「卒論は誰の論文だ？」ということです。

卒論はあくまで学生の論文

卒論を指導し始めた当初は、毎回の指導にも熱が入っており、体裁はもちろんのこと、内容にも深く関わっていました。

そのため、自分の時間は大幅に削ることとなり、正直大変ではありましたが、非常に質の高い卒論を提出させることができました（自分で言うのもなんですが・・・）。

ただ、毎年ゼミの人数も増え、指導が大変になっていく中、ふと「これは誰の論文なんだろう」という考えが浮かびました。

指導が大変でしたので、自分を守るために、楽な方向にいこうという思考が働いたのかもしれません。

しかし、改めて考えてみると、私は関わりすぎていました。

自分のものさしで卒論の指導をしていたため、学会誌や最低でも紀要レベルの論文に近づけようと指導をしていたのです。

そのため、学生が考えてきた文章でありながらも、最終的には私の書いた文章に変わっていき、内容についても学生が自ら考えた考察などは「考察のほんの一部」になってしまっていました。

そうなると、もう学生の論文ではなくなってしまいます。

このようなことから、現在では、最低限の体裁を整えるとともに、学生の言い回しや文章はそのままに、学生それぞれの色を出した論文指導をするよう心がけています。

正直なところ、指導もだいぶ楽に感じるようになりました。ただ、保身のために書いておくと、指導を放棄したわけではありません。これまでがちがちに指導してきた人間が急にスタイルを変えられるわけもなく、気を抜くとガミガミ指導してしまうこともあります。そのため、時々は「誰の論文を書いているのか」と自分に言い聞かせて、学生の文章と指導のバランスを保とうと努力している最中です。

指導スタイルは千差万別

卒論の指導スタイルというのは、本当に担当教員によると思います。

私のようにガミガミいうタイプもいれば、ほとんど学生に進め方を任せるタイプもいます。

また、私のタイプに近いのですが、文章を修正しすぎるがあまり、学生からすると、「一度出してしまえば、あとは先生が全部修正してくれる」というタイプの教員もいます。

分野によっても指導の仕方も変わりますので、本当に指導の仕方は千差万別だと思います。

ただ、卒論は「文章を書く」ということにフォーカスされがちですが、本質は「事象の追求」であり「研究」であると思いますので、考えさせることを中心に据えなければならないと思っています。

考えたことを表現するために「論文」という文章化作業があるのだと思います。

今回は卒論指導についてお話ししました。

卒論がないといいなあと考えたこともありますが、必修でないにしろ、「卒業研究」といった科目や、それに似た科目を担当するのであれば、結局同じことを学生にさせてしまいそうです。

卒業研究自体は苦ではなく、論文指導もあまり苦ではないことを考えると、なんだかんだで、研究というものが好きなのかもしれません。

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一部の大学生は提出期限が守れない

見出しの通りですが、一部の大学生は課題や提出物の期限を守ることができません。

私の勤務する大学では３分の１くらいの学生は提出期限を守ることができず、実習などの教職に関わる科目であっても期限を過ぎてから書類を提出してくる学生がいます。

「まあ、そんなもんだよね」と感じる方、「そんなにいるの？」と感じる方、感じ方はそれぞれだと思います。

私も大学生時代、全ての提出期限を守っていたかというとそうではありませんので、遅れて提出してくる学生の気持ちも分からなくはありません。人間ですので、うっかり忘れていたこともあるでしょう。

このような前置きをしておきながら、現在の教員としての立場から提出期限を守れない学生を見たときに、感じることがあります。

「ふざけるな」

という感情です。

教員としての言葉づかいではなく、言葉が悪くなってしまったことを謝罪いたします。
ただ、本心を言葉にしてお伝えすると、上記のようになります。

義務教育段階や高校までは許せたとしても、大人として認識される大学生では許されないことだと個人的には思っています。

当たり前のように提出期限を守らない学生

先述したように、提出期限を守らないのは一部の学生です。提出期限をしっかりと守ってくる学生のほうが大半といえます。

ただ、厄介なのは、提出期限を守らない学生は、当たり前のように期限を破り、繰り返し期限を守らないということです。

教育実習などの実習に関わる科目だとしても、お構いなしです。

念のため断っておきますが、これは障害等を持っている学生について話をしているわけではありません。

発達障害等の診断を受けていて、期限を守ろうと思っても守れない、といった特性を持っている学生を理解したうえで話をしています。

なぜ、彼ら、彼女らは期限を守らないのでしょうか。

期限に対する危機感の欠如

個人的な考えになりますが、期限を守れない学生というのは、期限に対する危機感が欠如しているのだと考えられます（当たり前ですね）。

もう少し踏み込むと、「規律」というものに触れてこなかった、もしくは、触れてくる経験が少なかったと考えられます（これも当たり前ですね）。

社会に出たら、期限を守らないということが組織にとってどれほど重大な損害を招くかということが嫌でもわかりますが、その場面にならないとわからないというのは、残念ということこの上ありません。

一刀両断

では、大学において提出期限を守らない学生に対して、教員はどのように指導をしたら良いのでしょうか。

厳しく、何度も催促をして提出させることができるのであれば、まだ救いがあります。

ただ、毎回催促をして、指導をしてということを繰り返していると、教員も人間ですので疲弊していきます。

教育畑を進んでこられた方は、そのような解決方法を続けられるかもしれませんが、少なくとも私は無理でした。

では、現在はどういう対応をとっているのかというと、「一刀両断」です。

心を無にし、期限を守れなかったら、対応しないということです。

課題であれば０点、実習関係であれば実習の中止、期末レポートであれば単位不認定といったように、静かに基準に沿った評価を下すということです。

多少催促はしますが、それでも出してこない学生に対し、こちらが働きかけるよりも、身をもって「期限を守らないと起こること」を体験してもらうしかないと思うのです。

大学においては、何度も催促をして単位をあげるよりも、最終的な教育的効果としては上記のように一刀両断するほうが効果的であると感じます。

ケースバイケースではありますが、「自分で気づかせる」しか、根本的に人を変えていくことは難しいと思うのです。

今回は半分愚痴であり、半分諦めのような記事になっていまいました。

小学生の時に忘れ物をして、「先生に怒られる、どうしよう」と焦っていた自分を思い出しますが、そのような危機感が、大人になったときの期限厳守などにつながっているのかもしれません。

大学生というのはある意味「無敵」の時期でもありますので、怖いものがない時期でもあります。

そんな中で教員が指導できることは、「自分で気づかせる」という環境を厳格に作ってあげることしかないのかもしれません。

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※大学教員公募についてお得な情報をまとめています。noteにて有料とはなりますが、３０本以上の記事が詰まっていますので、ご参考になれば幸いです。

大学教員公募対策～採用までの道～履歴書、教育研究業績書の書き方、面接、模擬授業など網羅的に解説!!

今回の記事はこれまでの大学教員公募に関する記事をまとめたものとなります。ほとんどの選考で求められる履歴書、志望理由書、教育研究業績書に関する情報はもちろん、面接や公募の分析などについても書いています。記事はnoteに書いているものが基となっ...

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2023.06.10

求められる採用者像は様々

最初に断っておきますが、大学教員公募において、求められる採用者像は様々です。そのため、「このような人であれば受かる」ということはお伝え出来ません。１００％受かることなど、自分自身が大学の理事長でもない限りあり得ません。

以前の記事でもお話ししていますが、大事なのはどのような人物が求められているのか、ということを分析するということです。そのうえで自分の業績や職歴と照らし合わせ、採用可能性を探ります。

https://note.com/embed/notes/nb74b8c70a03a

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自慢のようになってしまうかもしれませんが、きちんと分析をして、自分の立ち位置を見極めたうえで公募に応募した結果、私は今年度２つの非常勤に採用していただくことができました。

ガンガン応募することも大切なのですが、書類作成にかかる時間を考慮すると、ある程度の勝算を見越したうえで応募するに越したことはありません。

もちろん、常勤と非常勤では倍率も変わってきますので、全く同様というわけにはいきません。ただ、採用プロセスは基本的に同じ道をたどるため、noteにおける話の信頼性を高める一因にはなったのかなと思っています。

採用されるのは２パターン

上記をご理解いただいた上で、ある一定のラインを超えている候補者は、主に２つのうち、どちらかの理由で採用されることがほとんどです。

私の勤務校でも秋口は採用に関する審議が教授会で行われますが、その説明の際、どちらの役割として採用しようとしているのか、ということが採用予定の学部、学科の長から説明されます。

今年もほとんどが２つのパターンで採用されましたので、ご自身がどちらのパターンに当てはまるのか、また、どちらのパターンを強みにしていくのか、ということを参考にしてもらえたらと思います。

ここから先はnoteにて有料販売となっておりますので、申し訳ございませんが、ご購入後、ご覧いただけたらと思います。

大学教員公募～採用される２つのパターン～｜小学校教員から大学教員になるまで

今回は大学教員公募において、採用される２つのパターンについてお話ししたいと思います。 求められる採用者像は様々 最初に断っておきますが、大学教員公募において、求められる採用者像は様々です。そのため、「このような人であれば受かる」ということは...

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論文の執筆は義務ではない

前回の投稿から大変時間が経ってしまいましたが、なぜ、投稿に割く時間がなかったかというと、「論文の執筆」に追われていたからです。

知り合いの教員の中には、１年に７本の論文を筆頭著者として生み出す猛者もおりますので、私が投稿できなかったのは言い訳でしかないのですが、論文の執筆に時間がかかってしまう私にとっては、記事の投稿と論文の執筆は両立させることができませんでした。

今年は３本の論文執筆に関わりましたが、どれも共著者がいたため、下手な文章をテキトーに投稿することもできず、共著者の方々に恥をかかせないよう、気合を入れて書きました。
（１本が筆頭、残りの２本は分担ですが、最も苦手とする序論の部分を担当することとなったため、時間がかかってしまいました。）

話を見出しに戻しますが、大学教員として働いている以上、研究と教育が主な業務となります。
研究成果を発表する論文の執筆は、研究に関わる重要な仕事の一つと言えます。

ただ、この業務は「義務」ではありません。

簡単に言えば、終身雇用（テニュア）で採用されている以上、論文を書かなくとも、授業や学務分掌をこなしていればクビになることはありません。

ただ、おかしなことに論文執筆はもちろんのこと、研究自体を行わなくとも、クビにはならないのです。

もちろん、授業内容を教えるだけの知識や技能を持ち合わせていることは必要となりますが、大学教員の両翼ともいえる業務の片翼は義務ではないというのが実際です。

大学教員としての矜持

先述したように、研究は義務ではないため、実際に行わない教員も一定数います。

各大学のホームページを見て、教員の業績について調べてみると良いのですが、スカスカな教員もざらにいます。

大学のレベルにもよりますが、そのような教員でも「教授」という肩書がもらえてしまうというのが大学の世界です。

では、研究を行わなくても良いのか。

これは、私個人としては、大学教員としての矜持が許しません。

学位も修士しか持っておらず、特筆すべき業績も持っていない平凡な教員ではありますが、大学教員としての立場で働いている以上、研究を行わないというのは己の道徳に反します。

カッコつけているようですが、これは自信のなさの表れでもあると自己分析しています。

研究を行い、最低限の業績を積んでいなければ、大学教員としての立場が恥ずかしいと感じてしまうのです。

つまり、「大学の先生なんだから、頭いいんだよね？　何でも知っているんだよね？」と思われるのが怖いのです。

大学業界にいるとそのようなことは意識しないのですが、小学校教員という外から入ってきた外様からすれば、社会的に大学教員というのはそのようなイメージを持たれやすいと思うのです。

その時に、頭は良くなくとも、ある程度の業績を持っていなければ、人に何かを教えるという資格すらないと感じるのです。

そのため、中には「教授」という肩書欲しさにどんどん昇任していく同僚もいますが、私は昇任条件を満たしていたとしても、その肩書きに似合う実力が自分にはないと感じてしまうタイプなのです。

この不安を少しでも和らげるためには、業績を一つでも多く積み上げ、大学教員としての矜持を保つほかないのです。

考えすぎではありますが、私の中では毎年上記のような葛藤に苛まれ、最終的には自分を追い込んでいる、という状況に陥るわけです。

論文の投稿期日は秋がピーク

個人的な話が多くなってしまいましたが、論文の投稿には期日というものが存在します。

学会誌によっては、随時受付という学会誌もあるのですが、学内紀要などに投稿する場合は、基本的に期日が存在します。

その締切期日のピークとなるのが、だいたい秋となります。

学内紀要に関しては、大きく二つの期日が設定されており、まず、論文の投稿を行うかどうか、ということを確認するための「題目締め切り」というものがあります。

これは、論文の題目だけを提出し、「このような論文を書く予定です」ということを示すためのものです。

この論文題目を基に、刷り上がりは何ページくらいになりそうだ、という計画を業者と相談したりします。

その後、論文自体を提出する「投稿締切」というものがあります。

ここまでに論文が書きあがっていなければ、紀要には掲載することができません。

論部投稿が間に合わない場合の裏ワザとして、かけていない部分には「〇文字程度執筆予定」と書き、スペースをとっておいてもらうという技があります。

その後、掲載後の体裁を確認する「校正」という作業が業者との間で行われるのですが、その校正が終了するまでに書き上げるという裏ワザです。

ただ、この裏ワザは業者に迷惑をかけるだけでなく、学内の紀要編集委員などにも迷惑をかける場合があるため、期日通りに論文を仕上げておくことがよいというのは言うまでもありません。

１０月～１１月ごろに投稿締切を行うことで、年度内に紀要を発刊することができるため、多くの場合、秋ごろに執筆締切が設定されていることかと思います。

私の場合も、紀要やその他の投稿に関して、期日が秋口に集中してしまったがために、記事の投稿が止まってしまった次第でございます。

もっと計画的に進めていればよかったのですが、時間があればあるほど考えてしまうため、締切があることによって、ある意味「区切り」をつけることができるのだなと感じます。

今回は論文の執筆についてお話ししました。

内容としては私の近況報告のような形となってしまっていますので、学会誌への投稿や査読誌への投稿、紀要の投稿など、論文の執筆、投稿に関する記事については改めて書こうかと思います。

時間が空いてしまいましたが、引き続き、記事をお読みいただけますと幸いです。

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※大学教員公募についてお得な情報をまとめています。noteにて有料とはなりますが、３０本以上の記事が詰まっていますので、ご参考になれば幸いです。

大学教員公募対策～採用までの道～履歴書、教育研究業績書の書き方、面接、模擬授業など網羅的に解説!!

今回の記事はこれまでの大学教員公募に関する記事をまとめたものとなります。ほとんどの選考で求められる履歴書、志望理由書、教育研究業績書に関する情報はもちろん、面接や公募の分析などについても書いています。記事はnoteに書いているものが基となっ...

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2023.06.10

今年度2度目の採用

このように書くと嫌らしく感じるかもしれませんが、ありがたいことに、今年度2度目の非常勤講師の採用をいただきました。

今年度最初にいただいた採用については、以下の記事をご覧ください。

https://note.com/embed/notes/nf22a79c24367

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以前の採用は今年度、後期の採用でしたが、今回いただいた採用は次年度前期の採用となります。

そのため、今年度後期に行う科目と来年度も持たせてもらえるのであれば、次年度は前・後期ともに非常勤講師として働くことができます。

研究日がつぶれてしまいますが、お金を稼ぐということではこれ以上ない副業ですので、頑張ろうと思っています。

今回も前回の記録と同様の項目で書いていきたいと思います。

興味のある方は有料とはなりますが、いかのUPLから記事を購入後、ご覧ください。

大学教員公募〜勝利の記録②(非常勤講師)〜｜小学校教員から大学教員になるまで

今回は大学教員公募の採用にいたった経緯をお知らせしようと思います。 今年度2度目の採用 このように書くと嫌らしく感じるかもしれませんが、ありがたいことに、今年度2度目の非常勤講師の採用をいただきました。 今年度最初にいただいた採用については...

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真面目な学生

私が勤務する大学はお世辞にも学力が高い学生が集まっているとは言えず、偏差値も低いFラン大学と呼ばれる大学です。

偏差値ですべてを語ろうとは思いませんが、学生の学力が低いと感じるのは事実ですので、偏差値が低く、Fランと言われていても仕方がないと感じています。

そのような大学ではありますが、学生は比較的素直であり、それほど指導に困るということはありません。

なぜなら、本当に指導に困る学生は学校に来なくなり、いずれは大学を辞めていくことが多いからです。

大学に来て授業を受けている学生のなかにも指導が大変な学生はいますが、犯罪行為などを起こすわけではないため、提出物が出てこない等はかわいいものです。

そして、真面目な学生ももちろんいますので、真面目に授業を受けて学ぼうとする学生に対しては、こちらも全力で応えなくては、と発破をかけられるような気持ちにもなります。

ただ、一部頭を悩ませる学生が最近増えてきたなと感じることがあります。

それは、

「考えない学生」

です。

考えない学生

どのような学生かといいますと、基本的には真面目であり、授業への意欲も高い学生です。

ただし、自分で考えようとはしないのです。

何か自分にわからないことがあると、すぐに質問をして、自分で調べたり、解決しようとすることがないのです。

そのため、質問の内容も、「これは〇〇ですか」というwhatが多く、「なぜ、〇〇なのですか」というwhyがほぼありません。

質問をすることが悪いことではありません。

ただ、「質問の仕方」というのは重要だと思っていて、自分である程度調べて、解決を図ったけれども答えが出なかった場合に行うのが、大学における「質問」だと考えています。

ただ、個人的には化けの皮がはがれてしまう場面に必ず出くわすと考えています。

実際、私の大学にいる「真面目」な「何でも聞く」学生は、人当たりが良いため、ほとんどの授業で高評価を得るのですが、恐ろしく低い評価をつけられた授業がありました。

それは「教育実習」です。

教育実習では、基本的に指導教員がつくのですが、指導教員は通常の業務に加えて実習生を受け入れるため、実習生への対応はどうしても後回しになりがちです。

質問をする学生というのは、基本的には好意的に受け止められることが多いのですが、忙しい中で分かり切ったことまで質問されると、指導教員もたまったものではありません。

自分で考えないため、指示をされた以上のことはできず、「臨機応変」に対応するということは全くできません。

そのため、素直で真面目な学生ではあるものの、教育実習先からの評価では、下から2番目という評価が下されました。

考えさせる機会がますます必要となっていく

上記のような学生が最近どんどん増えてきたなと感じます。

レポートにしても、自分の考えを踏まえて書くように、と指示をしても、授業のメモになっている学生は珍しくありません。

chatGPTなどの生成系AIが開発されたことも手伝って、今後ますます考える機会が減っていくのだろうなと、個人的には感じています。

そのため、一教員としては「考えさせる機会」を与える環境を作らなければならないと思っています。

結局のところ、大人の言うことに従っていればよいというのは教員がいる学生までであって、社会に出たらそのような人間は評価されません。

指示に従うだけでも生きていくことはできるかもしれませんが、おそらく、大成はしないでしょう。

本人が大成を望んでおらず、自分で決めた道なのであれば、それでよいかもしれませんが、少なくとも学生であるうちに少しでも考える素養のようなものは身につけさせたいと思ってしまうのです。

教員というおせっかいな職業に就いているからそう思ってしまうのかもしれませんが、特に、大学という教育機関では「考える」ということが根幹になってくると思うのです。

まとまりませんが、今回は考えない学生についてお話ししました。

とても真面目な学生を見ると「なぜうちのようなＦラン大に来たんだろう」と感じることもあるのですが、細かく関わっていくと、今回のような考えない癖のようなものがついている場合があります。

その癖を見抜き、考えるとはどういうことなのか、ということを教えられたら、一人前の大学教員になれるのではないか、と勝手ながらに思っています。

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オープンキャンパスでの出来事

１８歳人口が減少に向かっている昨今、大学ではオープンキャンパスへの熱がさらに高まっております。

オープンキャンパスへの参加度が受験とどの程度関わっているかは定かではないのですが、たくさんの高校生に来てもらえることに越したことはないでしょう。

私の勤務している大学も、今夏は参加人数の制限を例年通りに戻し、昨年度と比べると大幅な参加者の増加となりました。

そんな今年度のオープンキャンパスで、ハッとさせられる出来事がありました。

ある日のオープンキャンパスで、学部、学科での全体説明が終わったのち、女子学生に個別質問をしたいと声をかけられ、私が対応することとなりました。

どのような点について質問があるのか聞いてみたところ、「起業を目指しているのだが、起業しながら大学で学ぶことができるか」という質問でした。

ケースバイケースではありますが、大学生で起業をしている方もいるため、やり方によっては可能だと回答をしました。

その次に、学費について質問をされました。

純粋にどのくらいの学費がかかるのか、という質問です。

パンフレットを提示しながら学費について説明をすると、矢継ぎ早に次のような質問がとんできました。

「この学費に見合う大学の強みは何ですか？」

正直、ドキッとしました。

それは純粋に、自分でも「何が強み何だろう」という疑問が頭をよぎったからです。

大学の強み（アピールポイント）を把握するということ

上記のような質問をされた後、う～んと考えながら、勤務校が掲げている二つの柱について説明をしました。

当たり障りのない回答になったかとは思いますが、その二つの強みが他の大学との差別化できる部分だと感じたからです。

ただ、その場では苦しい説明なったことは否めません。

その女子学生はその後、「その二つが強みなのですね」といった形で確認するように話をして、去っていきました。

大学の遣いか何かだったでしょうか。

オープンキャンパスで自分の大学の強みについて説明ができなかった私が１００％悪いのですが、上記のような質問をされたのは初めてだったため、非常に衝撃を受けました。

そして、その後改めて自分の大学の強みについて考えてみました。

よくよく考えてみると、正直、大学がアピールしているポイントというのは、他大学と重なっている部分が多いと感じます。

〇〇という資格がとれる、〇〇という免許がとれる、少人数指導が受けられるなど、他大学と大して変わらないポイントがアピールされています。

特に教育系大学であれば、複数免許を取得できるといったアピールがありますが、むしろ教育系の大学で一つの資格しかとれない大学を知りたいくらいです。

いろいろと考えてみた結果、やはり、苦し紛れに絞りだした回答に行き着くこととなったため、半分安心、半分皮肉といった感じとなりました。

高校生に言えること

上記のようなことがあり、オープンキャンパスにおける自分の対応を反省した私だったのですが、高校生に言えることとしては、進路を決める際、複数の大学のアピールポイントを明確にしたほうが良いということです。

そして、各大学が他大学と差別化している部分を比較しながら、自分の求めているポイントは何なのか、ということを認識することが重要です。

今回話題にした女子生徒のように、起業まで視野に入れている生徒は珍しいかもしれませんが、「大学の強み」を把握し、それらを比較することは大学進学を考えるうえで必須事項と言えるかもしれません。

ぜひ、他大学と同じようなありきたりのアピールポイントにつられることなく、その大学の差別化しているポイントを見極めたうえで進学先を選択してほしいと思います。

今回は大学の強みについて、私の体験を元にお話ししました。

私も高校生の頃から起業を考えるほど、自分の将来について考えていればよかったと思いました。

人生は後悔の連続ではありますが、先人の知恵を借りながら、納得のいく選択をしていきたいものです。

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大学教員公募対策～採用までの道～履歴書、教育研究業績書の書き方、面接、模擬授業など網羅的に解説!!

今回の記事はこれまでの大学教員公募に関する記事をまとめたものとなります。ほとんどの選考で求められる履歴書、志望理由書、教育研究業績書に関する情報はもちろん、面接や公募の分析などについても書いています。記事はnoteに書いているものが基となっ...

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2023.06.10

オンライン面談

コロナ禍を経て、大学教員公募にもオンライン面談が積極的に採用されるようになりました。

先日、私も非常勤講師の公募に応募し、何とか採用をいただけたのですが、その２次面接もオンラインでした。

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ちなみに、今の職場の２次面接もオンライン面接でした（最終面接は対面でした）。

オンライン面接はコロナが落ち着いたとしても、今後、積極的に採用されていく方法かと思いますので、今回はオンライン面接で重要だと感じた点についてお話ししていきたいと思います。

ここからの内容は有料となりますので、申し訳ありませんが、以下のURLから記事をご購入後、お読みいただけたらと思います。

大学教員公募～オンライン面談時の心得～｜小学校教員から大学教員になるまで

今回は大学教員公募におけるオンライン面談時の心得についてお話ししたいと思います。 オンライン面談 コロナ禍を経て、大学教員公募にもオンライン面談が積極的に採用されるようになりました。 先日、私も非常勤講師の公募に応募し、何とか採用をいただけ...

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学級経営と体育

小学校の中でも体育に力を入れている学校であれば、この「学級経営と体育」というキャッチフレーズを少なからず使っていることが多いと感じます。

そして、私もその関係は密接であると感じる一人です。

小学校教員は基本的に全教科を教えなければならないのですが、全教科の中でも極めて特殊といえる教科の一つが「体育」です。

体育は得手不得手が教員の中でも分かれやすく、体育の授業が大得意という方もいれば、教員自身が運動が苦手ということもあり、授業も苦手という方もいます。

もちろん、体育の授業の進め方が学級経営に直結するということではありませんが、体育の授業を上手に進めることができれば、学級経営にもその影響はみられると考えられます。

その理由についてお話していきたいと思います。

体育は特殊な教科

繰り返しにはなりますが、体育は全教科の中でも特殊な教科といえます。

まず、児童が机に座ってじっとしていません。

そのため、子どもたちが動いていることを前提で授業が進みます。

これが授業にどう影響を及ぼすかというと、

①児童の行動管理が必要となる。

②常に安全管理を行う必要がある。

というように、教室で行う授業に加えて大きく二つの業務が追加されます。

この二つの業務が追加されることによって、教室での授業よりも難易度が上がるのですが、その分、体育の授業を上手に管理することができるようになれば、教室における授業はもちろん、学級経営にも好影響を与えると考えられます。

①児童の行動管理が必要となる

行動管理というとわかりづらいかもしれませんが、体育の授業では集合、散開といった動きはもちろんのこと、順番に並んだり、一緒に運動をしたりといった規律に則った動きが出てきます。

教室とは違い子どもたちは動きますので、その行動を管理しつつ、的確な指示で十分な運動量を確保することが理想です。

細かいことにはなりますが、集合というのは極力少ないほうが良いと言われます。

授業を通して3回程度で済ませられれば非常に的確な指示が出せているのだと思われます。

体育の授業に慣れていない方は何度も子ども達を集め、指示を出し、散開させるということを繰り返しますが、授業時間は限られていますので、指示は最小限に抑えるべきなのです。

集合、散開については小技の一つとなりますが、学級経営が上手くいってない場合、このような指示も通りづらいため、子ども達の行動管理が難しくなります。

ただ、逆を言えば、体育での行動管理が上手くできれば、基本的に座っている教室での行動管理はしやすくなります。

もちろん、教室には教室における行動管理の難しさがありますが、難易度としては子ども達がそれぞれ動く体育よりかは易しくなるかと思います。

②常に安全管理を行う必要がある

行動管理と重なりますが、体育の授業では指示を出し、散開した後も気を抜くことはできません。

子ども達は常に動いていますので、動いているということは、少なからずケガをする可能性があるということです。

そのため、事前の環境設定もさることながら、危険な動き、間違った道具の使い方をしていないかなど、目を光らせておく必要があります。

これは、体育のフィールドが広くなれば広くなるほど難しくなりますので、ベースボール型やアスレチックを使ったローテーション遊びなどは安全管理が難しくなります。

この安全管理に気を配りながら事業内容を的確に進めることができるようになれば、学級経営に関しても広い視野で物事を捉えることができるようになると感じます。

今回は学級経営と体育についてお話ししました。

学級経営も体育も、根底にあるのは子ども達との信頼関係になりますので、日々の関わりが最重要であることは間違いありません。

ただ、学級経営を改善する一つの手立てとして、体育に焦点を絞り、授業運営を見直してみる、というのは効果的だと個人的には考えていますので、学級経営が上手くいかないけれど、何から改善すれば良いのかわからない、という方は、体育の授業運営を見直してみてはいかがでしょうか？

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※有料にはなりますが、科研費取得に関する記事はこちらをご参照ください。

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効率が上がる

科研費が使えるようになって最も恩恵を受けているのが作業の効率化についてです。

私は文系ですので、理系のように試薬や実験動物、専用機器などを買うわけではありませんが、最低限の周辺機器（パソコン、モニター、キーボードなど）をそろえました。

これまでは学内研究費で上手くやりくりしながら研究を進めていたのですが、パソコンやモニターなどを買いそろえるというのは自腹を切らない限りできませんでした。
（学内研究費も年々カットされていますので、学会の年会費などに使ったら、手元に残るのはほんのわずかです。）

しかし今回、科研費を使えるようになったことで、考えもしなかった高額なパソコンやモニターにも手が届くようになりました。

大学から支給されているパソコンにも不満はないのですが、やはり、自分が望むパソコンやモニターが揃うことで、研究効率がはるかに上がったと感じます。

具体的に話をすると、モニターを50インチの大型モニターに変え、パソコンもゲーミングPCへと変えました。

PCの処理速度もさることながら、モニターが大型化したことで作業効率が上がったと感じます。

光が強いため長時間の使用はあまりお勧めできませんが、大型モニターだとワードやエクセルといったファイルも同時に３～４つ開くことができ、同一モニターで確認することができるため、デュアルモニターのように頭を左右に動かさなければならないということもありません。

高い買い物ではありましたが、研究作業の効率化には間違いなくつながっています。

精神的余裕が生まれる

これは研究に限ったことではありませんが、研究を進めるうえで金銭的な余裕があると精神的にも余裕が生まれます。

研究が煮詰まってくると、研究方法の変更を模索したり、研究そのものの変更を余儀なくされたりするのですが、その際に、金銭的余裕があると、研究計画にも余裕が生まれます。

どういうことかというと、これがないからこの方法はダメだ、この方法だと予算が足りない、といった心配が大幅に減るということです。

科研費を申請する際に研究計画は提出するのですが、その計画通りに行くことは少ないと聞きます。

そのような場合でも、科研費を柔軟に使うことで、研究の質を下げることなく研究を進めることができます。

うかうかしていられない

科研費を取得した以上、研究を進めなければなりません。

これは良くも悪くも、自分のペースではなく、確実に毎年研究の進捗を報告しなければならないため、半強制的に研究を進めなければなりません。

「来年でいいか」などと考えて研究を後回しにするということができなくなりますので、怠慢な私にとっては良い抑止力になっているのですが、プレッシャーになっていないかというと、それは嘘になります。

税金を使って研究を行っている以上、何かしらの成果を出すのが定めですが、研究は必ず成果が出るというものではないため、可能な限り有用に使いたいとは思っています。

日々の研究のプレッシャーもそうなのですが、科研費の申請書を免除される期間も、意外と少ないと感じます。

私は３年間の研究で科研費を取得したのですが、３年間の研究であれば、申請書を書かなくてよい期間は２年となり、再び科研費を取得するためには、３年目には新たな申請書を書かなくてはならないのです。

２年間免除されるだけでもありがたいのですが、うかうかしれいられないという気持ちもあります。

計画を基に、常に先を見ながら研究を進めなければならないと感じる日々です。

経費執行の厳格さ

これは大学にもよるのかもしれませんが、やはり、科研費の執行は厳格に行われます。

通常の学内研究費と違い、購入したもの全てが検収の対象となるため、毎回事務を通してチェックしてもらわなければなりません。

また、１０万を超える高額備品の購入となると、事前に相談が必要となります。

うちの大学は上記のように進むのですが、経費執行の方法は大学によって異なるかと思います。

もちろん、その根底には科研費の使用マニュアルがありますので、それに基づいたうえで、大学が正しい経費の執行かどうかをチェックするわけです。

今回、私はパソコンやモニターなどを買ったのですが、研究に関係するものでさえ、購入しても大丈夫か不安に感じた部分もあります（個人の性格によると思います）。

そのため、私の場合は科研費を使った経費執行については毎回事務方に相談し、その執行が可能かどうか判断してもらってから購入に踏み切っています。

そこまでやる必要はないかもしれませんが、万が一、不正が疑われるような執行があった場合、責任をとるのは研究者となりますので、石橋をたたいて渡るに越したことはないと思っています。

今回は科研費の執行についてお話ししてみました。

ネガティブなことも書きましたが、総じて、非常にありがたく使わせてもらっています。

あくまで研究を進めるうえで備品などは購入していますが、普段の大学業務においてもフル活用しています。

私は９回目の挑戦でようやく採択してもらいましたが、他の先生方も口をそろえて言うのは

「出し続けること」

が最も重要だということです。

単発で終わらないよう、採択された後こそ気を引き締めたいものです。

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実務家教員としての有利な経験

これまでも小学校教員から大学教員を目指す方法などを書いていきましたが、今回はより具体的な経験についてお話していきます。

過去の記事をご覧になっていない方は、ご参考まで。

https://note.com/embed/notes/n7b9eae1ad3c6

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https://note.com/embed/notes/nb03ef14bac5e

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https://note.com/embed/notes/nfcce826b2987

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これから紹介する業務は大学教員を目指すうえで有利になることは間違いないのですが、正直、通常業務と並行して行うのが大変なものもあります。

ただ、苦労した分、間違いなく実績として蓄積されますので、大学教員を目指されている方は、ぜひ、取り組むことを検討してみてください。

①教育実習生の受け入れ

小学校に限らず、教員を続けていると教育実習生を受け入れる機会が訪れます。

学校や年にもよるのですが、どのような学校でも（僻地などを除く）数年に一度は実習生受け入れの依頼があります。

大学の付属校などで勤務されている場合、毎年ほぼ確実に教育実習生を受け入れることとなるため、実習生の受け入れも通常業務としてみなされているかもしれません。

実習生の受け入れは、大学の付属校などでない限り、基本的にはある程度の年数を経たのちに任される場合が多いと思うのですが、学校の規模によっては、若手にもその機会が回ってくることがあります。

正直なところ、実習生の受け入れというのは大変です。

通常の業務に加え、毎日の日誌の添削、実習生のスケジュール管理、研究授業への参加、助言など、２週間から１か月程度、激務が続くこととなります。

実習生が来てくれることによって負担が軽減されることもありますが、日誌の指導や指導案の添削などは通常業務に追加となるわけですので、業務量が増えることがほとんどです。

ただ、この実習生の受け入れというのは、大学教員公募においては有利なポイントとして働きます。

多くの大学が公募の際に使用する、文科省の教育研究業績書（様式第４号）というものがあります。

これは様式に違いはあれど、どのような公募においても必須となる書類ですので、提出がない大学というのは基本的にありません。

その項目の一つに「実務の経験を有する者についての特記事項」といものがあります。

この項目に関しては、人によっては空欄となってしまう方も多いのですが、実習生の受け入れはこの欄に記載することができます。

正直、大変ではあるのですが、確実に他の方と差をつけるポイントの一つとはなりますので、もし実習生の受け入れを打診された際には、ぜひ引き受けてもらいたいです。

②公開研究会への参加

学校によっては毎年「公開研究会」というものを実施している学校があります。

私の勤務していた学校も毎年、公開研究会を開いていたのですが、大学教員公募に応募する際、この経験は有利なポイントの一つとして働きました。

公開研究会については各自お調べいただけたら幸いなのですが、簡単に言えば、その学校が行っている研究、教育について外部に発表する機会と思ってい頂けたらと思います。

学校という場所は、基本的に教育方針を定めており、その教育方針に合わせて力を入れる分野、教科というものが出てきます。

その教科の授業における学校独自の取り組みや新しい授業方法などを検討し、外部に発表する機会が公開研究会というわけです。

授業を参観してもらった後には、参加者との意見交換会もあり、公開研究会当日は１日研究会で潰れます。

もし、公開研究会を行っている学校に赴任した場合、大学教員を目指している方にとっては「ラッキー」といえるかもしれません。

公開研究会は規模に関係なく、先ほど紹介した教育実習生の受け入れと同様、教育研究業績書の「実務の経験を有する者についての特記事項」に記載することができます。

そのため、毎年公開研究会を行っている学校であれば、他の学校とは違い大変忙しくなるものの、毎年、知らず知らずのうちに大学教員こぶにおける加点ポイントが溜まっていっているということになるのです。

また、公開研究会で行った実践というのは外部に向けたものになりますので、通常の授業より洗練されたものになります。

そのため、その実践を学会などの「実践研究」として報告することもできます。

もちろん、論文を書く時間が必要となりますが、自動的に実践研究のネタが蓄積されていきますので、公開授業を論文として残しておけば、さらに大学教員公募において有利となります。

研究校に配属された皆さんは本当に激務の中働いていらっしゃるかと思いますが、大学教員公募という視点から見ると、その経験は決して無駄にはなりません。

③研究会における代表授業者

自治体によっては、「教育研究日」というものが設けられている自治体があります。

これは、月に１回、決められた日にちを午前授業として、午後は自治体内の教員が集まって研究を行うというものです。

これは採用試験を受けた自治体によるため、すべての自治体で行われているわけではありませんが、実施されている自治体で採用された場合、「義務」となり、必ず参加することとなります。

私が勤務していた自治体では、毎年、興味のある教科の希望が聞かれ、その教科に興味のある方で研究グループを組み、１年間をかけて授業研究を行っていきます。

自治体内の先生が集まりますので、教科によっては１００名を超える教科もあります。

そして、各教科の研究グループでは、十中八九、研究授業が行われ、その授業に関して検討をしていくという流れになります。

その際、研究授業を行う人が「代表授業者」となるわけです。

この代表授業者は１名だけでなく、各学年ごとに設定されたり、教科内の分野（例：理科であれば、化学、生物、物理など）ごとに代表者を決めたりすることがありますので、人数に関しては研究グループによります。

この代表研究者は、正直、誰もやりたがらないため、立候補すれば競合することなく決まることがほとんどです（私の自治体ではそうでした）。

そのため、教育研究日が設けられている自治体でお勤めの方は、この機会を利用して実績を積むことをお勧めします。

この実績も上記の公開研究会における授業経験と同様、教育研究業績書の「実務の経験を有する者についての特記事項」に記載することができます。

また、研究授業を行いますので、公開研究会と同様に、論文に書くためのネタにもなります。

自治体内の教員から袋叩きにされる可能性はあるため、非常に気が引けるのですが、大学教員公募に関係なく、いち教員としての実力が上がることは間違いないため、大変ながらも飛び込んでほしいと思います。

※学内研修会の講師

教育研究業績書の「実務の経験を有する者についての特記事項」については、「学内研修における講師」というのが記載できる可能性もあります。

ただ、正直なところ、外部に向けて行った実績ではないため、上記の公開研究会や代表研究者に比べると弱くなってしまいます。

公務文章で何かしらの主任となっている場合、学内研修を行うこともあるのですが、それはあまりポイントにならないと考えたほうがよいでしょう。

もちろん、記載するのは自由ですので、書けるだけ書くということは大事なのですが、印象としては薄くなってしまうという個人的な感想です。

今回は小学校教員が大学教員を目指すうえで有利となる業務についてお話ししました。

自治体や学校によっては上記のような機会がないかもしれませんが、基本的には外部向けの授業などは教育研究業績書に記載することができます。

ただ、どれも大変であり、上記の例が重なっていた場合は想像を絶する忙しさが予想されます。

私は公開研究会と自治体の代表研究者に選ばれたのが同年であったため、その年の記憶はあまりありません。

ただ、その経験が今の職にもつながっていると考えると、やはり無駄ではなかったなと思えます。

大変な時はそのありがたみが全く分かりませんが、振り返ると自分にとってかけがえのない糧となっているのかもしれません。

小学校以外の校種の先生方にも当てはまるかもしれませんので、よかったらご参考にしてください。

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※大学教員公募についてお得な情報をまとめています。noteにて有料とはなりますが、３０本以上の記事が詰まっていますので、ご参考になれば幸いです。

大学教員公募対策～採用までの道～履歴書、教育研究業績書の書き方、面接、模擬授業など網羅的に解説!!

今回の記事はこれまでの大学教員公募に関する記事をまとめたものとなります。ほとんどの選考で求められる履歴書、志望理由書、教育研究業績書に関する情報はもちろん、面接や公募の分析などについても書いています。記事はnoteに書いているものが基となっ...

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2023.06.10

公募に恋愛・結婚は影響するのか

公募と恋愛・結婚というと、一見関係がなさそうに感じるかもしれませんが、個人的には大ありだと思っています。

もちろん、人によってその影響は様々で、全く影響を受けない人もいるかもしれませんが、パートナーのいる多くの方が少なからず影響を受けると考えています。

私自身、現在は結婚していますが、小学校教員時代からパートナーがおりましたので（現在の妻です）、どのように影響を与えるのか、所感を書いていきたいと思います。

①応募地域への影響

まず、パートナーがいて第一に影響を受けるのが、応募地域に関する問題でしょう。

お付き合いの形は様々ではありますが、多くの場合、お互いができるだけ会いやすい距離にいることが望まれると思います。

遠距離大歓迎、という方は別ですが、いずれは結婚を考えているという方であれば、応募地域はパートナーとのことも考えて決定する必要があります。

そうなると、必然的に応募できる地域が限られてきますので、応募できる大学数も限られてくるということになります。

ネガティブな意見とはなりますが、全国どこへでも行ける人と、応募地域が限られる人とでは、やはり採用確率も変わってきてしまうのが実際です。

②待遇面への影響

次に、待遇面への影響が考えられます。

どういうことかというと、すでに結婚している方、もうすぐ結婚しそうな方にとっては、自分の収入が柱となる可能性があります（特に男性）。

そのため、あまりにもひどい待遇の公募はパスする必要が出てきます。

これが独身であり、特にパートナーがいない場合だと、多少待遇が悪かったとしても、専任教員としての教歴がついたり、逆に研究環境は良かったりするかもしれませんので、飛び込むことができます。

ただ、自分の収入が柱となる場合だと、やはり待遇面は無視できない場合があります。

共働きで相手の方にも理解があればよいのですが、「大学教員」というだけで高収入というイメージを持たれている場合、注意が必要です。

少なくとも、待遇面が悪い場合、働き方に関しても期待はできませんので、「どんな環境、待遇であれ、とにかく大学教員になって、経験を積む」ということがしにくくなる可能性が出てきます。

③業績面への影響

これは本当に人によるかもしれませんが、業績の蓄積にも影響を与える可能性があります。

公募というのは、基本的に業績の蓄積で決まるところがありますので、公募に出す時点である程度採否が決まっている部分があります。

そのため、日ごろの業績の蓄積が大きな意味を持つことになります。

パートナーがいると切磋琢磨し、研究業績の蓄積にも好影響を与える人、一方、パートナーとの付き合いに時間を割きすぎ、研究が全く進まない人など、本当に様々です。

研究機関や高等教育機関ですでに働いており、そこから公募で別の大学に異動を望んでいるのであれば、それほど影響はないかもしれません。

ただ、小学校教員などをしながら業績を積む必要がある場合、基本的に休日を割くことが多くなるため、パートナーの理解が必要となります。

公募に出す時点での職種にもよるかもしれませんが、大学教員公募に挑戦していること、そのために業績の蓄積が必要なことを理解してもらうためにも、きちんと話をしておくと良いかもしれません。

今回は大学教員公募に与える恋愛・結婚の影響についてお話ししました。

ネガティブな内容になってしまいましたが、将来、家庭をもつことを考えている方にとっては、どこかのタイミングで乗り越えなければならない壁となります。

私個人としては、できるだけ若いうちに多少の無茶を覚悟で業績の蓄積をしておき、家庭を意識し始めたタイミングでそれぞれのライフスタイルに合わせて研究、業務に励むということが理想かと思います。

繰り返しにはなりますが、私自身も小学校教員、短大教員、大学教員と、全てのライフステージで今の妻と一緒に過ごしてきました。

業績の蓄積が難しい場面もありましたが、逆に妻のおかげで頑張れたこともたくさんあります。

やはり、「人生」という視点で考えたときには、家庭を持ちたかったため、現在はもちろん、これまでの選択に後悔は一切ありません。

全国を飛び回ってきましたが、その都度、妻とは話し合いをして理解をしてもらってきました。

パートナーとの関係が公募に影響を与える方は、じっくりと話し合い、そのうえで公募への応募をお勧めします。

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９月卒業とは

９月卒業についてご存じない方のために説明をしておくと、大学には通常の卒業（３月）のほかに、９月にも卒業ができるシステムが備わっています。

基本的に前期、後期という２つの学期に分かれる大学ですが、前期終了後に卒業をするということです。

ただ、これは決して優秀な学生がとる方法ではなく、留年した学生を中心に、４年間では卒業できなかった学生が対象となる措置です。

これは、前期に開講される科目をすべて取り終えていた場合、卒業式が３月にしか開催されないと、何もない後期を過ごすこととなってしまうため、前期終了後にも卒業を認める特別措置がとられるわけです。

基本的に本人の怠慢

９月卒業を選択する学生は、批判を恐れずに言いますと「怠慢な学生」がほとんどです。

留学に行っていたがために卒業時期がずれた、何かしらの病気を患っていたがために卒業時期がずれた、という正当な理由がある学生も稀にいますが、多くの場合、怠慢による単位不足によって留年が決まった学生がほとんどです。

そのため、９月卒業生に対する目は決して良いものではないことが多いのが実際です。

その他大勢は３月に卒業していくわけですので、それに併せて卒業できないということで、同情を買うこともあるのですが、その学生の４年間を見ていると、ほとんどの場合、同情といった感情は全く湧かないことのほうが多いものです。

９月卒業生に対する心情

今期、私のゼミ生にも９月卒業となった学生がいました。

理由は例によって例のごとく、怠慢による単位不足によって留年が確定し、前期に単位が揃ったため、卒業が可能になったというわけです。

今回、９月卒業時に感じた自らの心情として、真っ先に出てきたものとしては「ようやく出てくれる」という感情でした。

このようなことを書くと批判が巻き起こりそうですが、教員も人間であり、少なくとも私は聖人君子ではありません。

留年生をゼミに抱えるということは、通常のゼミ生に加えて指導対象が増えるということであり、それが正当な理由ならまだしも、本人の怠慢が理由で留年したとあっては、こちらとしても指導のモチベーションは低くなります。

とはいえ、きちんと課題を課し、それに対する評価を行わなければなりませんので、心を無にして対応しました。

時々、勘違いする学生がいて困るのですが、「長い間大学にいた自分がいなくなるのは寂しいのではないか」などと聞いてくることがあります。

私個人の意見ですが、全くそんなことはありません。

むしろ、早く出て行ってくれと毎授業思っています。

我々には留年生をさらに引き留める理由など微塵もないからです。

早く卒業させることが我々の責務だとも思っています。

義務教育段階であれば、また違った心情が感じられるのかもしれませんが、大学生というのはほとんど大人です。

残酷かもしれませんが、社会に出て行ってくれることのほうがよほど嬉しいです。

今回は愚痴のようになってしまいましたが、９月卒業生に対する心情に関して書いてみました。

もし、この記事を見ている留年生がいるのであれば、教員が望んでいることは、「一刻も早く大学を卒業すること」だということをお伝えしたいと思います。

何かしらの理由があって留年したのなら話は別ですが、そうでない場合、自分に喝を入れて、卒業を勝ち取ってください。

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※大学教員公募についてお得な情報をまとめています。noteにて有料とはなりますが、３０本以上の記事が詰まっていますので、ご参考になれば幸いです。

大学教員公募対策～採用までの道～履歴書、教育研究業績書の書き方、面接、模擬授業など網羅的に解説!!

今回の記事はこれまでの大学教員公募に関する記事をまとめたものとなります。ほとんどの選考で求められる履歴書、志望理由書、教育研究業績書に関する情報はもちろん、面接や公募の分析などについても書いています。記事はnoteに書いているものが基となっ...

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2023.06.10

公募情報を蓄積するメリット

私は公募戦線に参戦してから、基本的に全ての公募書類をデータとして保存しています。

最近ではデータで入力をして、それを印刷して郵送するという形が一般的ですので、データを保存しておくということは何も珍しいことではないかと思います。

むしろ、毎回作成したデータを消している方のほうが珍しいのではないでしょうか。

①使いまわしができる

公募データを蓄積しておくと、似たような様式での公募が出た際、使いまわしをすることができます。

使いまわしという言葉を使うと、いかにも禁忌を犯しているような印象を受けるかもしれませんが、公募において使いまわしは必要です。

というよりも、履歴書などの経歴や研究業績に関しては、和暦や西暦などの書き方が違うことはあれど、内容は変わらないため、毎回手打ちで記入しようが、使いまわしでコピー＆ペーストしようが、何も変わらないからです。

それであれば、効率的に作業が進む使いまわしをしたほうが圧倒的に作成時間を短縮することができます。

声を大にして言うことでもありませんが、使いまわしても変わらないものであれば、どんどん使いまわしをして良いと個人的には思います。
※当たり前ですが、論文やレポート作成などにおける使いまわしやコピー＆ペーストは大罪です。

②精神衛生的に楽になる（ことがある）

①では自分の応募した公募データを蓄積することについてお話ししましたが、「公募の概要」まで蓄積しておくことをお勧めします。

私は、自分が応募できそうな公募が出た際、まず最初に概要をコピーします。

コピーの仕方は何でも構わないのですが、私の場合はjrecinの公募情報ページを全選択して、Wordに貼り付けています。

綺麗に整理したほうが良いのかもしれませんが、整理に時間をかけていたら本末転倒であり、情報が読み取れたら十分ですので、貼り付けるだけにしています。

こうすることで、掲載期間後に公募期間を見返したり、公募の細かい条件などを確認しなおしたりすることができます。

私が一番活用していたのは、締切期日です。

公募戦線にいらっしゃる方なら共感していただけるかと思いますが、応募した公募の締切期日はいつだったのか、ということが気になってしまうのです。

応募したら忘れるというのが鉄則ですが、締切期日が分からなくなってしまうと、今日は締切から何日たったのか、まだ期待しても大丈夫なのか、ということで精神衛生上よろしくないことがありました。

そのため、締切期日を含めた公募情報をコピーしておくことで、ネット上の掲載がなくなった後も確認することができます。

また、稀にですが、数年空いてから同じ分野の公募が同じ大学から出されることがあります。

そうなったときに、以前の公募と比較し、どの点が同じなのか、異なっているのかということの分析に使うことができ、「こういう人物を求めているのか」という公募の意図を読み取ることにもつながります。

意外と活用できることが多いため、個人的には公募の概要をコピーしておくとはお勧めします。

※写真はデータで保存しておく

番外編になりますが、公募に使用する写真はデータで保存しておくことをお勧めします。

本気で公募戦線に繰り出す場合、数十校に公募を出すこともありますので、頻繁に証明写真を撮るのも意外と億劫になるものです。

そのため、１枚データで写真を保存しておき、必要に応じて自宅、職場またはコンビニなどで印刷して公募書類に活用すると良いかと思います。

写真屋に行けば間違いないのですが、最近では証明写真機などでもスマートフォンにデータを送ることができるようですので、そのようなデータを活用しても良いかと思います（よほど外見が変わらない限り、少なくとも半年は同じ写真で使いまわせると思います。）

今回は短いですが、公募情報の蓄積についてお話ししました。

以前、私の戦歴という記事を投稿しています。

https://note.com/embed/notes/n654afb5a256c

note.com

この記事が投稿できたのも、これまでの公募情報の蓄積があったからです。

公募情報が蓄積されないことが一番なのですが、これまで公募情報を保存してこなかったという方は、概要を含めた保存をお勧めします。

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※大学教員公募についてお得な情報をまとめています。noteにて有料とはなりますが、３０本以上の記事が詰まっていますので、ご参考になれば幸いです。

大学教員公募対策～採用までの道～履歴書、教育研究業績書の書き方、面接、模擬授業など網羅的に解説!!

今回の記事はこれまでの大学教員公募に関する記事をまとめたものとなります。ほとんどの選考で求められる履歴書、志望理由書、教育研究業績書に関する情報はもちろん、面接や公募の分析などについても書いています。記事はnoteに書いているものが基となっ...

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2023.06.10

採用内定後の手続き

大学教員公募に応募した後、書類審査、２次面接等の審査を経て、無事に採用されると、年度内に様々な手続きが進められます。

着任後に行う手続きもあるのですが、着任前に行う手続きも意外と多いことがありますので、今回は着任前に行う手続きについてお話ししたいと思います。

提出書類

採用が決まったら、まず、基本的には採用内定通知書が届きます。

この書類が届くと、「採用されたんだな」という実感がわきます。

内定通知書の様式は様々ですが、基本的には、内定通知書とともに今後の手続きの進め方について書かれた書類などが入っていることが多いのではないかと思います。
（メール等でやり取りをする場合は、内定通知書だけということもあります。）

大学によって手続きは変わりますが、一般的な書類や手続きの進め方というのは大きく変わりませんので、まずは必要となる書類についてみていきましょう。

・健康診断書
・待遇に関する説明
・通勤経路について
・研究室備品について
・シラバス

ほかにも細かい提出書類があるかもしれませんが、基本的にはこのようなところでしょうか。

これらの書類について細かく説明していきたいと思います。

①健康診断書

大学教員に限らず、新しい職に就く際には健康診断書の提出が求められることがほとんどです。

そして、多くの場合、６か月以内、３か月以内という期日内に行った健康診断書の結果が必要となりますので、年度当初に行っていた社内や学内の健康診断結果などは使えないことがあります。

そのため、着任前に改めて健康診断に行くということを想定していたほうが良いかと思います。

求められる検査項目は一般的な項目と変わりないことがほとんどかと思いますが、胸部エックス線なども必要となることから、簡易的なものではなく、きちんと医療機関で受診する必要があります。

②待遇に関する説明

内定通知書が送られてから、まず先方から説明されるのが「待遇」についてです。

大学における諸手当の額や自分の給与（号棒など）についての説明がされます。

私の場合、短大に採用されたときは内定通知書に給与が記載してあり、４大に採用されたときは改めて諸手当を含めた給与表がメールにて送られてきました。

そして、待遇に関する説明を書面またはメール等で受けた後、給与支払いについての書類を提出することとなります。

つまり、給与の振込口座についての書類ということです。

大学によっては提携している銀行があり、新しく口座開設を求められることや、一部利用できない銀行があるため、先方の指示に従って給与振込先の口座を記入することとなります。

（現在は減っているようですが、ゆうちょ銀行などは給与の振込先として認められない場合が未だにあります。）

③通勤経路について

続いて、通勤手当を計算するための通勤経路に関する書類を提出する必要があります。

もちろん、新しい家が決まっていない方もいるため、多くの場合はぎりぎりの提出、または着任後に提出することとなります。

この際、自分の住まいの形態（賃貸、持ち家など）についても記載することとなりますので、住居手当などの申請も併せて行うこととなります。

通勤は大都市と地方では大きく異なり、大都市では通勤に電車を使うことが多いため、通勤に必要な「定期分」を支給することがあります。

一方、地方では通勤に車を使うことがほとんどですので、通勤距離を測定し、その距離の走行にかかる一般的なガソリン代を計算して、通勤手当を算出することが多いかと思います。

私は小学校教員の時に自転車で通勤していたのですが、それでも毎月２０００円は支給されました。

大学でも自転車通勤に対して通勤手当を出してくれることがありますので、気になる場合は相談してみましょう。

④研究室備品について

これも大学によるかもしれませんが、大学では基本的に「研究室」が与えられます。

そのため、研究に必要なパソコン、プリンタ、机などの最低限の備品は大学から支給されます。

その際、ほかに必要な備品があれば、大学には寄りますが、要望を出すことができます。

例えば、ホワイトボードや追加の机、椅子など、授業や研究に必要だと思われる備品については準備してくれます。

ただ、冷蔵庫や電子レンジ、ごみ箱などは各自で準備する必要がありますので、生活備品については申請することができません。
（ときどき、前任者が使っていたレンジや冷蔵庫をそのままもらえることもあります。）

⑤シラバスの作成

大学ならではの準備となりますが、担当授業のシラバスを事前に作成する必要があります。

これは年末から年始にかけて作成が始まることが多く、年明け以降に採用が決まった方は急ピッチで作り上げる必要があります。

これも大学にはよりますが、授業内容はもちろん、予習、復習の内容、時間、評価の方法など、細かく記載する必要がありますので、担当科目が多い方の場合、大変な作業となります。（近年、文科省からの細かい指摘もありますので、シラバス作成がますます大変になっています。）

大学から大学へと移る方は授業のベースがありますが、大学以外の校種、職種から移られる方は、1から作らなければならないため、さらに大変です。

また、シラバス作成だけでなく、オムニバスの授業や卒業研究に関する打ち合わせなどがある場合は、それらの授業に対しても担当教員との打ち合わせや準備を進めなければなりません。

今回は採用後の手続き、準備についてお話ししました。

採用が決まったあと、現在の職場における仕事と並行して行わないといけないため、やはり忙しくはなります。

引っ越しなども絡んでくると、尚更、時間的余裕がなくなります。

ただ、採用された喜びはそれ以上の力をくれるため、意外と苦には感じなかったりもします。

採用後の話とはなってしまいましたが、よかったら参考にしてみてください。

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幼児教育の効果

本日、以下のニュースが飛び込んできました。
幼児教育の効果を追跡調査　学力、稼ぐ力など影響確認　1万人規模、5歳から成人後・文科省（時事通信） – Yahoo!ニュース

同時に、私は以前、以下のような記事を書いておりました。

https://note.com/embed/notes/nd2ae4dd7a631

note.com

Yahoo!ニュースでも触れられている「ペリー就学前プロジェクト」や私の記事で触れている「マシュマロテスト」については、幼児教育分野の研究において伝説的な実験となっていますが（マシュマロテストはおそらく現代では倫理的にできません）、幼児教育の重要性を訴えるためのきっかけとなったのは事実です。

今回の文科省の取り組みは長期的かつ大規模な調査になりますので、より細かい分析が可能となるのではないかと考えられます。

「非認知能力」という言葉は、現在の幼児教育界隈では溢れるほどに打ち出されている言葉ではありますが、具体的にどのような能力がどのような影響を及ぼすのか、ということについてははっきりとわかっていません。

というより、そもそも数値化できない能力を非認知能力と呼びますので、分析自体が難しいという問題があります。

ただ、今回の調査は国を挙げて行う調査ですので、最終的な結果が見えてくるまで生きているかわかりませんが、個人的には非常に楽しみな調査です。

残酷な現状

上記で紹介した記事でも書いていますが、現状、子どもの将来に大きな影響を与えるのは「親の収入」とされています。

もちろん、金を稼げは良いという単純な話ではありませんが、親の収入が高ければ様々な選択肢が増え、多様な経験が可能になるという点は否定できません。

お金がなくても多様な経験はできる、という声が聞こえてきそうですが、それは詭弁だと思っています。

お金があるほうが経験の幅が広がるのは言わずもがなです。

そのため、残酷ではありますが、親にできることは、金を稼ぎ、子どもに多様な経験をさせてあげることだといえます。

今回の文科省の調査でも、同様の結果となる可能性は個人的には高いと思っていますが、例えば、

忍耐力が将来の収入に最も影響を与える

情緒安定性が学力に最も影響を与える

といった具体的な相関、因果関係などがはっきりと見えてくると、結果は同じでも調査を行った意味というのは出てくるのではないかと思います。

期待は薄い

調査自体は楽しみではあるのですが、正直、期待は薄いと考えています。

なぜなら、英才教育でスポーツを始めた子どもが全員プロスポーツ選手になれないように、ピンポイントで幼児教育を施したとしても、全員が高収入な人間になれるかというと、そうではないからです。

教育というのは、様々な能力を伸ばしていく過程である一方で、自分の才能に気づき、その才能をどのように活かしていくのか、ということを見つけるための旅でもあると考えています。

つまり、生まれたときから備わっている能力は人それぞれ異なり、その能力の伸びしろや伸び方も様々であることから、「遺伝」という要素には抗えない事実も存在するのです。

スポーツの世界では３歳から特定のスポーツに取り組んだ子がプロになることもあれば、そのスポーツを始めて１年でプロ契約にこぎつける選手も存在します。

反対に、３歳から特定のスポーツに取り組んでもプロにはなれない子どもも大勢います。

スポーツの話に偏ってしまいましたが、人間には教育によって伸ばせるものと、教育によっては伸ばせないものが明らかに存在し、また、親の収入など、子どもにとっては外部要因とも言える要素も影響を及ぼします。

そのため、幼児教育によって経済的格差の固定化を防ぐことは非現実的だと個人的には思っています。

教育への期待

調査自体を楽しみにしながらも、厳しい指摘となってしまいましたが、そもそも「教育」に期待しすぎるのは良くないと思います。

教育によって変わることがあるのは事実ですが、時々、それを「自分の教育力」や「教員としての力」で変わったと勘違いされる方がいます。

子どもに与えた影響力に差はあれど、教育の力でその子の人生が大きく変わるのであれば、世の中はもっと豊かに平和になっていると思います。

何が言いたいのかというと、「教育にできることは微々たるもの」ということです。

以前の記事の繰り返しになりますが、教員にできることは「失敗するチャンスを与えてあげること」だけだと思っています。

https://note.com/embed/notes/n43650449e5d4

note.com

教育に過度な期待をせず、できることを丁寧に実践していく。

それが教育者にできる最善だと個人的には思います。

話がそれましたが、今回は幼児教育の長期的調査の実施についてお話ししました。

繰り返しにはなりますが、調査自体は非常に楽しみです。

最終的な結果が見られる日まで、長生きしたいものです。

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※大学教員公募についてお得な情報をまとめています。noteにて有料とはなりますが、２０本以上の記事が詰まっていますので、ご参考になれば幸いです。

大学教員公募対策～採用までの道～履歴書、教育研究業績書の書き方、面接、模擬授業など網羅的に解説!!

今回の記事はこれまでの大学教員公募に関する記事をまとめたものとなります。ほとんどの選考で求められる履歴書、志望理由書、教育研究業績書に関する情報はもちろん、面接や公募の分析などについても書いています。記事はnoteに書いているものが基となっ...

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2023.06.10

退職意志の伝達

大学教員公募に限りませんが、転職を考えている場合には現職場への報告が必須事項となります。

そのため、公募の結果とともに、どのタイミングで現職場への報告を行うのか、ということが意外と重要となります。

なぜなら、退職の意志を伝えるのが早ければその後の職場環境に何かしらの影響を与える可能性があったり、逆に、退職の意志を伝えるのが遅かった場合、それはそれで現職場に多大なる迷惑をかけてしまうからです。

どちらにせよ、現職場には迷惑をかけることとなるのですが、できるのであれば、波風があまりたたないよう、自分にとっても現職場にとっても可能な限り良いタイミングで報告ができれば、それに越したことはないかと思います。

ただ、退職や転職というのは頻繁に起こる出来事ではないため、伝達のタイミングというのがわからないという方も少なくないのではないかと思います。

私自身もまだ２回しか退職の意志を伝えたことがありませんので、手練れということではないのですが、その時に管理職から伝えられた伝達の希望のタイミングなどを含めてお話ししたいと思います。

①公募に出した時点での相談

先に断っておきますが、これは私の意見ではなく、短大を出るときに管理職から言われた話です。

私が退職の意志を決めた際、管理職的には、公募に出した時点で相談してほしかった、という話をされました。

確かに、管理職的には異動の可能性をできる限り早く知りたいと思うのが自然でしょう。

そのため、理想的なタイミングとしては、2次試験に呼ばれたタイミングで相談しておくと、管理職的にも良かったのではないかと推察します。

②内定が決まってからの報告

次に、私が実際に報告したタイミングの紹介です。

私は、内定通知書が届き、採用内定が確定した時点で職場に報告しました。

そのため、「相談」ではなく、完全に「報告」です。

小学校から短大に出る際は１２月に報告、短大から４大に出るときは９月に報告を行いました。

小学校教員を退職する際はギリギリだったと言われましたが、短大から退職する際は比較的時間があったため、後任公募もきちんと期間をとって進めてもらいました。

個人的には内定後の報告がおすすめ

上記２つのパターンを紹介しました。

言わずもがなですが、私個人的には、実際に行った「内定決定後の報告」をお勧めします。

理由としては、管理職に相談する時点で異動の意志を伝えるわけですから、その後の業務に支障が出ないとも限りません。

簡単に言えば、管理職に公募を受けている相談をしたものの、２次試験で落選となり、その後、管理職には異動の意志が伝わってしまったため、嫌がらせを受けることが多くなった、というケースもなくはないからです。

また、現職場には申し訳ないのですが、やはり、異動の意志を持って公募を受けている以上、優先すべきは未来の職場です。

というか、現職場に未練があるのであれば、公募戦士は務まりません。

心苦しいながらも、現職場を切り捨てるような選択ができなければ、ずるずると現状を変えることなどできないからです。

よほど管理職が信頼に足る人物であれば相談しても良いかもしれませんが、基本的には事後報告のほうが、もし落選となってしまった際のいざこざを避けることができると考えます。

報告すべき相手

勤務場所の規模にもよりますが、退職の意向はまず、直属の上司に伝えることが良いかと思います。

私の例を挙げると、

短大の場合は、学科長、事務局長、学長といったような順番でした。

小学校教員の場合は、学年主任、教頭、校長、という順番でした。

規模が大きい場合、学長にまで直接報告をするということはないかもしれませんが、基本的な報告の順番は上記の順でよろしいかと思います。

よほど現職場に嫌がらせを受けていない限り、心苦しいかと思いますが、決意をもって報告しましょう。

ちなみに、退職願いや退職届の書き方についてはネットに転がっていますし、口頭で退職の意向を伝えた後、事務局が指示をしてくれることがほとんどです。

小学校教員時は、校長が指示をくれました。

そのため、提出書類については後々考えるとして、まずは口頭で意向を伝えてよいかと思います。

今回は退職の意向を伝えるタイミングについてお話ししました。

上記でもお話ししましたが、退職の意向を伝えるというのは決意が必要となります。

内定をもらい、後に引けない状況を作り出し、新しい職場に背中を押してもらうことが個人的には最善だと思っています。

報告後の職場では少し心苦しいかもしれませんが、新天地での仕事に期待を膨らませて、異動の日を待ちましょう。

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大学教員公募対策～採用までの道～履歴書、教育研究業績書の書き方、面接、模擬授業など網羅的に解説!!

今回の記事はこれまでの大学教員公募に関する記事をまとめたものとなります。ほとんどの選考で求められる履歴書、志望理由書、教育研究業績書に関する情報はもちろん、面接や公募の分析などについても書いています。記事はnoteに書いているものが基となっ...

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2023.06.10

大学教員公募に関する情報は溢れている

この記事をご覧になっている方々は、おそらく、他の大学教員公募に関する記事もお読みになっているのではないかと思います。

それは、私の記事という意味ではなく、他のサイトや書籍、ブログなど、様々なメディアを通じて情報収集を行っているかと思います。

情報収集を行っている方々はお分かりかと思いますが、同じ教員を採用する試験である教員採用試験とは異なり、大学教員公募における情報はある程度の一貫性はありつつも、情報の発信者によって内容ががらりと変わることも珍しくはありません。

そして、それがゆえに様々な情報が溢れています。

それは、公募の選考基準が不透明であることが多く、詳細な選考結果も開示されないからです。

大学によっても選考基準は変わり、分野や勤務形態（常勤、非常勤など）によっても選考の仕方が変わることがあります。

そのため、都道府県ごとの違いはあれど、試験結果の開示や過去問題が開示される教員採用試験とは異なり、どちらかというと一般企業の就活と近い部分があるかと感じます。

断っておきますが、私は大学教員公募の形式ややり方を否定しているわけではなく、事実をお伝えしているだけであり、何ら不満はありません。一般企業の就活であっても、採否以外の選考情報などは開示されませんので、むしろ普通のことだと思っています。

どの情報を選ぶのか

教員採用試験などと比べると、採用の絶対数も少なく、大学教員公募を専門としている企業などもほとんどないため（稀に存在するようですが）、「信頼」できる情報というのがなかなか選びづらい状況といえます。

書籍となって販売されている情報には一定の信頼がおけるかもしれませんが、公的に販売する以上、踏み込んだことが書けない場合もあります（大学名が特定されてしまう可能性のある場合など）。

一方、私を含めてネットで出回っている情報というと、「信頼性」という点では書籍には劣ります。しかしながら、大きな声では言えないような内情なども、自由に書き込むことができます。

このように、メディアによって情報の正確性や緻密性がことなるため、どの情報を選択して参考にすればよいのか分からなくなることも珍しくはありません。

では、どの情報を選らんで大学教員公募への参考とすればよいのでしょうか。

個人的には「自分が納得できる情報」を選ぶしかないと思っています。

大学教員公募における情報に限りませんが、正解がない情報というものが存在します。

それは、面接などの「人が人を選ぶ」形式の試験などが挙げられます。

ある程度決まった質問は存在するかと思いますが、その日の選考委員、選考員の雰囲気、気分、考え方などで、面接の内容などは変わってしまうことがあります。

そのため、「正解」という情報が存在しないのです。

そうなると、どの情報を選んだとしても、正解にたどり着くことはありません。

そうなった場合には、自分があらゆる情報に触れる中で、腑に落ちる情報を選ぶしかないと思うのです。

私も有料記事として大学教員公募に関する情報を発信していますが、それが大学教員公募を受ける万人に当てはまるとは言えません。

そのため、申し訳ないのですが、購入した方の中には有料だったのに参考にならなかったという方もいたかもしれません。

反対に、参考になったと感じてくださっている方もいるかもしれません。

それは、発信者からはわかりません。

できる限り有益な情報を提供しようと努力しているつもりですが、それが有益になるかどうかは、情報を求めている方のニーズによって変わってくると思うのです。

話がずれてしまいましたが、最終的には、自分が納得できる情報を参考にして、大学教員公募へと臨んでもらいたいと思っています。

もちろん、その情報が信頼に足る情報なのかどうか、ということも含めて吟味は必要ですので、有料である場合は、その他の記事も読みながら最終的な取捨選択をしてもらえたらと思います。

今回は情報の選択についてお話ししました。

繰り返しになりますが、大学教員公募は大学によって、さらには分野によってもがらりと公募内容が変わります。

そのため、共通する突破方法というものはありません。

さらに言うと、採用を左右する重要な要素というのは試験前から決まっているものです。

大学教員公募においては、応募時点での業績：面接等における人柄の確認＝８：２くらいの割合で進んでいきますので、試験どうこうの前に、自分の業績を積み上げられていなければ、いくら応募しようが採用には届かないということです。

唯一共通してできる対策といえば、地道に研究業績を積み上げることとなりますので、できることにしっかり取り組みながら、公募に臨むことをお勧めいたします。

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職業病

仕事を続けていくうちに、その仕事が原因で起こる病気などのことを「職業病」ということがありますが、その職業に就いているからこその「癖」のようなものも職業病ということがあります。

例えば、教員であれば、学校や教育現場ではないにもかかわらず、教えたがる、飲み会の場で教えたがる、家庭でも教えたがる・・・など。

冗談（半分本気）ですが、教員以外の職業にもその職に就いているが故の癖のようなものが存在するかと思います。

私は社会に出てから教員しかしたことがないため、職業病に罹っているとしたら教員という職に就いているが故の病になるかと思いますが、これからお話しする症状は他の仕事でも当てはまるのではないかと考えていますので、職業に関わらずお読みいただけたら幸いです。

仕事を探してしまう

文字面だけでみると良いことのように感じるかもしれませんが、決して褒められたものではありません。

これまでの記事でも少し紹介したことがありますが、短いながらも小学校教員時代の仕事は激務でした。

https://note.com/embed/notes/n02d9f024a8df

note.com

その環境下では次から次へと仕事が降ってくるため、マルチタスクはもちろん、見通しをもって仕事を進めなければクラスの子ども達はもちろんのこと、学年にも迷惑をかけてしまうこととなりました。

そのような中で過ごしていると、自然と「次の仕事は何か」という意識が身につきます。この意識自体は良いことかもしれませんが、度を過ぎると毒になります。

常に仕事を探す、確認することが癖となってくると、夏季休暇等の長期休暇においても、「何かすることはないか」「何かしておかなければならないことは何か」という一種の強迫観念のような考えに至ることが常となりました。

こうなると、体は休めていたとしても頭は完全に休むことが難しくなります。

起きている限り仕事のことが気になってしまい、仕事がないのに学校に行ってしまったり、不要な仕事を見つけては取り組んだりということが多々ありました。

教員という仕事に就いていればお分かりかと思いますが、仕事は基本的に無くなることはありません。

事務的な作業が終わったとしても、「授業研究」というものを仕事とカウントすれば、定年するまで仕事がなくなることはありません。

何かしらの仕事はあるのです。

そのため、区切りをつけて休むということが必要となってくるわけです。

ただ、小学校教員時代の私にはそれができず、常に「仕事を探す」という状態に陥ってしまっていました。

そして、それは今でも抜けきれておらず、だいぶマシにはなったものの、休暇であっても仕事のことを考えてしまうことが依然としてあります。

意味を求めてしまう

また、職業病とは違うのかもしれませんが、小学校教員として働き始めてから変わったことがもう一つあります。

それは、自分の行動に「意味を求めてしまう」ということです。

休暇中や空き時間における過ごし方について、「これ意味あるのかな」「これは自分のスキルアップにつながるぞ」という判断を下すことが多くなったと感じます。

例えば、YouTubeを見るということは情報を仕入れることになりますのでまだ良いのですが、ゲームをする等ことが一切なくなりました。

ゲームをクリアしたところで何が得られるのだろう、と考え始めると、ゲームを始める意欲がわかなくなったのです。

以前であれば、そのような意味を考えることなく、純粋にゲームをクリアすることが「楽しい」「面白い」という感情でゲームをしていたと思うのですが、ゲームをクリアしたその先にあるものを求めてしまうと、ゲームをやる意味を見出せなくなってしまったのです。

これは性格的なものもあるかもしれませんので、職業病とは言えないかもしれませんが、休むことにも意味をみいだすようになってしまったため、余計に休めなくなったという実感があります。

休むことも仕事の一つ

上記の話は、無理がきいた20代だからこそできた話かと思っていますが、やはり休むという決断は必要だと思います。

仕事が趣味で、仕事自体が楽しいという方は別かもしれませんが、基本的には勤務日と休日とのバランスが大切だと感じます。

仕事のことを全く考えないというのは難しいかもしれませんが、極力意識から消せるような休日の過ごし方ができれば、多少なりとも「休む」ということになるのではないかと思います。

何事も「長く続ける」ためには休むことが必要となりますので、自戒を含めて、先を見通した休み方というものを考えたいものです。

今回は職業病についてお話ししました。

教員の方は現在、夏季休暇中かと思いますので、ぜひ、仕事のことを意識から消して、全力で休暇を楽しんでいただきたいものです。

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プールの水を抜き過ぎた

最近、巷ではこのようなニュースが話題となっています。
市立小プールの水、６日間流し続けて損害１９０万円…市教委は校長と担当教諭に半額請求（読売新聞オンライン） – Yahoo!ニュース

いろんな意見が飛び交っていますが、実は私も似たような事件を起こしかけた過去があります。

私が小学校1年生の担任をしていた頃のお話です。

私が勤務していた学校では、学年によって水位を毎日調整していたこともあり、毎朝、学年の誰かしらが水位の確認と塩素の調整を行っていました。

塩素の調整はどこの学校でも行っているかと思いますが、水位の調整も何ら難しいことではなく、バルブを開閉するだけで水を抜いたり入れたりすることができたため、教員であれば誰でも水位の調整をすることができました。

その日の前日は高学年がプールを使用していたため、私は低学年に合わせて水位を下げる必要があったのですが、プールの水というのはそもそも大量ですので数センチ下げるだけでも意外と時間がかかります。

そのため、バルブを動かした後に一旦教室へと戻り、子ども達の投稿に備えた準備をしていたのです。

もうお分かりかと思いますが、案の定、別の作業に気を取られ、水を抜いていたことを失念していたのです。

幸い、全ての水が抜けてからになるということは免れましたが、私が駆け付けたときには普段の水位よりも明らかに少なくなってしまっていました。

学年主任に謝罪と相談をしたところ、「再度水を加えるような水位の低下ではない」という判断が下ったため、そのままの水位で授業を行い、事なきを得ました。

人為的ミスはどこでも誰にでも起こりうる

自分のことを棚に上げるわけではないのですが、完全にコンピューターなどが管理しない限り、私の経験のような出来事や冒頭のニュースのようなことはどこでも誰にでも起こりうると思うのです。

人が管理している限り、毎年とまではいかなくとも、今後も必ず同様の事件は起こると思っています。

それは小学校教員が忙しいとか言う問題ではなく、「人」が行う作業である限り、それを１００％防止することは不可能だと考えているからです。

もちろん、複数人で確認をする、チェック体制を厳しくするなど、対策はできるかと思いますので、人為的ミスを防ぐ努力は必要だと思います。

ただ、大なり小なり、同様の事故は機械で完全制御などをしない限り、引き続き起こると思っています。

ニュースを見て何をすべきか

冒頭のニュースでは、ネットユーザーのコメントを見る限り、論点は「誰が賠償すべきか」ということとなっています。

お金が関わっている以上、そういう見方は仕方がないと思う反面、外部がとやかく言う話ではないとも思います。

責任の所在などが指摘されているコメントもありますが、それも外部がとやかく言う話ではないと感じます。

例えば、先述した私のミスの例だと、プールの水位の調整は「学年の誰か」が行うこととなっており、基本的には早く学校に来た人が行っていました。

自分を擁護する言い方となってしまいますが、その日たまたま早く来た私がバルブの調整を行ったということです。

他の学校ではわからないのですが、学校の役割の中には厳格に決まっているものもあれば、「早く来た人」「手の空いている人」などが対応する仕事も往々にしてあり、厳格に決まっていないがゆえにお互いの穴を埋め合っている仕事も存在するのです（現場の先生方ならわかってもらえると思うのですが・・・）。

そのため（さらに自分を棚に上げてしまいますが）、善意で行った仕事でミスが出た場合において、その責任を個人一人のものにするというのはいささか理不尽であるとも感じます。

ミスはミスですので、その個人が責められても仕方がないと思いますが、袋叩きにするのは少し違うのではないか、というのが私の感じるところです。

文がまとまりませんが、何が言いたいのかというと、その状況には関係者にしかわからない情報や関係性というものが存在するため、ニュースをちらっと見ただけのユーザーがあれこれ言う話ではないということです。

ただし、「自分事として考える」ということは大事だと思います。

あれこれ言う必要はないと言いましたが、「こういうことがあったのか、自分も気をつけねば」と自戒することは何事においても必要であると感じます。

そのため、様々な教育現場のニュースを見て自分にできることと言えば、あれこれとコメントを書き込むことではなく、自戒し、さらなる事故や事件を起こさないよう注意するということだと思うのです。

学校関係者ではない人にとっても、人為的ミスという点においてはあらゆる場所で自戒する機会となるはずですので、他人事としてコメントをするのではなく、自分事として受け止める、ということが重要だと感じます。

今回は市立小のプールの水が注水され続けたニュースを基にいろいろと考えてみました。

ネットに書き込んでいるという時点で、私もコメントをしているネットユーザーと全く同じなのですが、少し違う論点で話題を提供できたらと思い投稿してみました。

一個人の戯言としてお読みいただけたのであれば幸いです。

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※大学教員公募についてお得な情報をまとめています。noteにて有料とはなりますが、２０本以上の記事が詰まっていますので、ご参考になれば幸いです。

大学教員公募対策～採用までの道～履歴書、教育研究業績書の書き方、面接、模擬授業など網羅的に解説!!

今回の記事はこれまでの大学教員公募に関する記事をまとめたものとなります。ほとんどの選考で求められる履歴書、志望理由書、教育研究業績書に関する情報はもちろん、面接や公募の分析などについても書いています。記事はnoteに書いているものが基となっ...

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2023.06.10

目次

1. 非常勤講師への応募
2. ①提出書類
3. ②公募期間
4. ③書類審査の結果通知
5. ④２次面接の内容
6. ⑤最終審査結果の通知
7. 勝因分析

非常勤講師への応募

以前の記事でも紹介したことがあるのですが、今年度、私は非常勤講師の公募に参戦していました。

そして、ありがたいことに先日採用通知をいただきました。

次年度からの担当となりますが、教歴を増やすとともに収入を増やすということにつながりますので、ありがたい限りです。

そこで、今回採用していただいた経緯とともに、採用に至った要因について分析してみようと思います。

面接の内容などにも触れていきますので、ここから先は有料とさせていただきます。悪しからず。

大学教員公募〜勝利の記録(非常勤講師)〜｜小学校教員から大学教員になるまで

今回は大学教員公募における非常勤採用の話をしたいと思います。 非常勤講師への応募 以前の記事でも紹介したことがあるのですが、今年度、私は非常勤講師の公募に参戦していました。 そして、ありがたいことに先日採用通知をいただきました。 次年度から...

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大学教員公募対策～採用までの道～履歴書、教育研究業績書の書き方、面接、模擬授業など網羅的に解説!!

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2023.06.10

応募者からの要望

公募というのは基本的に採用者優位となります。

当たり前ですが、採用権を握っているのは採用側ですので、「採用してもらう」側である応募者はどうしても採用側よりも優位に立つことはできません。

常勤や非常勤、現職との兼ね合いから完全に優位というわけではないかもしれませんが、採用側が決定権を握っているという事実は変わらないでしょう。

そのため、面接などでは採用側から応募者に対して要望を伝えたり、確認したりすることがあります。

では、逆に応募者から要望を伝えるということはあるのでしょうか。

結論から申し上げますと、多くはないかもしれませんが、要望を伝えることはあります。

私も要望を伝えたこともありますし、周りにも伝えたという方はいます。

では、応募者から要望を伝えた場合、採用側の印象に影響を与えるのでしょうか。

要望に対して検討はする

面接を受けたことがある方はご存じかもしれませんが、ほとんどの面接では「最後に何か聞いておきたいことなどはありますか」といったことを聞いてくれます。

この際に授業や待遇、その他のことなど、聞いておきたいことは聞いてしまって構わないのです。

このときに聞かれたことに対して、その場で回答できることであれば、採用側は回答します。

ただ、その場では回答できないこと（事務方に確認しなければいけない待遇面やその後決定している時間割、研究日など）に関しては、採用後に回答されることもあります。

採用されればよいのですが、要望または質問をしたことで印象を悪くしないか気になるところだと思います。

正直なところ、よほど変な質問でない限り、印象を悪くすることはありません。

むしろ、気になることは確認しておいてほしい、くらいの感じです。

ただ、気を付けなければいけないのは、応募者が要望を出したことによって、他の応募者のほうが条件がよくなることがある、ということです。

この科目を外してもらいたい、研究日は〇曜日がいい、という要望を出してしまうと、当然ながら、採用側の求めている条件に合致している方のほうが採用されやすくなります。

そのため、常勤の場合はすべての条件を飲む覚悟で臨む必要がありますので、なかなか難しいかと思いますが、非常勤講師の採用などでは要望を伝えることは比較的あるのかなと感じています。

私自身も公募に出されていた担当曜日から替えてもらいたいという要望を出したことがありましたが、その要望は通り、希望通りの曜日で授業をさせてもらったことがあります（担当者にはお手数をおかけしたかと思いますが・・・）。

私の周りには、常勤職で公募を受け、待遇が現任校よりも下がるということが判明したため、辞退した人もいましたが、待遇などは採用決定後などでないとわからないことのほうが多いものです。

そのため、面接時に確認しておいても個人的には印象は悪くならないのかなと思います。

今回は要望の有無で印象が悪くなるのか、ということについてお話ししました。

まとめると、基本的には印象が悪くなることはないのですが、要望の内容によっては、他の候補者に採用を譲ってしまう結果となることもあり得るということです。

こればかりは運の要素が強いかもしれませんが、常勤職を持っていながら、非常勤講師に応募する際などには、曜日の希望等は相談してみてもよいかもしれません。

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※大学教員公募についてお得な情報をまとめています。noteにて有料とはなりますが、２０本以上の記事が詰まっていますので、ご参考になれば幸いです。

大学教員公募対策～採用までの道～履歴書、教育研究業績書の書き方、面接、模擬授業など網羅的に解説!!

今回の記事はこれまでの大学教員公募に関する記事をまとめたものとなります。ほとんどの選考で求められる履歴書、志望理由書、教育研究業績書に関する情報はもちろん、面接や公募の分析などについても書いています。記事はnoteに書いているものが基となっ...

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2023.06.10

大学から出される複数公募

公募数がピークを迎える8月にはよくあることですが、同じ大学から複数の公募が出されることがあります。

学部が違ったり、学科が違ったりすると公募が出される時期も違ってくるのですが、「同じ学科から複数公募」が出されることもあります。

具体的には、教育学部から音楽の専任教員公募と美術の専任教員公募が同時に出される、といった感じです。

同時に出される理由としては何ら特別なことはなく、ただ単純に複数の教員が抜けるため同時期に公募を出した、というだけです。

同じタイミングで出ることもあれば、少しずれて公募が出されることもあります。

これは教員の欠員が判明したタイミングによりますので、公募を出すタイミングに深い意味はありません。

同じ学科に再度応募することはありなのか？

まず、大前提としてお話しておきたいことは、同じ学部や学科に複数回応募するということは非常に稀です。

なぜかというと、大学教員は基本的に専門分野を１つしか持っておらず、複数の分野にまたがって研究していることは多くないからです。

もちろん、隣接科目であれば複数科目を専門分野とできるかもしれません。
（小学校における体育科教育と幼児教育における健康、音楽とリトミックなど）

ただ、国語の専門家が理科の公募に応募することは基本的にありませんので、複数科目に応募するという例はあまり多くないと考えられます。

ただ、幅広い研究分野において研究を行っている方は分野を横断している可能性もありますので、そのような場合は複数科目への応募が可能となります。

繰り返しとなりますが、複数科目への応募は基本的に珍しい例だということをお話しておきます。

さて、本題に入りましょう。

まず、同じ大学の異なる学部に複数回応募するというのは全く問題ありません。

基本的に学部が異なれば採用の管轄も変わってきますので、それぞれ全く別の公募と思ってもらってよいかと思います。

小規模大学における複数学部への応募だと、もしかすると勘繰られるかもしれませんが、問題はないでしょう。

一方、同じ学科の複数公募に応募する時には注意が必要です。

複数科目への応募資格を満たしているとして、同時期に出されている公募に応募するのはお勧めできません。

なぜなら、同じ学科における公募ということで、１００％応募資料が共有されるため、どちらを専門として働きたいのか疑問が生じるからです。

昨今の大学では、できるだけ多くの科目を担当できる教員を歓迎しています（人件費が浮くため）。

しかしながら、複数科目で公募が出ているということは、複数人採用するめどが立っているということですので、それを「私一人で十分です」というのは個人的にはおこがましく感じます。

むしろ、「なんでもいいから応募した」感がでてしまい、あまり良い印象は持たれないのではないかと思います。

同時期に出されている複数科目公募に関しては、どちらか一つを選択することをお勧めします。

公募のタイミングが違う場合

同時期に同じ学科から出ている複数公募については、どちらか一方を選択するべきだとお話ししましたが、タイミングがずれて出される公募については話が変わってきます。

結論から申しますと、タイミングがずれて出される同一学科の公募に関しては、応募しても大丈夫です。

具体的には、９月に国語の公募が出されて、残念ながら落ちてしまった。

しかし、同じ学科から１１月に外国語の公募が出され、再度応募した。

という感じです。

実際に、上記のような流れで採用された方を私は知っています。

本人曰く、「再度同じ学科に応募するのは気が引けたが、再度応募してはいけない、という決まりはなかったため、応募した。」とのことです。

そして、見事に専任の座をつかんでいます。

もちろん、先述しましたが、これは複数の分野に業績を持っている方ができることであって、基本的には難しいです。

ただ、業績が複数分野にかかっている場合、再度応募することに何の問題もありません。

「何度も応募してはいけないのでは・・・」と感じる方も多いかと思いますが、それぞれの公募で再度チェックをしますので、分野の幅が広い人は、複数分野での公募に挑戦してみてもよいかもしれません。

今回は、同一大学における複数公募についてお話ししました。

ちなみに、応募した大学の公募が２年後に全く同じ分野で公募されたため、再度応募しましたが、落選しました。

おそらく、「２年前も応募していたな」と気づく人はいなかったと思いますので、純粋に業績不足で落選したものだと考えています。

同じ公募に再度応募する際には、前回と業績が変わっていないと、当然ながら落選しますので、数年後に再度公募があった際には箸に引っかかるよう、業績を積み上げることが一番の近道だと思っています。

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ばいきんまん

説明の必要がないかもしれませんが、念のため、ウィキペディアを貼っておきます。

ばいきんまん – Wikipediaja.wikipedia.org

やなせたかし先生の著作である「アンパンマン」に登場する適役が「ばいきんまん」であり、日本人であれば老若男女問わず、誰でも知っていると思われるくらい有名なキャラクターです。

むしろ、知らない人を探すほうが難しいかもしれません。

この「ばいきんまん」というキャラクターですが、自称「（天才）科学者」だとうことをご存じでしょうか。

アニメなどを何気なく見ていると全く気が付かないのですが、よくよく考えてみると、ばいきんまんはとんでもない科学者であることがわかります。

科学者としてのばいきんまん

まず、登場する際にもほとんどの確率で「ばいきんUFO」に乗ってやってきます。

このばいきんUFOですが、飛ぶだけではなく、相手を攻撃するための大きな手が出たり、かびるんるんという手下のようなキャラクターをばらまいたり、さらに巨大なメカのコックピットになったりと、万能すぎるメカとなっています。

また、毎回のごとくばいきんUFOごとアンパンマンに殴られて飛ばされてしまうのですが、それをものともせずに完璧に修復して、再度アンパンマンの前に現れます。

このばいきんUFOに関する事象だけでも目を見張るものがあります。

研究者として参考にしたい姿

ばいきんUFOはさておき、ばいきんまんは作中では「悪役」として登場することがほとんどですので、基本的に人に迷惑をかけることしかしません。そのため、登場キャラクターからは恐れられ、嫌われています。

人に迷惑をかける行為は決して褒められたわけではないのですが、ばいきんまんを一人の研究者としてみた場合には参考にしたい姿がいくつかあります。

①不屈の精神

まず、何度アンパンマンに敗れても新たなメカを作り、挑み続ける姿勢には感服します。

「世界征服のため」という大義名分があるかと思いますが、その障害となる「アンパンマン」に勝つために、ありとあらゆる兵器を開発しています。

研究者は失敗することが常ですが、やはり失敗が続くと嫌気がさすというのが人間です。

ばいきんまん先生は人間ではありませんが、失敗にへこたれることなく、常に新しい開発、挑戦を続けています。

人様に迷惑をかけるメカ、兵器がほとんどですが、新たな発想でモノを作り続けるというのは研究者として見習わなければならない姿勢だと感じています。

②失敗を恐れない精神

①と重なりますが、ばいきんまんの場合、メカの開発を仕事としているわけではないため、少し我々とは環境が違いますが、何度アンパンマンに敗れても（失敗しても）、新たな対策を考え続けています。

時には黒バラ女王、砂男といった共同研究者？と手を組みながらアンパンマン討伐に臨むこともありますが、基本一人でメカ開発を行っています。

数十年に渡って失敗し続ければ、途中で挑戦を辞めてしまいたくもなりますが、一貫してアンパンマンに挑み続けている姿を見ていると、いつかアンパンマンを倒してしまう（成功する）のではないかと感じずにはいられません。

③発想を現実化する確かな知識

数十年に渡ってあらゆるメカを作り続けているばいきんまんですが、あれほどのメカを作り続けるためには、それに裏付けられた確かな知識があると推察します。

「そうだ!!」と思っても、実際に現実化できるかどうかは、また別の問題です。

それを、ばいきんまんはいとも簡単に成し遂げてしまうのです。
（そこに痺れ、憧れます。）

アンパンマンに勝つためのアイデアと、それを現実化するための確かな知識、技術には毎回驚かされます。

ばいきんまんはいつ知識や技術をインプットしているのか分かりませんが、アイデアを現実化するためにも、しっかりと知識、技術をインプットすることも必要だと感じます。

今回は研究者としての姿をばいきんまんから学びました。

繰り返しになりますが、人様に迷惑をかける行為は決して褒められたものではありません。

そのため、ばいきんまんの行為を肯定するわけではないのですが、見方を変えると学べる部分はたくさんあると思うのです。

どこから資金を得てきているのかなど、現実的に考え始めたらきりがないところもありますが、自分の糧になりそうな部分だけ切り取って考えられるのも、アニメや漫画の良い部分だと思っています。

ふざけた記事となってしまいましたが、今後もばいきんまん大先生の活躍に期待しています。

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奨学金の返還免除は吉報

２０２３年８月４日、このようなニュースが飛び込んできました。
【独自】奨学金の返済免除新たに　教員不足解消へ 概算要求（FNNプライムオンライン（フジテレビ系）） – Yahoo!ニュース

教員不足解消を目的とした措置ではありますが、個人的には吉報だと思っています。

実質、以前はこの免除制度が実施されていたわけで、新設というよりは復活といったほうが正しいのかもしれません。

「働き方そのものを変えるわけではない」「小手先の対策だ」という意見もあり、賛否両論ではありますが、「教員不足」という問題を解決するためには有効なのではないかなと個人的には思います。

私自身も現在進行形で奨学金の返還をしており、奨学金には助けられた部分が多々あります（以下の記事参照）。

https://note.com/embed/notes/nb9347a3994b1

note.com

おそらく、現在返還している方は自分を含め返還免除の対象にはならないでしょうから、正直なところ「いいなあ」という想いはありますが、教育業界全体を見た場合には、教員不足の解消→教員の質の担保とつながっていく可能性があるため、吉報としてとらえています。

なんでもいいから待遇をよくするしかない

以前から言っていることではありますが、どんな対策でもよいので、とにかく教員の待遇をよくすることが教員不足の解消、教員の質向上へとつながる最大の近道だと思っています。

https://note.com/embed/notes/nd78a6777e6d5

note.com

具体的には、給与を大幅に上げるということです。

今回の奨学金返還免除は、お金に関わることですので、私としてはぜひ勧めていただきたい政策だと思っています。

ごちゃごちゃ考えずに、まずは手当を大きく付与する。

これでよいと思っています。

公務員ですので、人事院勧告やらなんやら、簡単に給与を上げることができないことは百も承知ですが、単純かつ明確な政策としては「給与を上げる」ということに帰結すると考えます。

教育環境や働き方については現在大きく問題となることもありますが、どの時代にも問題はあり、現代はそれが取り上げられやすいというだけで、昔も問題は抱えていたわけです。

そして、それはこれからの時代も同様で、時代によって求められるものや、人々の考えは変わってくるものですから、どのような時代となったとしても、教育現場の問題がなくなることはないでしょう。

そのため、その時代時代で働き方については検討しなければならないのですが、働き方を変えたところで、教員志望者が増えるのかというと定かではありません。

もちろん、給与を増やせば教員志望者が増えるのかどうかも定かではありませんが、どれだけブラックであっても、高い給与を得ているというだけで踏ん張る理由にはなるのかなと思っています。

海外と違い、日本の教員は十分すぎるほど働いていますので、それに見合う給与を受けてとっても何らおかしいとは思いません。

というよりも、「教育」からお金を減らすということは、未来への投資を放棄するに等しいと思います。

「お金のために教育を行うわけではない」「やりがいが大切だ」といった意味の分からない感情論を抜きにして考えれば、「お金」というのは働く意欲を向上させ（質の向上）、精神衛生を保ち（メンタルヘルス）、人を集める（人員不足の解消）ことにもつながるのです。

今回は奨学金返還免除についてお話ししました。

私の話は極論ではありますが、教育現場を大きく変えるためには単純明快な政策が必要であり、その先駆けとしては「手当の増額」が有効だと考えています。

いろいろなご意見があるかと思いますが、一個人の意見としてお読みいただけたら幸いです。

（現在返還している人の奨学金も免除してほしい!!!!!!!!!!!!!!!）

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※大学教員公募についてお得な情報をまとめています。noteにて有料とはなりますが、２０本以上の記事が詰まっていますので、ご参考になれば幸いです。

大学教員公募対策～採用までの道～履歴書、教育研究業績書の書き方、面接、模擬授業など網羅的に解説!!

今回の記事はこれまでの大学教員公募に関する記事をまとめたものとなります。ほとんどの選考で求められる履歴書、志望理由書、教育研究業績書に関する情報はもちろん、面接や公募の分析などについても書いています。記事はnoteに書いているものが基となっ...

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2023.06.10

とにかく応募する

私はこれまでの記事において、大学教員公募は「とにかく応募するもの」と話してきました。

そのスタンスは今でも変わらず、少しでも専門分野にかするのであれば応募するべきだと思っています。

選ぶのは大学側ですので、こちらとしては「選んでもらえたら御の字」くらいの気持ちで送り、とにかく選考の盤上に載らなければどんでん返しも起こることはありません。

不足書類があっても応募する？

では、不足書類があっても応募するべきでしょうか。

よくあるのが「推薦状」がもらえなかった、もらう人がいない、という話です。

推薦状などが公募で求めれらていたときに、推薦状が取れなかった場合、応募しても大丈夫なのでしょうか。

不足書類があると減点となるのでしょうか、それとも、実際のところ影響はないのでしょうか。

つい最近、人事に関わることがありましたので、このことについてお話ししたいともいます。

この後は有料記事となりますので、申し訳ありませんが、以下のURLから記事を購入していただいたうえでご覧ください。

大学教員公募～不足書類がある場合の優劣～｜小学校教員から大学教員になるまで

今回は大学教員公募における不足書類があった時の優劣についてお話ししたいと思います。 とにかく応募する 私はこれまでの記事において、大学教員公募は「とにかく応募するもの」と話してきました。 そのスタンスは今でも変わらず、少しでも専門分野にかす...

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「教育実習」という科目を持つ重責

現場経験がある方が大学教員になると、多くの場合実習関係の科目を担当することとなります。

関係科目であればまだよいかもしれませんが、「教育実習」を担当することとなると、なかなかに大変となります。

それぞれの科目に大変さはありますが、教育実習に送り出す準備はおおよそ1年前から始まります。