今回は大学教員公募における私が感じる最近の傾向についてお話ししたいと思います。
徐々に増えてきた公募数
最近の傾向についてお話しする前に、年度が変わり、徐々に公募数が増えてきました。
大規模大学の一部は前年度(2023年度)から次年度(2025年度)の募集をすることがあるため、例外的なところもありますが、ほとんどの大学がここから夏(8月~9月)にかけて公募数を増やしてきます。
そのため、これから大学教員の闘いが本格化してくる時期とも言えます。
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最近の傾向
さて、宣伝はここまでにして、本題に入りたいと思います。
最近は公募戦線から遠ざかっている私ですが、公募の動向は常にチェックしています。
毎日とまではいかないものの、2~3日に一度は自分の専門分野の公募をチェックしています。
そのような中で、最近増えたな、と感じる公募内容があります。
それは「オンライン授業を含む」という書き方が増えたな、ということです。
コロナ禍を含め、これまでもオンライン授業は行われてきており、最近ではオンラインから対面に戻っている大学がほとんどです。
ただ、オンラインに移行した影響はいまだに残っており、引き続きオンラインで行っている授業も残っているというのが現状です。
大学の授業運営においては、すべての授業回をオンラインで行う授業の場合、該当する授業は60単位に抑えなければならないという規定があり、すべての科目で完全オンライン授業が認められているわけではありません。
また、完全オンラインの場合あくまでも「対面授業と同等の教育効果を得られる場合」という条件がつきますので、対面の時と比べて学生の学修状況が悪化するような場合は、厳密にはアウトとなります。
しかし、上記のような制限はすべての授業回をオンラインで行う「完全オンライン」の場合であり、通常の授業においては、「全体の半数を超えない範囲で」オンライン授業を行うことが許可されています。
つまり、15回の授業で構成されている科目であれば、7回まではオンラインで行ってもよいということです。
そして、この半数のオンライン対応については、すべての科目(厳密には対面でないとできない科目もありますが)に適用されるため、60単位といった上限もありません。
そのため、半数はオンラインで行う、という科目が存在するのです。
前置きが長くなりましたが、この「半数オンライン」という授業形態をとっているがゆえに、「15回中7回はオンラインで行います」といった条件の付いている公募を目にすることが増えてきました。
もちろん、上記のような公募条件の絶対数は多くないのですが、「オンラインにも対応できる方」というような表記はコロナ禍以上に目にする機会が増えたと感じています。
夜間開講科目などはオンラインでの実施が多い印象
専門学校などでは「夜間」というスケジュールで授業を開講している学校もあり、そのような学校ではオンライン授業が多く活用されている印象があります。
夜間部に通われる方は、日中働かれている方が多いことから、できるだけ自由な視聴ができるよう配慮しているものと思われます。
非常勤講師などの募集が多いのですが、夜間は本務校の授業が行われないことから、非常勤としてはチャンスなのではないかと考えています。
興味がある方は、夜間の非常勤も検討してみてはいかがでしょうか。
今回は大学教員公募における最近の傾向についてお話ししました。
大した情報ではありませんが、公募の傾向は日々変化していきますので、小さな変化にも気づき、対策をしていきたいものです。
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