大学教員公募～情報の取捨選択～納得できる情報を選ぶ

今回は大学教員公募における情報の取捨選択についてお話ししたいと思います。

※大学教員公募についてお得な情報をまとめています。noteにて有料とはなりますが、２０本以上の記事が詰まっていますので、ご参考になれば幸いです。

大学教員公募に関する情報は溢れている

この記事をご覧になっている方々は、おそらく、他の大学教員公募に関する記事もお読みになっているのではないかと思います。

それは、私の記事という意味ではなく、他のサイトや書籍、ブログなど、様々なメディアを通じて情報収集を行っているかと思います。

情報収集を行っている方々はお分かりかと思いますが、同じ教員を採用する試験である教員採用試験とは異なり、大学教員公募における情報はある程度の一貫性はありつつも、情報の発信者によって内容ががらりと変わることも珍しくはありません。

そして、それがゆえに様々な情報が溢れています。

それは、公募の選考基準が不透明であることが多く、詳細な選考結果も開示されないからです。

大学によっても選考基準は変わり、分野や勤務形態（常勤、非常勤など）によっても選考の仕方が変わることがあります。

そのため、都道府県ごとの違いはあれど、試験結果の開示や過去問題が開示される教員採用試験とは異なり、どちらかというと一般企業の就活と近い部分があるかと感じます。

断っておきますが、私は大学教員公募の形式ややり方を否定しているわけではなく、事実をお伝えしているだけであり、何ら不満はありません。一般企業の就活であっても、採否以外の選考情報などは開示されませんので、むしろ普通のことだと思っています。

教員採用試験などと比べると、採用の絶対数も少なく、大学教員公募を専門としている企業などもほとんどないため（稀に存在するようですが）、「信頼」できる情報というのがなかなか選びづらい状況といえます。

書籍となって販売されている情報には一定の信頼がおけるかもしれませんが、公的に販売する以上、踏み込んだことが書けない場合もあります（大学名が特定されてしまう可能性のある場合など）。

一方、私を含めてネットで出回っている情報というと、「信頼性」という点では書籍には劣ります。しかしながら、大きな声では言えないような内情なども、自由に書き込むことができます。

このように、メディアによって情報の正確性や緻密性がことなるため、どの情報を選択して参考にすればよいのか分からなくなることも珍しくはありません。

では、どの情報を選らんで大学教員公募への参考とすればよいのでしょうか。

個人的には「自分が納得できる情報」を選ぶしかないと思っています。

大学教員公募における情報に限りませんが、正解がない情報というものが存在します。

それは、面接などの「人が人を選ぶ」形式の試験などが挙げられます。

ある程度決まった質問は存在するかと思いますが、その日の選考委員、選考員の雰囲気、気分、考え方などで、面接の内容などは変わってしまうことがあります。

そのため、「正解」という情報が存在しないのです。

そうなると、どの情報を選んだとしても、正解にたどり着くことはありません。

そうなった場合には、自分があらゆる情報に触れる中で、腑に落ちる情報を選ぶしかないと思うのです。

私も有料記事として大学教員公募に関する情報を発信していますが、それが大学教員公募を受ける万人に当てはまるとは言えません。

そのため、申し訳ないのですが、購入した方の中には有料だったのに参考にならなかったという方もいたかもしれません。

反対に、参考になったと感じてくださっている方もいるかもしれません。

それは、発信者からはわかりません。

できる限り有益な情報を提供しようと努力しているつもりですが、それが有益になるかどうかは、情報を求めている方のニーズによって変わってくると思うのです。

話がずれてしまいましたが、最終的には、自分が納得できる情報を参考にして、大学教員公募へと臨んでもらいたいと思っています。

もちろん、その情報が信頼に足る情報なのかどうか、ということも含めて吟味は必要ですので、有料である場合は、その他の記事も読みながら最終的な取捨選択をしてもらえたらと思います。

今回は情報の選択についてお話ししました。

繰り返しになりますが、大学教員公募は大学によって、さらには分野によってもがらりと公募内容が変わります。

そのため、共通する突破方法というものはありません。

さらに言うと、採用を左右する重要な要素というのは試験前から決まっているものです。

大学教員公募においては、応募時点での業績：面接等における人柄の確認＝８：２くらいの割合で進んでいきますので、試験どうこうの前に、自分の業績を積み上げられていなければ、いくら応募しようが採用には届かないということです。

唯一共通してできる対策といえば、地道に研究業績を積み上げることとなりますので、できることにしっかり取り組みながら、公募に臨むことをお勧めいたします。